矛盾を抱えるBプレミア。 「地方創生リーグ」で「世界水準リーグ」とは?

Bリーグは発足わずか10年で、B1の18クラブから26クラブへ、全国規模の急速な拡大路線を歩んできました。「地域密着と地方創生」を掲げ、全国各地にプロクラブを増やし、夢のアリーナも沢山作って来た。行政やスポンサー企業を巻き込み、新アリーナ建設や大規模改修を進めることで、国内3位のプロスポーツリーグへと一気に成長した。このスピード感は、評価されるべきでしょう。次はBプレミアで、本気で世界の頂点を目指すと言う。

しかし、その華やかな急成長の裏で、構造的な歪み、破綻の影がすでに静かに露呈し始めています。詳しくnoteしてみました。長文です、すみません。

まず世界水準の目標は?

世界水準を謳うBプレミアは、3つの基準をクリアした国内26クラブで、今年の秋に始まりますが、「世界水準」との抽象的な表現で、外部に具体的なリーグ目標は提示されていません。
具体的な数値目標は、ビジネスには必須。Bリーグコミッショナー 兼 協会長 島田さんもきっとそう思っているでしょう。プロスポーツの興行ビジネスも、基本、売上げでしょう。

スポーツビジネスの売上げ規模は、
米国
NBA 売上 1兆5000億円、MLBもほぼ同じ、NFLは別格

日本
Bリーグ 売上 650億円、プロ野球 推定2500億円、Jリーグ 1700億円（税金でスタジアム維持補助が入る）、大相撲　約150億円（別途、タニマチの個人後援金）

Bプレミア（26クラブ）の売上げ目標は、プロ野球（12球団）と肩を並べる2500億円か?　
取り敢えず、J1（20クラブ）と同じ1200億円か？ 目標水準からは、まだかなり遠い。

クラブ売上げ格差5倍

まず大きなリーグ課題が、26クラブ間の売上げ格差です。近年の決算データを見ると、Bプレミア参加26クラブの今期の売上げは、最高で千葉ジェッツの60億円規模（1万人収容アリーナがいつも満員）に達すると予想されます。プロ野球では、ソフトバンクの約300億円がトップらしい、Jリーグでは、浦和レッズの約100億円が最高です。（Bプレミア各26クラブが、平均47億円売り上げると、J1（20クラブ）と同じ1200億円の売上げになります）

一方で、プレミア昇格する地方クラブ（信州など）は、12〜15億円前後に留まるでしょう。その結果、約5倍にも近い差が存在し、この格差はそのまま大きな戦力差へと直結しています。NBAで2.5倍程度の格差、プロ野球やJリーグで約3倍程度です。5倍の格差は、プロスポーツ界の世界水準からは遠い。

大都市圏に自前の豪華な大型アリーナを持つ千葉ジェッツや、アルバルク東京のような資金力・多数のスポンサーのあるクラブは、高額年俸の日本人スター選手や優秀な高額外国人選手たちの獲得、さらにクラブハウスを含め充実したスタッフ・サポート体制を整えて来ています。
しかし、下位の地方クラブには、財務基盤(スポンサー)が弱く、最低限の編成で、さらに4000人規模のアリーナで、シーズンを乗り切るのが精一杯のクラブもあります。

世界水準の為に、『地方でGDPの高い県』のプロクラブがプレミアに選ばれたのでは無く、『平均集客4000人以上、売上げ12億円以上、5000人以上の夢のアリーナ』の3条件で選ばれました。地域の経済力や、一人当たりの県民所得の高い静岡や三重、熊本、埼玉がBプレミアに入っていない。理由は、『夢のアリーナ』が自前で作れないから。その手腕・資本力が、肝心のオーナーに無かった（NTTグループの神戸は素晴らしい）。市場性では無く、行政（税金投入）を巧みに巻き込む地方創生のスキル次第でした。

Bリーグは地方創生・地域密着で、基本的に47都道府県単位でフランチャイズ運営。しかし、大都市圏、東京、愛知、神奈川、千葉は、複数クラブのプレミア参入がありました。その内、アジア大会で建設された県立IGアリーナの名古屋Dと、市立ブンタイの横浜BC以外は、民設民営アリーナです。税金を使わず健全。（川崎は、市営・新とどろきアリーナ後、民設民営の川崎駅前アリーナへ）。大都市圏のクラブは1万人規模のアリーナで、法人向けVIPルームを武器に売上げ60億円を狙える。小さな公設アリーナで、20億円弱の地方クラブとの、売上げ&戦力の二極化が始まっている。

B1クラブ 平均21.8億円　J1クラブ 平均60億円

昨シーズンのB1クラブ平均売上は、21.8億円。リーグ戦試合数の少ないサッカーのJ1クラブは、平均60億円で、B1より多い。Bリーグブームとは言っても、J1とは3倍近い開きがある。試合数は、1.5倍だが、箱の収容人数の差が大きい。
さらに赤字のB1クラブが8つあった。クラブへの分配金が少なく、Jリーグとの差が大きい。膨大なNBAとは全く異なります。

収益分配制度は無いに等しい

本来、プロリーグが健全に機能するためには、放映権料や興行収益の一部をプールし、各クラブに分配する収益分配制度によって、下位クラブの経営基盤を底上げする必要があります。
例えば、Jリーグは、11年間2400億円の放映権収入があります。
Bリーグの放映権収入は、額が一桁小さく、リーグ全体で分配できる原資（他にはオールスターゲーム）そのものが限られています（各クラブに最大1億円程度分配か）。

その結果、根本的な格差是正が行われないまま、Bプレミアではサラリーキャップ制度による戦力均衡策だけが、導入されようとしています。
残念ながら、組織力の弱い選手会は、自分たちのサラリーの話にまったく関与していない。NBA選手会では考えられない事です。この労使関係も、世界水準ではありません。

サラリーキャップ制だけでは無理なレベル

これは原因を放置したまま、結果だけを抑え込もうとする対症療法であり、持続可能な解決策とは言い難い、奇異な状況です。
売上げをさらに伸ばせる都市圏大型クラブには、サラリーキャップ制だけでは無く、強力な収益分配システムと贅沢税も必要でした。
8億円という余りにも低いサラリーキャップ上限は、世界水準を目指すとは裏腹に、外国人選手獲得の国際競争力を失います。「世界水準の競技レベル追求」ではありません。

NBA方式でザックリ算出すると、サラリーキャップの下限は、9億円以上になります。Bプレミアの下限は、僅か5億円、上限が8億円。国際基準からは程遠い。リーグの設計ミスです。
5倍の売上げ格差を生む、26ものクラブ構成が根本原因です。上位半分のクラブ数にすれば、格差は3倍程度に収まり、サラリーキャップ制のみでもスタート出来るでしょう。とにもかくにも、Bリーグは分配する原資が無いので、上限をコントロールする贅沢税の早期導入はmustです。

NBAは、不動産業で国際配信業

以前にnoteしましたが、Bリーグはそもそも始めからボタンをかけ違えていました。NBAは、約2万人収容のアリーナで年間200日の稼働率。あらゆる興行で儲ける。世界中から一流の選手を資金力で掻き集めて、世界中に有料配信する。物語を紡ぎ、SNSを駆使し、有名スター選手を作り、磨き上げる。
売上げの約半額が選手サラリーになる。膨大な利益はプール分配され、スモールマーケットのクラブに多く分配される。年金制度やケガ補償金も準備されている。世界水準の持続可能なプロスポーツ興行です。アメリカの人口は、3億5000万人。人口増加中。減少中の日本の3倍。
今、Bリーグはそちらに移行しようとしているが。。

ビッグマン育成の空洞化の放置

こうした遅れた構造問題は、育成分野にも表れています。特に長年に渡り深刻なのが、日本人ビッグマンの育成停滞です。
現在のBリーグでは、B1からB3まで、すべてのクラブがインサイドを外国人助っ人や帰化選手に依存しています。短期的勝利にはつながりますが、その構造が固定化すると、日本人がビッグマンを目指すインセンティブは失われていきます。バスケブランドを牽引する日本代表強化にもマイナスです。ポジションの偏り放置は、Bリーグ独特の課題で、世界水準ではありません。

若い選手たちには、「どうせ外国人に勝てないから別へ」という合理的判断が積み重なり、結果として特徴ある日本人インサイドプレーヤーが、ほとんど育たなくなっています。他のポジション、他のスポーツへ転向して行きます。ビッグマン専門指導者や専門アカデミーも、日本には無いと思います。これは、選手個人の問題ではなく、リーグ全体の設計の問題です。

Jリーグのユース制度と移籍補償金

対照的なのが、Jリーグの育成モデルです。Jリーグではクラブの育成組織ユースチームの設置が義務化され、育成に長期投資する仕組みを長年培ってきました。Jクラブは、プロとして活躍する選手を一人でも多く輩出するために、トップ・サテライトチームだけではなく、ユースチームU18、ジュニアユースチームU15、ジュニアチームU12やスクール、クリニックの育成年代の組織であるＪリーグアカデミーを持つことが義務づけられています。来期からは、U21リーグも開始します。Jリーグは世界水準の包括的育成システムを構築して、成果を出している。森保ジャパンの半数は、世界で活躍する、国内のユース出身者です。

さらにJ育成クラブには、移籍補償金制度が存在します。若手選手を育ててトップに輩出すれば、経済的リターンも得られ、スター選手が海外へ移籍しても、その資金を再び育成に投資する好循環が生まれています。実際、代表クラスの選手の多くが、クラブの地元ユース組織から輩出され、そのポジションに偏りはありません。
リーグ全体で包括的に育成を支える仕組み・共有するロードマップがあるからこそ、長期的な競技力向上が可能になっているのです。地元チームを応援する価値も生まれてくる。もちろん、ドラフト制度はありません。

一方、Bリーグでは育成は各クラブ任せ（推奨義務）で、制度的な（経済的な）後押しは、極めて弱い状況です。ユースクラブを持たないクラブが約3割もある。サテライトリーグも無い。選手たちの平均身長は低い。移籍補償金制度はやっと始まる。

おカネで、外国人即戦力補強が合理的選択となる環境では、時間とコストのかかる選手育成、とりわけ重要なビッグマン育成は、後回しにされがちです。9月からは出場選手の8割が外国人で良い新ルールが、新リーグを支配します。出稼ぎ外国人には有り難いか?　日本人選手の出番は減ります。

日本人の得点王もリバウンド王もひとりもいない。毎年トップ50に、日本人は3人程度。これでは、肝心のNBAのようなスターシステムは成り立たない。
競技レベルを支える土台と育成の基盤が整わないまま、国際水準へ引き上げようとする構造は、まさに「砂上の楼閣」と言えるでしょう。

今年、Bリーグは、日本人ドラフト制度を始めました。指名回避が相次ぎました。日本人センターはいませんでした。

夢のアリーナの陰

そこに追い打ちをかけるのが、夢のアリーナ建設問題です。「地方創生」を欲する各地で、数百億円規模のVIPルーム付き新アリーナ構想が打ち出され、行政または民間が主導して、建設または改修プロジェクトを進めています。

確かに旧式の体育館から最新の豪華アリーナへは、観客動員を一時的に伸ばし、地域の象徴的存在にもなります。しかし、利便性（不便な公立公園の中、駐車場不足）やバスケ以外の興行（音楽ライブなど）は、あまり考慮されていないケースもあります。集客、収容人数は、興行の要です。利便性は、集客の要です。

また莫大な建設費だけでなく、年間数億円規模の維持管理費が長期的に発生します。人口減少と財政逼迫が進む地方自治体（東京都以外）にとって、この負担は決して軽くありません。儲かるアリーナが、最重要です。上物はできるだけ民設民営でやるべきです。

短期的な地域の盛り上がりを期待して施設を建設したものの、想定した収益が得られず、結果として税金による補填が常態化する例は、スポーツビジネスでも数多く見られてきました。Jリーグのスタジアム（芝）問題が有名です。Bプレミアの地方自治体を巻き込んだ公設アリーナ拡大戦略は、こうしたリスクを十分に織り込まないまま進められているように見えます。

昨シーズンからアリーナ収容人数格差も顕在化してきました。都市部の1万人規模のアリーナと地方の4千人規模のアリーナ。その売上げが、2倍近く違い、戦力格差を生み出します。NBAはすべて2万人弱収容のアリーナです。贅沢税・収益分配制度もある。これが世界水準です。

Bプレミアの矛盾

Bプレミア構想によって、トップリーグだけを一気に国際基準に近づけ、世界水準のプロリーグを目指すという言葉は魅力的に映ります。しかし、これは実は大都市型・資本集約型モデルへと移行しようとしています。

外国籍オンザコート フリー化や、高額選手投資を前提とした世界水準レベルのチーム設計は、東京や名古屋など大都市圏クラブには適合しやすい一方、地方クラブには極めて厳しい条件です。補完する贅沢税・収益分配制度も無い。
地方には継続的に数億円規模を支えられる大企業・大スポンサーはほとんど存在せず、行政もこれ以上の支援余力を持ちません。どうやって、売上げ目標47億円や、J1平均の60億円（千葉ジェッツと同じ）に届かせるのか?　理念や、やる気、「経済効果と社会性」の言葉では解決不可能です。負け続ければ、収益は悪化します。

つまり、これまでBリーグを支えてきた「地方創生モデル」と、これからBプレミアが世界の中で頂点のリーグを目指す「国際競争・世界水準モデル」は、本質的に噛み合っていないのです。その矛盾に、周りは気付いていないか、見て見ぬふり。
地方に「資金力」の世界基準を持ち込まないで、背伸びせず、地方の弱い財務力、熱い個性で10年間生き延びてきたのに。

昇降格のスリルも無くなる！

さらに、昇降格制度（勝率から、売上げ基準になる）が事実上弱まることで、下位クラブにドラマが生まれにくくなってくる。サッカーのプレミアリーグでは、優勝争いだけでなく、残留争いや欧州大会出場権争いが、熱い物語と興行価値を生み出している。勝敗がクラブの将来を左右するからこそ、ファンはシーズン終盤まで熱狂する。
しかしBプレミアでは、下位に沈んでも失うものが小さく、緊張感のある競争構造を作りにくい。負けが混んだチームの集客は落ち込むでしょう。放映権料も小規模で、底上げに収益分配を行おうにも、原資そのものが不足しているので、売上げと戦力の差が広がる一方です。

夢の持続を潰す降格アリでは、夢のアリーナを作ってくれない。だから、廃止した。しかし、スリルと緊張感、終盤戦の売上げが無くなる。トレードオフの関係です。せめて、プレイオフは、8クラブだけではなく、勝ち越しクラブで、別枠ワイルドカード。

投資勧誘セールストークか

Bプレミアは、将来価値を強調して投資を促す「営業マンのセールストーク、成長話」に似ている。「今参入すれば成長市場に乗れる」「地方活性化になる」と夢を売り、26クラブもBプレミアに参入させたが、実際には、高額外国人選手による高コスト構造と、低GDP県には不安定な収益モデル（平日夜開催）が待っている。平日も満員御礼の成功クラブは確かに存在するが、それがリーグ全体で再現可能な設計にはなっていない。地方クラブの厳しい現実が間もなく始まる。

世界水準レベルを目指すならば、稼げる都道府県に限定し、Bプレミアは14から18クラブ程度にすべきだった。バスケ競技人口が日本より多いドイツ、スペイン、トルコは、18クラブだそうです。

理念と掛け声、そして現実

日本バスケ協会の「バスケで日本を元気にする」という標語は、たぶんバスケ人の心を動かしてきました。しかし、理念、かけ声だけではリーグは持続しません。
Bリーグの「地域創生」の理念も然り。
人口減少の日本で、拡大ありきの成長モデルはすでに限界に近づいており、収益分配制度の強化、育成構造の抜本改革、そして現実的なクラブ数への削減とコスト構造への見直しが不可欠です。

夢のアリーナと華やかなトップリーグの裏で、土台が崩れ始めている現実に目を向ける必要があります。Bプレミアは成功への近道というより、内包する構造問題を先送りしたまま突き進む「大きな賭け」に私は見えます。
拡大よりもまず、確実な未来のため、リスクを伝える誠実さと、足元を固める勇気が問われているのではないでしょうか。

結語　世界水準の掛け声より、地味で時間のかかる土台作り

結局のところ、BリーグはBプレミアで、今までの「地方創生リーグ」と、新たに「世界水準リーグ」という両立しにくい二つの夢を同時に追いかけています。

歪み

その歪みが、売上格差の拡大放置、育成軽視、外国人助っ人次第、地方行政・税金依存、無理な戦力均衡策導入として表面化し始めています。
特にビッグマン育成の長期停滞は、この構造的問題の縮図と言えます。日本代表の長年の弱点でもある。

見直し

リーグ発足10年目。持続可能な世界水準を本気で目指すなら、派手な拡大路線の見直し、戦力均衡システムの強化、選手会とのCBA交渉、クラブ数削減による日本人選手レベルアップ、そして世界に日本人を輩出するJリーグのように、育成をリーグ全体で支える仕組み（移籍金、ユースチーム、サテライトチーム）への転換が不可欠です。

地方創生から地方消耗　危険なシナリオ

しかしながら現状を見る限り、危機が顕在化するまで、バブルが弾けるまで、抜本的改革が行われる可能性は極めて低そうです。地方創生の合言葉で、夢のアリーナを全国に生んだ「Bプレミア」は、バブル的な投資による延命が、危険な賭けに見えてならない。
リーグ側は、この大都市クラブだけが生き残るシナリオをわかっていて、実行しています。

「日本のバスケットボールを元気にする」

そのために必要なのは、クドいですが、拡大よりもまず、地味で時間のかかる「土台作り」なのではないでしょうか。

収益分配制度作り、
CBA・選手会作り、
連続的育成U22.U18.U15.U12作り、
ビッグマン国内育成コース
全国バスケゴール作り、学校体育館活用
最高意思決定機関 オーナー会議作り、
コントラクション（チーム削減）と、
地方創生リーグB.ONE作り。そして日本人得点王誕生。

私たちは今、その問いから目を背けてはいけない段階にもう来ています。
バスケ世界ランキング男子選手　23位 日本。世界水準?　土台作りを。

長文note 8,000字、お読みいただきありがとうございます。丁度、100本目のnoteでした。
誰も書かないコトをnoteするを信条に書いています。

Bリーグの10年間の日本人選手を振り返るnote↓

このような地道な活動が出来ない日本バスケ協会↓

Bリーグ理事会の闇、誰の為の理事会に↓

Bリーグは、世界一、身長が低いリーグでした↓