コールサインは誰の名前か

――無線局識別符号が、声と記憶をまとって人格になるまで

「制度上の符号」と「共同体内の名前」

まだ、一度も交信したことがない。

けれど、そのコールサインは知っている。

SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）で何度か見かけている。山頂での移動運用、アンテナの写真、無線機の修理、遠方との交信記録。投稿の文章にも、何となく覚えがある。

そしてある日、受信機からそのコールサインが聞こえてくる。

「あ、この人だ」

そう思ってから、少し妙なことに気づく。

その人の声を聞いたのは、今日が初めてなのである。

会ったこともない。本名も知らない。まだ一度も交信していない。それなのに、アルファベットと数字からなる数文字には、すでに一人の人物についての情報が結びついている。

逆の場合もある。

何年も電波の上では話している。声を聞けばすぐ分かる。しかし顔を知らない。住所も職業も知らない。それでも、そのコールサインを聞けば「あの人」が浮かぶ。

無線では、「局」と「人」の境界がときどき奇妙に曖昧になる。

そこで本稿では、次の問いを立てたい。

コールサインは、局の名前なのか。人の名前なのか。

より法社会学的に問うならば、

法制度が無線局を識別するために設けた符号が、なぜ社会の中では人物を識別する名前として働くようになるのか。

さらに視野を広げると、もう一つの問いが現れる。

法が無線局として識別しない「受信する者」にさえ、無線共同体はSWLナンバーのような識別子を作ってきた。

だとすれば、問題はコールサインだけではない。

法が識別しようとする対象と、人間が社会の中で識別したい対象は、どこまで同じなのか。

制度上の符号と、共同体内の名前。

その二つの秩序が重なる場所を考えてみたい。

法が作る「識別」

日常語では「コールサイン」という言葉が広く使われる。

日本の電波法制では、「呼出符号」「呼出名称」などが法令上の用語として存在し、それらは「識別信号」の体系に置かれている。

電波法第8条第1項第3号は、予備免許に際して指定する事項として識別信号を掲げている。さらに電波法施行規則第6条の5は、その識別信号として呼出符号、呼出名称などを定めている。[1]

国際的にも同じ発想がある。

International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）の現行 Radio Regulations, Edition of 2024（2024年版無線通信規則）のArticle 19（第19条）は、Identification of stations（無線局の識別）を扱っている。[2]

同条のNo. 19.16は、識別信号を伴う送信について、call sign（呼出符号）その他の認められた方法によって局を識別する仕組みを置く。

さらにNo. 19.28Bは、international series of call signs（国際呼出符号系列）の主管庁へのallocation（配分）と、具体的なcall signのstation（無線局）へのassignment（指定）とを区別している。No. 19.29は、アマチュア局のcall signについて、その主管庁に配分された国際系列との関係を定める。Appendix 42（付録42）には国際呼出符号系列の表が置かれている。[2][3]

ここで制度が知ろうとしているのは、

「この電波は、どの無線局から出たのか」

である。

この国際的・国内的な命名秩序については、前稿「文字列の主権――国際呼出符号字列から読む日本と世界秩序」で検討した。[4]

同稿では、国際呼出符号字列と個々の無線局へ指定される呼出符号を分け、誰がどの段階で識別符号を与える権限を持つのかを主題とした。

前稿の問いが、

誰が識別符号を与えるのか

だったとすれば、今回の問いはその先にある。

与えられた識別符号を、社会は何にするのか。

法の「無線局」には、最初から人がいる

ここで、「無線局」という言葉そのものを確認しておく必要がある。

無線局と聞けば、無線機、送信機、アンテナ、鉄塔などを連想しやすい。

しかし電波法上の「無線局」は、機械だけを意味していない。

電波法第2条第5号は、無線局を、

「無線設備及び無線設備の操作を行う者の総体」

と定義している。[5]

つまり、法のいう無線局には設備だけでなく、それを操作する者が含まれている。

もちろん、ここでいう「無線設備の操作を行う者」と「免許人」を同義と考えることはできない。あらゆる無線局について「無線局＝無線設備＋免許人」と言い換えるのも適切ではない。

それでも重要なのは、呼出符号が識別する「無線局」という法概念が、純粋な機械概念ではないことである。

設備がある。

それを操作する人がいる。

法はその総体を無線局として捉えている。

したがって、局の識別符号が社会の中で人間と結びついていく現象は、法制度とは無関係な場所で突然生まれるものでもない。

法の「無線局」という概念の中には、最初から人がいる。

しかし法は「聞くだけの者」を無線局から外す

ところが、同じ電波法第2条第5号には続きがある。

無線局の定義は、

「但し、受信のみを目的とするものを含まない。」

とされている。[5]

ここで境界線が引かれる。

送信を含む無線局は電波法上の「無線局」となる。

一方、受信だけを目的とするものは、この定義から除かれる。

ここで社会の側から別の問いが生まれる。

電波を聞くだけの人には、名前はいらないのだろうか。

無線文化を見ると、答えはそう簡単ではない。

法が無線局として識別しない受信者にも、社会は識別子を作る

アマチュア無線文化には、SWL（Short Wave Listener、短波受信者）と呼ばれる受信者の活動がある。

日本では、一般社団法人日本アマチュア無線連盟（Japan Amateur Radio League、JARL）が准員に准員ナンバーを指定している。

JARLの規則では、准員について、その准員ナンバーによる受信証転送サービスが定められている。またJARLのQSL転送サービスに関する案内でも、准員ナンバーを用いたSWLカードの転送が扱われている。[6]

ここは慎重に区別しておきたい。

JARLの准員ナンバーは、国が無線局へ指定する呼出符号ではない。

そしてJARLの規則が「准員ナンバー＝SWLナンバー」と法令的に定義しているわけでもない。

一方、前稿「SWLナンバーとは何か――受信者のための識別子とその運用――」で整理したように、アマチュア無線の受信文化では、こうした受信者の番号がSWLナンバーとして理解・利用されてきた。[7]

その用途には、受信報告やSWLカードなどがある。

この事例は興味深い。

法は受信のみを目的とするものを「無線局」の定義から除く。

しかし共同体は、受信する人間を識別したくなる。

なぜなら受信者も記録を作るからである。

いつ聞いたのか。

どこで聞いたのか。

どの周波数だったのか。

どの程度の信号だったのか。

誰の通信を聞いたのか。

そして、

誰がそれを聞いたのか。

受信報告やSWLカードを交換するなら、観測者にも識別子が必要になる。

法制度が局を識別する目的と、共同体が人を識別する目的は同じではない。

共同体では、

「誰が送信したのか」

だけでなく、

「誰が聞いたのか」

も社会的な意味を持つ。

ここから一つの違いが見えてくる。

法的識別の射程と、社会的識別の射程は一致しない。

法が無線局として扱わない受信者にも、共同体は識別子を作ることがある。

アマチュア局では、人と局の結びつきがさらに強い

送信する側へ戻ろう。

個人のアマチュア局では、「局」と「人」との関係がさらに密接になる。

「無線局（基幹放送局を除く。）の開設の根本的基準」第6条の2は、アマチュア局について、免許を受けようとする者に所要の無線従事者資格等を求めている。

また個人の場合、その局の無線設備は、免許を受けようとする者が操作できるものであることを要求する。

さらに第3号は、

「その局は、免許人以外の者の使用に供するものでないこと。」

と定めている。[8]

ここから「呼出符号は人に指定される」と考えることはできない。

呼出符号は、あくまで無線局の識別信号である。

しかし、その識別対象である無線局自体が設備と操作者の総体として定義され、個人のアマチュア局ではさらに免許人との強い人的関係が制度上組み込まれている。

したがって、

「この局の呼出符号」

と、

「この人のコール」

との距離は、制度上もまったく無関係な二つの世界ほど遠くない。

そこへ、交信という社会的経験が加わる。

公的な呼出符号には、まだ個性がない

ここで、呼出符号が行政によって指定された瞬間を考えてみよう。

そこには、すでに識別子としての機能がある。

ある呼出符号と、ある無線局との制度上の対応が成立する。

しかし、その文字列は、免許人がどのような声で話すのかを語らない。

話し方が穏やかなのか、快活なのかも分からない。

短い交信を好むのか、技術談義を好むのかも分からない。

移動運用を好むのか、自宅からの運用が中心なのかも分からない。

どのような無線機を愛用するのか。

どのようなアンテナを作るのか。

どの時間帯によく聞こえるのか。

誰と交信するのか。

どのような評判を持つようになるのか。

それらは、呼出符号が指定された時点では、まだその文字列に結びついていない。

もちろん、呼出符号という文字列には制度上の情報を読み取れる場合がある。

国際呼出符号系列との関係があり、その構成から国や制度的な由来などを知る手掛かりになることもある。

しかし、それは人物の個性とは別の情報である。

公的な呼出符号がまず果たす役割は、

他の無線局と識別できること

である。

それに対して、

その運用者がどのような人物として共同体に認識されるのか

は、行政による指定とは別の過程で形成される。

この意味で、公的な呼出符号は、指定された時点では社会的な「人格」をまだまとっていない。

文字列はある。

制度上の対応もある。

しかし、まだ声がない。

交信履歴がない。

思い出がない。

評判がない。

「あの人」という記憶もない。

そこへ時間が加わる。

最初の交信がある。

声が結びつく。

相手から呼び返される。

ログに残る。

QSLカードに記される。

再び交信する。

SNSで投稿を見る。

対面する。

他者からその人について聞く。

こうした経験が、同じ呼出符号の周囲へ少しずつ蓄積していく。

文字列そのものは変わらない。

変わるのは、その文字列から呼び出される情報である。

行政は呼出符号を指定する。
共同体は、その呼出符号に履歴を与える。

その履歴の蓄積によって、公的な識別符号は社会的な名前へ近づいていく。

公的識別が「あの人のコール」になる

無線局運用規則第30条は、無線局が長時間継続して通報を送信するとき、30分ごと、アマチュア局では10分ごとを標準として、適当に「DE」および自局の呼出符号を送信することを定めている。[9]

制度上は、局を識別するための行為である。

しかし交信の相手にとって、その反復は別の働きを持つ。

同じ声で同じコールを聞く。

こちらもそのコールを呼ぶ。

相手がこちらのコールを呼び返す。

ログに書く。

QSLカード（交信確認カード）へ記す。

翌週にも聞く。

数か月後にも聞く。

数年後にも聞く。

そうして、法制度上の文字列と、一人の運用者についての経験とが結びついていく。

ここで本稿では、分析上二つの識別を区別したい。

公的識別とは、制度によって「この識別信号はこの無線局に対応する」とされる関係をいう。

社会的識別とは、共同体の中で「このコールはあの人を示す」と理解される関係をいう。

「公的識別」「社会的識別」は、本稿で分析のために用いる表現であり、電波法上の用語ではない。

法は、

符号と局との対応

を作る。

共同体は、その上に、

コールと人物との対応

を作る。

制度が与えた意味が消えるわけではない。

同じ文字列へ、別の情報が書き加えられるのである。

コールサインが人格をまとう

ここで、副題にある「人格」という言葉を定義しておきたい。

本稿でいう人格は、自然人や法人についていう法学上の人格ではない。

また、他者がその人物の内面や人間性のすべてを理解しているという意味でもない。

ここでは、

あるコールサインを見聞きしたとき、共同体の中で立ち上がる人物像

を便宜的に「人格」と呼ぶ。

人物像の材料はいくつもある。

声。

話す速さ。

言葉遣い。

フォネティックコードの使い方。

交信を終えるときの挨拶。

弱い信号への応答。

運用する時間帯。

よく出る周波数帯。

移動運用地。

使用している無線機。

アンテナ。

過去の交信。

ログ。

QSLカード。

アイボールで会った記憶。

他局から聞いた話。

これらは、呼出符号そのものの法的構成要素ではない。

しかし共同体の側では、一つのコールサインを中心として束ねられていく。

やがて、その文字列を見ただけで記憶が動き出す。

「あの山からよく出ている人だ」

「前にこのバンドでつながった」

「以前はあのリグを使っていた」

「この人とはイベントで会った」

呼出符号は変わっていない。

しかし、その文字列から呼び出される意味は増えている。

この意味でコールサインは、人物を指す呼び名であると同時に、

その人物について蓄積された社会的記憶を呼び出す索引

になっていく。

SNSは人格形成の順序を変えた

現在では、そこへSNSが加わる。

コールサインや自称呼出名称をアカウント名に入れる。

プロフィールに書く。

移動運用の写真を投稿する。

交信記録を書く。

アンテナを製作する。

無線機を修理する。

QSLカードを掲載する。

他局とコメントを交わす。

無線とは直接関係しない日常について書くこともある。

ここで明確にしておきたい。

声、交信記録、SNS投稿などによってコールサインに共同体内の人物像が形成される、という社会的過程それ自体を定義した総務省やITUの公式資料は確認できない。

ここからの議論は、公的な制度資料を踏まえた法社会学的な考察である。

SNS以前の分かりやすい順序は、

声を聞く。

コールを覚える。

何度も交信する。

人物像ができる。

というものだった。

しかし現在は、

SNSでコールを見る。

投稿を読む。

写真を見る。

運用場所を知る。

文章の調子を覚える。

人物像ができる。

そして、その後で初めて電波上の声を聞く。

という順序もある。

だから、「初交信」と「初めてその人物を知ること」が一致しなくなる。

初めて電波でつながったのに、

「いつも投稿を見ています」

という会話が成立する。

無線上では初対面である。

しかし社会的には、すでに相手についていくらか知っている。

SNSは、電波が出ていない時間にもコールサインと人物像を結びつけ続ける。

この意味でSNSは、無線共同体にとって第二の交信空間として働くことがある。

そして、ときには、

人格が身体より先に到着する。

SNSは名前のまわりに時間と評判を貯める

無線交信は、その時刻に起こる出来事である。

電波が届く。

呼びかける。

応答する。

交信が終わる。

電波は消える。

ログや録音を残すことはできる。それでも通信そのものは時間の中を通り過ぎる。

SNSには異なる性質がある。

昨年の移動運用が残る。

昔使っていた無線機が残る。

製作途中のアンテナが残る。

以前の交信記録へさかのぼれる。

するとコールサインは、現在の相手を指すだけでなく、その人物の過去へ入る入口にもなる。

そこには評判も蓄積する。

「交信が丁寧な人」

「技術的な投稿が詳しい人」

「よくこの地域から運用している人」

という評価が結びつくこともある。

逆に、運用上の摩擦やSNS上の対立などが記憶される場合もある。

こうしてコールサインは、

評判の名札

として働くことさえある。

行政は識別符号を制度の中に置くことができる。

しかし、その文字列にどのような社会的評価が結びつくかを決めることはできない。

制度が指定する時点では個性を表現していなかった符号が、社会の中では履歴と評判をまとっていくのである。

法の分類と、利用者の分類

法が定める意味と、利用者が社会の中で形成する意味とのずれは、コールサインだけに見られる現象ではない。

「ライセンスフリーラジオ」「ライセンスフリー無線」という言葉にも、同様の問題がある。

前稿「日本における所謂『ライセンスフリーラジオ（免許不要無線）』の概念とその実定法上の根拠――アマチュア無線との対照を中心として」では、「ライセンスフリーラジオ」が一つの法令上の無線局種別ではなく、法的性質の異なる複数の制度を利用者文化の側からまとめる概念として機能していることを検討した。[10]

例えばデジタル簡易無線登録局は、通常の個別無線局免許を要しない一方、登録という行政手続を要する。したがって、市民ラジオ等と法的には同一の制度ではない。[10]

しかし利用者文化では、これらが広義の「ライセンスフリー無線」として一つの文化圏の中に置かれることがある。

ここに、

法は制度によって分ける。
利用者は経験によってまとめる。

という違いが現れる。

法にとって重要なのは、免許なのか、登録なのか、どの法的要件に基づいて使用されるのかという区別である。

利用者にとっては、どのように始められるか、誰と交信するか、どのような運用文化に参加しているかという経験が分類を作る場合がある。

法的カテゴリーが社会の中で別の意味に組み替えられるのであれば、法的な識別子にも同じようなことが起こり得る。

「局の識別符号」が、

「あの人の名前」

として理解される現象も、その一つなのである。

法が名前を与えないところにも、名前は生まれる

さらに興味深いのは、公的な呼出符号が個人へ指定されない通信文化でも、名前が生まれることである。

前稿「ライセンスフリー無線愛好家における呼出名称の用法と市民ラジオ呼出名称構成に関する整理」では、ライセンスフリー無線愛好家の間で用いられる自称呼出名称について整理した。[11]

こうした自称呼出名称は、制度上の呼出符号とは性質が異なる。

それでも交信の場では、

本人が名乗る。

相手が復唱する。

ログに書く。

ロールコールで呼ぶ。

SNSに記載する。

他者が覚える。

ということが繰り返される。

アマチュア局の呼出符号なら、

制度 → 呼出符号 → 社会的な名前

という過程がある。

自称呼出名称なら、

共同体 → 呼び名 → 社会的な名前

という過程が成立する。

ここから分かるのは、

名前として社会で機能するために、国家による指定が常に必要なわけではない

ということである。

社会的な名前を支えるものは、名乗りだけでもない。

他者がその名を聞き、同じ対象を指すものとして承認し、再び使うことが必要になる。

名前には、

名乗る過程と、承認される過程

がある。

機械が識別し、人間が名前を呼ぶ

この違いが鮮明に現れるのが、デジタル簡易無線登録局である。

大阪府ウェブサイトに掲載された総務省近畿総合通信局の資料では、デジタル簡易無線登録局について、識別信号は無線機が自動で送出し、アマチュア無線のようにコールサインを音声で送出する必要はないと説明している。[12]

つまり、制度が必要とする識別は機械によって処理される。

一方、ライセンスフリー無線愛好家の趣味運用では、制度上の識別とは別に、自称呼出名称を音声で使用する慣行が見られる。[11]

ここでは、

機械が制度へ示す識別

と、

人間が共同体の中で使う名前

が分かれている。

これは「識別」という言葉の二つの意味をよく示している。

制度が知りたいのは、

どの無線局なのか。

人間が知りたいのは、

誰なのか。

その二つの問いには、同じ識別方法が必要とは限らない。

制度の寿命と、名前の寿命

名前には時間もある。

前稿では、かつての市民ラジオにおける呼出名称についても検討した。[11]

同稿で確認した1981年1月5日付の市民ラジオ無線局免許状の実例には、「免許の番号・呼出名称」という欄と、「トウキョウAA909」という記載が確認できる。[11]

ただし、市民ラジオの旧呼出名称の歴史については資料上の限界を明示しておく必要がある。

前稿で扱った1982年以前の呼出名称の一般的構成については、郵政公報や電波監理局達等の公的一次資料原本を確認できていない部分があり、全期間について統一的な構成規則を確定することはできない。[11]

その制約を踏まえたうえで注目したいのは、名称の社会的な寿命である。

制度に由来した名称が、その制度上の位置づけが変化したあとにも共同体内で記憶されることがある。

屋号に似ている。

家業がなくなっても屋号が残ることがある。

旧町名が行政上使われなくなっても、人は昔の地名で場所を呼ぶことがある。

学校が統合されても、卒業生は旧校名を使う。

制度は名称を制度化することができる。

制度上の位置づけを変えることもできる。

しかし、すでに人と人との間に蓄積した記憶まで同じ時点で消えるわけではない。

制度の寿命と、名前の寿命は一致しないことがある。

制度の外側にも識別秩序は生まれる

さらに外側を見ると、11mフリーバンドのような通信文化にも、自称コール、クラブコール、国番号、ログ、QSLなどの識別慣行が形成されている。

前稿「11mフリーバンドはどこから来たのか――CBの外縁、HAMの影」では、SSB（Single Sideband、単側波帯）によるDX（遠距離通信）、QSL、ログ、クラブコール、国番号など、アマチュア無線、とりわけHF-DX（短波帯における遠距離通信）文化との類似を検討した。[13]

ここでは、通信行為の法的評価と、その周囲に形成される文化・慣行の観察とを分けて考える必要がある。

共同体内部で自称コールが通用するからといって、その共同体規範が国家法に優越するわけではない。

一方、社会的事実として、

名乗る。

呼び返す。

ログに書く。

QSLに記す。

SNSで使う。

クラブで共有する。

という反復によって、国家が正式に指定した呼出符号とは異なる識別子が共同体内で機能することがある。

ここでも、人は名前を作る。

公式の識別制度がない場所でも、社会的な識別の必要そのものが消えるわけではないのである。

法が識別する者、社会が識別する者

ここまでの事例を並べると、識別の射程が見えてくる。

法制度は、送信する無線局を識別する。

アマチュア局では、その局は免許人と強い人的関係の中に置かれる。

しかし社会が識別する対象は、さらに広い。

受信するSWLにも識別子がある。

ライセンスフリー無線の利用者は自称呼出名称を使う。

クラブにも名前がある。

制度の外側にある通信共同体でも、自称コールが作られることがある。

つまり、

法が識別する対象と、社会が識別する対象は同じ範囲ではない。

それぞれが識別を必要とする目的が違うからである。

法は、電波利用を管理する制度の中で局を識別する。

共同体は、人と人との関係を継続するために人を識別する。

法にとって受信者へ呼出符号を与える必要がなくても、共同体にとっては、

「誰が聞いたか」

が重要な場合がある。

法制度にとって機器が自動送出する識別信号で足りても、人間同士の会話では、

「あなたを何と呼べばよいのか」

という別の問題が残る。

したがって、

社会的識別の必要性は、法的識別の必要性より広い場合がある。

名前を保証する二つの秩序

ここには、二つの異なる保証が存在する。

一つは制度的保証である。

制度は、

「この識別信号は、この無線局に対応する」

という関係を作る。

もう一つは社会的保証である。

共同体は、

「あのコールなら知っている」

「あのSWLナンバーの人だ」

「以前つながった」

「SNSで見ている」

という形で、識別子と人物を結びつける。

前者は法規と行政の秩序である。

後者は記憶と相互承認の秩序である。

しかし両者は常に対立しているわけではない。

アマチュア局の呼出符号では、制度によって比較的安定した識別子が存在するからこそ、長年の交信、ログ、QSL、SNSの記録を同じ文字列へ結びつけやすい。

社会は、その安定した文字列へ声、履歴、評価、記憶を加える。

ここで、先ほどの「個性」の問題がもう一度現れる。

行政による指定の時点では、呼出符号は人物の声や評判を語らない。

しかし共同体の中で時間を過ごした呼出符号には、

「あの人らしさ」

が結びつく。

制度が符号を変えなくても、社会がその符号の意味を厚くしていく。

一方、SWLナンバーや自称呼出名称では、共同体自身が識別の安定性を作ろうとする。

同じ識別子を継続して用いる。

他者がそれを認識する。

記録に残す。

再び同じ識別子で呼ぶ。

その積み重ねが名前の継続性を支える。

したがって、

法的な識別子でなくても、社会的には名前として機能し得る。

その一方で、公的な呼出符号には、制度上の識別と社会上の識別とが一つの文字列の上に重なるという特徴がある。

法と社会は、同じ文字列に異なる情報を書き込む。

知らない人なのに、知っている

冒頭の場面へ戻ろう。

初めてつながった。

「初めまして」と挨拶する。

しかし、完全な初対面という感じがしない。

SNSで何年も見ていた。

コールサインを知っていた。

移動運用の場所も知っていた。

使っている無線機も見たことがある。

足りなかったものは声だった。

そこへ今日、声が加わった。

逆の場合もある。

何十回も交信している。

声ならすぐ分かる。

しかし顔は知らない。

本名も知らない。

それでも、そのコールサインには一人の人物についての十分な社会的記憶が結びついている。

指定された日の呼出符号と、10年後に共同体で呼ばれている呼出符号は、文字列としては同じかもしれない。

しかし、その社会的な意味は同じではない。

10年分の声がある。

10年分の交信がある。

10年分の記録がある。

ときには10年分の評判がある。

公的な符号そのものに個性が書き込まれたのではない。

人と人との関係が、その符号の周囲に個性を作ったのである。

そしてSWLなら、声を発していなくても識別子を持つことがある。

その人物は送信していない。

それでも、

「誰が聞いたのか」

を共同体は識別する。

こうして見ると、無線の名前は発信者だけのものではない。

送る者にも名前がある。

聞く者にも名前がある。

制度が付ける名前もある。

共同体が作る名前もある。

声より先に知る名前もある。

顔より長く残る名前もある。

コールサインは誰の名前か

では、最初の問いに戻ろう。

コールサインは誰の名前なのか。

法制度上、呼出符号は無線局を識別するための識別信号である。

これは明確である。

しかし、その「無線局」という法概念自体が無線設備だけを意味しているわけではない。

電波法は、無線設備とその操作を行う者の総体を無線局としている。

そして個人のアマチュア局では、免許人と局との間に強い人的関係が制度上置かれている。

その局へ呼出符号が指定される。

しかし指定された呼出符号は、人物の個性を表現するための符号ではない。

その人の声も、話し方も、運用歴も、評判も、思い出も、そこにはまだ結びついていない。

そこへ交信が加わる。

同じ人が同じコールを名乗る。

他者がその名を聞く。

呼び返す。

ログへ書く。

QSLへ書く。

翌年にも聞く。

SNSでも見る。

写真を見る。

投稿を読む。

こうして、

「この局の呼出符号」

が、

「あの人のコール」

として経験されるようになる。

文字列は同じである。

しかし意味が増えている。

公的な符号が別の符号になったわけではない。

その符号の周囲に、社会的な履歴が形成されたのである。

そしてSWLまで視野に入れると、もう一歩先まで見えてくる。

社会が名前を必要とするのは、法が識別符号を指定したからだけではない。

法が無線局として扱わない受信者にも、社会は識別子を作ってきた。

公的な呼出符号が個人へ指定されない通信文化にも、自称呼出名称が生まれる。

制度の外側にも、クラブコールや自称コールが作られる。

つまり、根底にはもう一つの原理がある。

人間は、社会関係を作るとき、互いを識別する名前を必要とする。

だから名前には、少なくとも二つの成立過程がある。

制度によって指定されること。

そして、

社会によって承認されること。

コールサインは、その二つが重なる特殊な名前である。

法によって無線局の識別信号として制度化される。

社会によって人物へ結びつけられる。

声が加わる。

履歴が加わる。

評判が加わる。

記憶が加わる。

そして、いつしか数文字の符号を見ただけで「あの人」が立ち上がる。

行政が指定した瞬間、その呼出符号には識別性がある。

しかし、まだ社会的な個性はない。

その個性を作るのは、電波の上を往復した声であり、ログに残った時間であり、QSLであり、SNSであり、対面であり、そして他者の記憶である。

行政は符号を指定する。
共同体は、その符号に履歴を与える。
履歴が積み重なり、符号は「あの人の名前」になる。

法は、電波を管理するために局を識別する。

共同体は、人間関係を維持するために人を識別する。

そして共同体は、ときには法が無線局として扱わない「聞く者」にまで名前を与える。

法が局を識別し、社会が人を識別する。

コールサインが「あの人の名前」になるのは、その二つの識別秩序が同じ文字列の上で重なり、そこへ人々の経験が書き込まれていく場所なのである。

研究上の立場

LoPRA Labは「小電力無線研究」の一環として、合法・非合法を問わず、あらゆる無線通信を理解し、記録することを目的としている。ただし、法規に反する無線運用を推奨するものではない。

本稿では、電波法上の「無線局」の概念、識別信号、個人アマチュア局における人的要件、受信者に用いられるSWLナンバー、ライセンスフリー無線における自称呼出名称、デジタル簡易無線登録局の機械的識別、制度周辺・制度外で形成される社会的な識別秩序を区別して検討した。

また、本稿でいう「公的な呼出符号には、まだ個性がない」とは、呼出符号に制度上の情報が含まれないという意味ではない。国際呼出符号系列その他の制度的情報を読み取れる場合はある。本稿が区別しているのは、そうした制度上の情報と、声、運用歴、評判、記憶などから形成される人物の社会的な個性である。

とくに、電波法上は受信のみを目的とするものが「無線局」から除かれている一方、無線共同体では受信者にもSWLナンバー等の識別子が用いられるという対照を、法的識別と社会的識別の目的が異なることを示す事例として扱った。

また、声、交信履歴、ログ、QSL、SNSへの投稿、対面、他者による語りなどがコールサインを中心として共同体内の人物像を形成し、コールサインが「あの人の名前」として経験されるという社会的過程そのものについて、それを制度として定義した総務省、ITU等の公式資料は確認できない。

この部分は、公的制度資料および既往稿で確認した事例を素材として、法が何を識別し、社会が誰を識別し、その二つの秩序がどこで重なり、どこで離れ、どのように同じ文字列へ異なる意味を書き込んでいくのかを考察したものである。

註釈・参照資料

[1] e-Gov法令検索「電波法」第8条、「電波法施行規則」第6条の5。電波法第8条は予備免許に際して指定する事項として識別信号を掲げ、電波法施行規則第6条の5は呼出符号、呼出名称等を識別信号として規定する。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000014

[2] International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）, Radio Regulations, Edition of 2024（2024年版無線通信規則）, Volume 1（第1巻）, Article 19 “Identification of stations”（第19条「無線局の識別」）。No. 19.1、19.5、19.16、19.28B、19.29、19.38等を参照。
https://www.itu.int/pub/R-REG-RR-2024
https://search.itu.int/history/HistoryDigitalCollectionDocLibrary/1.49.48.en.101.pdf

[3] International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）, “Table of International Call Sign Series”（国際呼出符号系列表）, Appendix 42 to the Radio Regulations（無線通信規則付録42）。
https://www.itu.int/en/ITU-R/terrestrial/fmd/Pages/call_sign_series.aspx

[4] LoPRA Lab「文字列の主権――国際呼出符号字列から読む日本と世界秩序」。国際呼出符号字列と個別の呼出符号、ITUによるallocationと主管庁によるassignmentの関係を検討した前稿。
https://note.com/lopra_lab/n/nc7a0c0c267cc

[5] e-Gov法令検索「電波法」第2条第5号。「無線局」を「無線設備及び無線設備の操作を行う者の総体」とし、「受信のみを目的とするもの」を除く。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[6] 一般社団法人日本アマチュア無線連盟（Japan Amateur Radio League、JARL）「規則」およびQSL転送サービスに関する案内。JARL規則は准員に准員ナンバーを指定し、准員ナンバーによる受信証転送サービスを規定する。またQSL転送案内では、准員ナンバーを用いたSWLカードの転送について案内している。
https://www.jarl.org/Japanese/A_Shiryo/A-A_kitei/kisoku.pdf
https://www.jarl.org/Japanese/5_Nyukai/qsl_buro.htm

[7] LoPRA Lab「SWLナンバーとは何か――受信者のための識別子とその運用――」。SWLナンバーを国家資格・無線局免許に基づく識別信号と区別し、受信報告や観測記録に用いられる社会的・文化的識別子として検討した前稿。
https://note.com/lopra_lab/n/n6e8c1ee12b1a

[8] e-Gov法令検索「無線局（基幹放送局を除く。）の開設の根本的基準」第6条の2。個人のアマチュア局について、免許を受けようとする者の資格、その者が操作できる無線設備であること、免許人以外の者の使用に供するものでないこと等を規定する。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000012/

[9] e-Gov法令検索「無線局運用規則」第30条。長時間継続して通報を送信するとき、30分ごと、アマチュア局では10分ごとを標準として、適当に「DE」および自局の呼出符号を送信する旨を規定する。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000017/

[10] LoPRA Lab「日本における所謂『ライセンスフリーラジオ（免許不要無線）』の概念とその実定法上の根拠――アマチュア無線との対照を中心として」。法令上の区分と、利用者文化上の「ライセンスフリーラジオ」というカテゴリーとの関係を検討した前稿。
https://note.com/lopra_lab/n/naed642611721

[11] LoPRA Lab「ライセンスフリー無線愛好家における呼出名称の用法と市民ラジオ呼出名称構成に関する整理」。自称呼出名称、デジタル簡易無線登録局における制度上の識別と趣味運用上の呼称、旧市民ラジオの呼出名称等を整理した前稿。なお、1982年以前の市民ラジオ呼出名称の一般的構成については、公的一次資料原本を確認できていない部分がある。
https://note.com/lopra_lab/n/na704b469de39

[12] 大阪府ウェブサイト掲載・総務省近畿総合通信局資料「デジタル簡易無線（登録局）の利用が便利です。」識別信号を無線機が自動で送出し、アマチュア無線のようにコールサインを音声で送出する必要がない旨を説明する。
https://www.pref.osaka.lg.jp/documents/20386/musenki2022.pdf

[13] LoPRA Lab「11mフリーバンドはどこから来たのか――CBの外縁、HAMの影」。SSBによるDX、QSL、ログ、国番号、クラブコール等とアマチュア無線、とりわけHF-DX文化との関係を考察した前稿。
https://note.com/lopra_lab/n/n8d067af1f6f22