米国株投資の税金との闘いをドラクエ・ラスボス戦あるあるで例えてみた

こんにちは。ふみおです。

資産形成をしていると、「これが最適解だ！」と確信する瞬間ってありますよね。

僕にとっての最適解は米国ETFのVTI(VOOも)でした。

「インデックス投資をやるなら、国内の投資信託じゃなくて、本家の米国ETF(VTI)を直接買うのが一番いいはず」

当時、僕がそう信じて疑わなかった理由は、主に4つあります。

1. ETFは信託報酬が安い（年0.03%）

2. 定期的に配当金が入ってきてモチベーションが保てる

3. ETFという仕組み上、隠れ手数料をコッソリ忍ばせることができない

4. アメリカで取られる10%の税金(二重課税)は、毎年「外国税額控除」で取り返せばいい

「これで僕の資産形成の基盤は完成だ」

そう確信し、3年前にインデックス投資に回す金額を特定口座でVTIを一括購入しました。

実際、この戦略はこれまで大正解だったんです。

「会社員であるうちは」という条件付きで。

この記事ではドラクエのラスボス戦あるあるに例えて、僕の税金と社会保険料との戦いを紹介します。

vs第一形態 : 会社員時代は所得税・住民税との戦い

ドラクエのラスボス戦に例えるなら、会社員時代は所得税・住民税だけを攻略するちょっと簡単な第一形態戦。

会社員を前提とすると、僕は(自称)完璧な立ち回りをしていました。

配当金が出るたびに、アメリカと日本で二重に税金を持っていかれますが、そんなものは織り込み済み。

なぜなら確定申告をすることで、アメリカで引かれた税金を回収できるから(外国税額控除といいます)。

これはドラクエで言えば、こちらの攻撃力を高める「バイキルト」。

節税というアクションをすることで、数万円の還付金を受け取れるわけですから攻撃力強化みたいですね。

アメリカでとられた税は、70～80%くらいが所得税で還付され、20%ほどが住民税の税額控除で返ってくるイメージ。

一方、会社員だと防御の効果も働いています。

会社員の社会保険料は「会社の給与(標準報酬月額)」だけで決まるからです。
つまり、確定申告をして給与以外の配当所得をどれだけオープンにしようが、社会保険料は1円も上がりません。

「確定申告をする」という前提だけで突っ走っても、何の問題もなかったのです。

これは敵のブレス系攻撃をシャットアウトする「フバーハ」。

社会保険料という大ダメージを会社が軽減してくれてるわけですから。

バイキルトで強化された攻撃で税金を取り戻し、フバーハで防御を強化しながら、ラスボスの第一形態（所得税・住民税）を難なく攻略してきました。
そして、第一形態を撃破！ 

「ふう、これでリタイア後の生活も安泰だな……」

そう思った瞬間、ラスボスがおなじみのセリフをしゃべります。

vs第二形態：FIRE後は国民健康保険料の方が強敵

せっかく倒したのに急に変身しだして、ラスボス第二形態が登場。

第二形態とは「リタイア後の国民健康保険料」を考えなければいけない強敵です。

会社を辞めてリタイアすると、会社の社会保険からは外れ、国保(国民健康保険)に切り替わります。 

そして国保の保険料というのは、「前年の所得」をベースに計算される仕組みになっています。

ここで気付きます。
「あれ？ リタイア後もこれまで通り、アメリカ現地税の10%を取り戻そうとして確定申告をしたら……それって所得を役所に申告したことになるよね？」

所得を申告するということは、国保の計算ベースとなる「総所得金額等」が増えてしまうことになります。

多くの人は所得税の節税を考えることが多いように思えます。リタイア後の社会保険料までは頭が回ってない印象です。

これはまさに、せっかくラスボスを倒したのに「第二形態もあるんかい！！」って思う時と似ていました。

つまり、10%のアメリカ現地税を取り返せるけど、国保の保険料が大幅に上がって損するパターン。

さぁ、ラスボス第二形態のターンです。

ラスボスは「いてつく波動」を放った！ 

これまで維持していたフバーハ・バイキルト(外国税額控除)の効果がすべてかき消された！

(もちろんラスボスは1ターンで2回攻撃)

さらに、ラスボスは「かがやく息」を吐き出してきた！

確定申告したせいで国保の保険料が数十万円アップ！外国税を取り戻せても、防御は無効化され大ダメージを喰らう…。

そう、所得税と住民税を完璧に攻略した(つもりだった)のに、まさかの「国保の跳ね上がり」という第二形態によって、トータルで損するリスクに直面したのです。

これなら、最初から配当金が出ない(ファンド内で自動再投資されて、売却するまでは手元に振り込まれない)投資信託にしておけば、所得を自分でコントロールできたのかもしれない。

今の税制なら、リタイア後は確定申告しなければ、低所得者として過ごすことができて問題ありません。

しかし、今後の税制改正で確定申告をしなくても、マイナンバーを通じてシステム的に所得が紐付けられて、保険料に反映されるようになるかもしれません。

そうなると結局、投資信託を売却して譲渡所得があれば、保険料は上がってしまいます。
(今後の税制方針をしっかり見定める必要があります)

まとめ : まだ攻略本を握りしめて対策検討中

というわけで、まだこの第二形態の攻略法を考えています。

現時点の作戦（悩み中）はこんな感じです。

1. 今の税制のままなら、確定申告はせずに低所得者として社会保険料を抑える。(とられた10%の外国税は返ってこないので配当利回りは下がる)

2. すでに特定口座で持っているVTIについては、今すぐ全部売却すると「一括で20.315%の譲渡益税」という痛いカウンターを喰らうので、そのままガチホするか、リタイアに向けて段階的に少しずつ売却していく。

3. その代わり、今後新しくインデックス銘柄を買い増す場合は、分配金の出ない国内の投資信託(SBI・VTIなど)にシフトしていこうか。

これなら、今後買い足す投資信託はファンド内で勝手に再投資してくれて配当金は出てこないので、リタイア後の国保を抑えるというコントロールもしやすい。

でも、配当金はすごく嬉しくて心の支えになっているから、本音はETFをもっともっと欲しい…。

投資信託のコストは、国保の保険料が限界突破するダメージに比べたら微々たる経費と割り切れるのではないか？

…と、ここまで考えておきながら、まだ最終的な結論は出せていません。

会社員からFIREへの現実味が帯びてきたからこそ見えてきた税制と社会保険の罠。

皆さんは、このラスボス第二形態(FIRE後の国保)をどうやって攻略していますか？

もしおすすめの対策があれば、ぜひコメントで教えてください。