理学療法士が行う鍼はアリ？ちょっとドライニードルについて考えてみよう。

おそらく、何も変わらない。

書き出しから、いきなり結論ですが、制度が急に動くとも思えないし、業界の空気がガラッと変わることもない。僕自身、このテーマを「実現しよう」と思って書いているわけでもないです。

ただ、それでも、考えてみる価値はあると思っている。

僕は、鍼灸師でもあるし、マーケターでもある。現場にも立つし、業界の構造も見ている。そういう立場で長く関わってきて感じるのは、この業界には「本当はもっと可能性があるのに、制度や空気に縛られて活かしきれていない」ことが多すぎるということ。

PTの扱うドライニードルに関してもそう。

こういうアイデアは、もったいないなと思ってるところ。

エックスにて批判されまくっていたこちらのnote。「世界では、『鍼』も理学療法の専門分野」という記事で、書いたのは理学療法士の𠮷川光司先生。

要約すると、こんな感じ。

• 世界の多くの国では、PT（理学療法士）が鍼を扱っている。

• 教育・研修・安全管理を経た上で、治療の選択肢として鍼が活用されている。

• 一方、日本では法律により鍼は鍼灸師の独占業務とされ、PTが扱うことはできない。

• それによって、患者の選択肢や利益が制限されているのではないか？

• 「資格の壁」ではなく、「患者のためのケア」を軸に制度を見直すべきでは？

つまり、𠮷川先生は「鍼灸って、もっと病院の医療現場でも普通に使われる存在になっていいし、鍼灸師の立場や評価も今よりずっと上げていくべきだよね」っていうことを言いたいのかなと思った。

個人的には理解できるし、ネガな印象を抱くことはなかったけど、恐らく鍼灸師からは反発されるだろうなと思ったら、案の定、ネット上ではいくつかの批判も出ていた。

もちろん、批判が出るのも当然だと思う。特に鍼灸師側からの意見は、立場を考えればもっともなものが多い。

批判1.
鍼を打ちたいなら、国家資格を取れ

まず大前提として、日本では鍼施術は法律上、鍼灸師（または医師）の独占業務とされている。これはもう明文化されているルールだ。だから、どれだけ解剖学や生理学に詳しくても、国家資格を持たずに鍼を扱うのは越権行為だというのが、鍼灸師側からの当然の主張。実際、「それだけやりたいなら鍼灸学校に通って資格を取ってほしい」という声は多く見られる。

批判2.
「技術や知識があれば誰でもできる」ではダメだという反論

𠮷川先生のnoteに限らず、「技術があって安全にできるならいいじゃないか」という論調に対して、「じゃあ資格制度の存在理由って何なの？」という強い反発もある。国家資格というのは、単なる知識や技術の試験ではなく、社会的責任や法的な業務範囲、倫理観まで含めて与えられる。それを軽視するような言い回しに、怒りが向かうのも当然だと思う。

批判3.
短期研修で安全にできるはずがない

ドライニードルの研修って、たとえばアメリカでは20～40時間くらいで終わることもあるらしい。対して、日本の鍼灸師は約2000時間以上の教育・訓練を経て資格を取っている。この差を踏まえれば、「安全性に差が出るのは当たり前」「短期研修では危ない」という意見が出るのも正直納得できる。

批判4.
鍼灸の本質が失われる

「筋肉に刺すだけなら誰でもできる」といった発想自体に、東洋医学的な理論や経絡、診断法を軽視しているという強い拒否反応もあるように見える。鍼灸とは何かという哲学の領域に関わる部分を含め、脈診、腹診、体質の弁証など、鍼灸師が長年積み重ねてきた経験や知見を「ただのツール」として扱われることへの抵抗感。これも理解できる。

批判5.
安全性と責任の所在

最後に、もっとも強い批判のひとつが、安全性と責任の問題。

• 侵襲的な医療行為である鍼を、資格なしに扱うのは危険

• トラブルが起きた時に、責任は誰がとる？

• 鍼の安易な運用によるリスク

そもそも制度というのは、万が一の時のために存在してるので、日常的に問題がなくても、一度事故が起きれば制度はすぐに問われる。その視点を無視して、「使えればいい」「効果があるなら問題ない」という議論を進めてしまうと、取り返しのつかない事態にもつながりかねない。だからこそ、制度を守るべき理由があるという意見にも深く頷ける。

指示を出す
「医師」の理解が前提

仮に今後、理学療法士（PT）が鍼（ドライニードル）を運用する制度が整うとした場合、その大前提になるのが「医師の指示下」であること。

実際、海外の制度でも「医師の監督・連携」が前提条件になっているケースが多いし、日本でも現状、PT自体が医師の管理下で業務を行う「コメディカル職」であるという建付けがある。

となると、PTが鍼を安全に、適切に運用できるかどうか以上に、そもそも医師が鍼をどれだけ理解しているかが問われることになる。

少しずつ、鍼に理解がある医師は増えてきているとはいえ、多くの医師が鍼灸に対して深い知識や臨床経験を持っているとは言いがたい。保険診療の中で鍼灸が扱われてこなかったこともあって、「鍼を指示する」という選択肢自体を思いつかないのはないだろうか。

つまり、制度や職域の話をする前に、医師が鍼について理解し、適切に運用指示を出せる体制を整えることの方が先なのだと思う。

批判はごもっとも。その上で考えてみる。

自分としては、𠮷川先生のnoteに込められた問題提起自体は、すごくまっとうだと思った。それと同時に、そこに噴出した批判の声も、もっともだと思う。

• 資格があるからこそ守れる安全性がある

• 短期研修では到底カバーできない積み重ねがある

• 東洋医学の考え方を無視した技術主義には違和感がある

そのどれもが、現場にいる人間として理解できるし、尊重されるべき意見。

その上で、考えてみたい。

批判を無視するのではなく、すべて受け止めたうえで、それでも「鍼という技術がもっと広く社会で活きる形」はないのか。

これは「職域を壊す話」ではなく、むしろ、鍼灸師という専門職の価値を、広く知ってもらえるチャンスだと思う。

「鍼ってイイね」と思ってもらえるきっかけにもなるし、鍼灸という技術そのものの立ち位置も、今よりもう少し社会の中で自然な形に変わっていくかもしれない。

海外では、PTが鍼を使えるケースがある

実際、世界では、理学療法士が鍼（ドライニードル）を使うことは、特別なことではないそうですね。

調べたところ、

• アメリカ
  2021年時点で37州＋D.C.がPTによるドライニードルを認めている。教育要件は州により異なり、コロラド州では50時間、ネバダ州では150時間以上の研修が義務。

• オーストラリア
  PTが21.5時間以上の講習を受け、感染対策や合併症リスクも含めた訓練を経てドライニードルを実施している。

• カナダ
  一部の州では、筋骨格系の教育を受けたPTが3日間の研修＋認定で保険適用のもとドライニードルを行うことが可能。

• スイス・フランス・イギリスなど
  各国のPT協会が教育制度や認定制度を整備しており、鍼の使用は一般的になっている。

つまり海外では、「国家資格＋追加教育＋明確なガイドライン」のセットで、PTが鍼を使えるような環境が整っている国が多数あるということ。

個人的には、海外のこうした取り組みは、素直に見習えたらと思います。日本は、新しい挑戦に対して慎重すぎるように感じる。何か新しいことを始めようとすると、決まって批判が噴出して、その芽を叩き潰そうとする… そんな空気を感じます。

これは国民性なんですかね？ 個人的には、「とりあえずやってみて、必要に応じて修正・改善していく」という柔軟さがあってもいいと思いますが。

日本の鍼灸は独占業務

日本では、鍼を扱えるのは医師と鍼灸師（国家資格保有者）。独占業務なので、理学療法士がいくら医療職であっても、鍼を刺すことはできない。

PTが数十時間の研修を受けても鍼を使えないのは、「安全性のため」という名目だろうけど、リスクとベネフィットが見合っているのか。ちょっと勿体ない気もします。

たとえば、日常的にリハビリを受けている患者にとって、信頼しているPTが筋緊張を緩める目的で、安全にドライニードルを手段のひとつとして使えるようになったら、それは単純に助かると思いますしね。

鍼灸師とPTの教育。実際どれだけ違うのか？

ここで一つ、ファクトベースで整理してみよう。

日本で鍼灸師になるには、専門学校や大学に3年間通い、国家試験に合格する必要がある。

履修内容は大きく分けると、合計で200単位前後（約3年分）

• 基礎医学（解剖・生理・衛生など）

• 専門基礎（東洋医学、臨床医学など）

• 実技・臨床実習（はり・きゅうの操作や現場対応）

一方で、PTの養成課程にも、解剖・生理・病理・運動学などは含まれている。医療系の基礎知識としては、共通点も多い。

つまり、「基礎分野は既修得として認める」制度があれば、残りの「鍼灸ならではの実技と臨床」だけで再教育すればよいという話でもある。

実際、1年程度の追加履修で鍼灸師資格を目指せる編入コースを用意している学校もある。一時期、規制緩和によって乱立した鍼灸学校や鍼灸学科も、いまや縮小や廃校になってるのも目立つ。そういったリソースの再活用ということがあってもいいかもしれない。

職域を守るか
可能性を拡げるか

鍼灸師の感じる不安は、やはり職域を侵され、仕事が奪われるかもしれないということが根底にあるのだと思う。

それも確かに一理ある。

でも、PTが鍼を使えるようになったとして、それが鍼灸師の価値を下げることに直結するのかというと、必ずしもそうじゃないと思う。

はじめての鍼体験が、病院の中で、医師の指示のもとに行われるようになると、鍼に対しての不信感や不安感が一定程度クリアになるのではないかと思う。

少なくとも街の鍼灸院の扉を開くことよりも、病院で鍼を受ける方が、はるかに心理的なハードルは下がる。（これは医鍼連携マーケをしていて強く思う。）

まずは鍼にリーチする機会が増えることは、悪いことではないはず。そこから、鍼にシグナルを持つ人が増えることで、需要は上がっていく可能性があると考えてる。

守ってるだけで
受療率は上がるのか？

鍼灸業界では、「受療率を上げよう」という声がずっと言われている。たしかに、それは重要な課題だけど、少し排他的になりすぎていないかとも思う。

限られた空間の中で、少しずつ認知を広げようとするよりも、医療の現場や社会全体の中で「鍼の価値」を拡張していく流れをつくる方が、よっぽど前向きなんじゃないだろうか。

鍼灸もここまでくるまでに、規制緩和の恩恵を受けてきている。僕自身も1998年以降の規制緩和がなければ、鍼灸師になれていなかったと思う。

それまで、鍼灸学校（はり師・きゅう師養成施設）の新設は、行政裁量で厳しく制限されていたけど、1998年の福岡地裁判決で「法的根拠のない新設制限は無効」とされたことで状況が一変した。

そこから新設校が全国に次々と立ち上がって、鍼灸師を目指すための入口が一気に広がった。規制緩和の波が学校乱立を引き起こした一方で、多くの人にとってチャンスが生まれたのもまた事実。僕が鍼灸師になれたのも、まさにこの流れがあったからこそ。

一方その影響で、供給過多で食えない鍼灸師は溢れてるし、鍼灸師になっても別の仕事ついてたり、他業種含めてひっちゃかめっちゃかな状態になってるけどね。

ただ、そんなカオスな現状だとしても、閉塞感を打ち破っていくには、大きな変化が必要なのではないかと思うわけです。

さいごに

最初に書いた通り、これはブレインストーミング。僕自身、何かを変えようとしてこのnoteを書いているわけではないです。

先のことは分からないけど、おそらく、制度は変わらないしね。

ただ、今、医師と鍼灸のプロジェクトを動かしていて思うのです。鍼灸が発展するには、鍼灸師の質の向上だったり、PTがドライニードルを扱うことよりも先に、医師の鍼灸に対する理解が広がることかなと。

僕自身、それに対して出来ることはたかが知れてるけど、ひとまず医鍼連携マーケの取り組みを通して、鍼灸の発展に貢献できたらなと思うところです。

理想を掲げるのも良いし、それに対する批判もあって良いと思う。こういった議論を繰り返していくことで、新たな可能性に気づくことができると思いますので。

それではこの辺で。

最後までお読みいただきありがとうございました。

追記

こんなリプをいただきました。

「国民性」とひと括りにした表現は、たしかに雑だったかもしれません。ご指摘ありがとうございます。

でも、僕は今でもそういう空気は確実にあると思っています。全員がそうじゃないのは当然として、変化や挑戦にブレーキがかかりやすいのは、日本らしさのひとつじゃないでしょうか。変わらないことも大事ですが、変わろうとする声を潰さない社会のほうが、健全だと思っています。

僕としては、海外でも裁判が多数行われていて反発があったこと調べましたし、もちろんそれは理解したうえで、それでも現実を受け入れて前に進む姿勢から得られるものもあったのではないかと感じています。

そこからさらに修正されたり、改善されたりして最適化されていくかもしれないし、逆に廃止の動きが起こるかもしれない。でも、そうやって社会は変わっていくものだと思います。

「大切なもの」は人それぞれ違いますし、何かを失うことを恐れてばかりいては、成長や可能性の芽も摘まれてしまうとも思います。

変えられないものがあるのは当然ですが、それでも変化を望む声があるなら、その声に少しでも耳を傾け、挑戦していける社会であってほしいと思うしだいです。

過去のポストも拝見しましたが、少し僕とは考え方が違うようでした。今後も、お互いに、自分が大切だと思うことのために頑張っていきましょう！