迫り来る、超グレートリセッション——崩壊する経済システムと回復不能な損失

世界のエネルギーのわずか数パーセントが失われる。それだけのことで、現代文明は深刻な機能不全に陥りはじめます。ホルムズ海峡で起きている事態は、単なる地政学リスクではなく、私たちが信じてきた「経済の常識」が、いかに脆いものだったかを、これ以上ないほど明確に突きつけているのです。

第1章　経済学者が陥った「仮定」という罠

「まず、魚がいると仮定しましょう」

こんなジョークがあります。
無人島に漂着した司祭とエンジニア、そして経済学者の話です。空腹に耐えかねた3人が、どうやって食糧を確保するかを話し合います。司祭は祈ることを提案し、エンジニアは魚を捕る網を作ることを提案しました。しかし、材料がありません。二人が経済学者に知恵を借りると、彼はこう答えました。

「まず、ここに魚がいると仮定しましょう」

笑い話で済めばよいのですが、現代の経済理論などというものは、このジョークそのものなのです。

物理的な資源を「仮定」する経済理論

主流の経済理論は、物理的な資源をほとんど無視しています。必要なときに、必要な量を、支払える価格で常に手に入れられる——そう「仮定」して組み立てられているのです。

もし資源が手に入らなくなっても、経済活動にわずかな傷がつく程度で済む。そう考えることで、その影響をあまりに小さく見積もってきました。

なぜ専門家たちは危機に気づけないのか

だからこそ、多くの金融機関や政府の専門家、そして投資家たちは、エネルギー資源が失われつつある今この瞬間も、株価指数の高値に目を奪われています。本当の危機に気づけていないのです。

第2章　エネルギーは「万能の資源」である

なぜ0.57%という計算は間違いなのか

では、なぜ専門家たちの予測は外れるのでしょうか。
オーストラリアの経済学者スティーブ・キーン氏は、その仕組みを鋭く指摘します。

アメリカのGDPのうち、エネルギーの確保と分配に費やされているのは約5.7%です。多くの経済学者は、エネルギーの供給が10%減ったとしても、経済への影響は「5.7%の10%」、つまりわずか0.57%のマイナスで済むと結論づけます。
しかし、これは完全に間違った計算です。

エネルギーがなければ、何も動かない