世界史の飾り窓118「理念の世界帝国」としての絶対王政

　絶対王政を正当化する政治的概念と理念が主権概念と王権神授説である。主権とは教科書的には、領土(国土・領海＋領空(20C～))とそこに住む人民に対する絶対的かつ排他的な＝至上の支配権を指し、16世紀末にフランスのボーダン(なぜか政治学ではボダンと縮まる)が最初の定式化をした。「絶対的」とは国王の上に立つ上級の支配者が存在しないことを意味し、「排他的」とは他国からの政治的干渉を受けない＝内政干渉を拒否できることを意味する。国民ではなく「人民」と書いたのは、単一民族(共通語＝国語を持ち、共通の文化的伝統を受け入れた、自分を○○人とイメージできる民族)からなる国民が誕生していないからである。絶対王政の典型とされるフランスでさえ、18世紀末の革命で共通語が創造され、学校教育を通してフランス語が誕生して強制したくらいである(ちなみにフランスのラングドック地方は「オック語の地域」の意味)。「母語」という言葉があるが、一つの国内で使用される言語は多岐にわたったし、戦争や政略結婚による領土変更によって、一つの王国内に存在する言語数も変化した。そのような多言語・多文化状態を当然の前提とするのが主権概念と帝国概念である(異民族の存在しない帝国は形容矛盾である。わかるかな？)。
　王権神授説は、フランスではボーダンの『国家論』(1576)を経てボシュエの『世界史叙説』(1685)が、イギリスではフィルマーが『パトリアルカ』によって確立した政治的理念で、文字通り「国王の権力は(ローマ教会を経由せず直接に)神に由来する」ことを意味する。よく考えると、古代オリエント世界でもハンムラビ法典碑文に見られるように、世界各地で普遍的に見られる王観念である。
　ではヨーロッパにおける王権神授説の独自性はどこにあるのかというと、中世を通じてヨーロッパの各国王権は、キリスト教的な至上権から普遍的な支配権を主張する皇帝権・教皇権との対抗を通して形成された点にある。言い方を換えれば、フランスやイングランドの王権は、教皇や皇帝に対抗し得る神聖さや霊性(イエス＝キリストの力を借りて奇蹟を行う能力)を民衆に認めさせなければならなかったのである。
　その典型例が、英仏両国に残った「ロイヤル・タッチ」、すなわち王は触るだけで庶民の病を、とりわけ不治のハンセン病を治癒できたという伝説である。偶然に治癒した例も、本当に王の霊性によって治癒した例もあったのかもしれない。20世紀初めのフランス中世史家マルク＝ブロックが名著『奇蹟を行う王』で指摘したように、ハンセン病患者は王のもとを二度訪れた。つまり、奇蹟は起こらなかったのである。と同時に、治癒しなくとも王の霊性に対する信仰は傷つかなかったのである。ここに両国で王権神授説が受容された背景が見える。
　もう一つのヨーロッパの王権神授説の特徴は、その普遍性である。神聖ローマ皇帝でも、実際に皇帝を兼ねるドイツ王がまともにドイツを統治できたこともなかったし、大陸の各国君主・貴族が神聖ローマ皇帝の軍司令権に服したこともなかった。だが、理念としての皇帝の普遍性は微塵も疑われなかった。皇帝位がハプスブルク家の世襲となった後、それに対抗したフランス・イングランドの王権も自らの普遍性を主張した。理念の上では全世界を支配する正統性を主張する国家がヨーロッパに並び立ったことになる。だがハプスブルク家が世界帝国にもっとも近づいたカール5世の治世も「礫岩」状態は克服できず、彼の紋章も同じだった。

当然ながら、理念の世界帝国が並び立ったこと、それは慢性的な戦争状態を招いた。封建領主あるいは領邦君主である貴族も、加速度的に進化する武器の調達、家臣の忠誠心の確保、そしてそれらに見合う収入源を必要とした(春秋時代の黄河流域にあった300余国が、戦国時代を通して、各国に軍事動員とそれを可能にする人民負担システム[＝戸籍・法・官僚制]を構築させ、七ヵ国までに再編されたことを思い出してもいいだろう)。新しい高いレベルの軍事負担は、自立的な王・諸侯を皇帝・国王の家臣として再編させ、中央集権化＝暴力の独占化を不可避にするのである(黒船異変後の日本が対外戦争のため、300余りの軍団と将軍家からなる幕藩体制を自ら否定して中央集権的な明治国家を一気に生み出したことも思い出して欲しい)。
　普遍性を主張する国王同士が行う戦争の破壊姓・野蛮さは累積的に高まった。貴族は自力で生き残ることは不可能な時代に入った。貴族は「最大の貴族」である国王に「自分たちの代表」にとどまってもらったのでは困ることになった、と表現してもいいだろう。貴族は生き残るために貴族の自治権・利害を保持しながらも、国王権力の手足＝官僚による人民への課税と動員を強制できる権力に脱皮してもらわなければならなかった。それは貴族自身が官僚・将校へと転身することを余儀なくさせた。そして国内のギルド、都市や地域ごとに認められた自治権＝特権を否定してフラットな平民として再定義することも必要だった。別の言い方をすれば、国全体の利害を貴族院と庶民院において現前させ、そこにおいて国王・行政が提案する負担案＝増税への同意を調達する仕組みが必要になったのである。
　そこに到る道は平坦ではなかった。平民・庶民が貴族の特権を許す訳がないからである。貴族特権の大きな部分が残ったフランスは「自由・平等」を掲げた激烈なフランス革命を経なければ近代国家になれなかった。イギリスは17世紀末に貴族と平民の利害調整システム＝議会主権を確立していたので、二大政党政治や自由主義的改革で緩やかに近代国家へと変質していった。
中央集権化とはわかったようでよくわからない言葉の典型である。簡単に説明すると人民を個人あるいは家単位で個別把握することで、地域社会・地方の独自性を気にせずに中央政府が「人民の義務」として定めたこと（課税、徴税、労役）を強制できる全国共通の制度を確立・運用し、集めた税の分配やインフラ整備の許認可権を通して地方を中央に従属する立場に固定化することで、首都に物資も資金も情報も人材も集中させるしくみを作ることである。
　この説明を前提にすると、ルイ14世時代のフランス絶対王政は、人民の個別把握は行われていなかった。有力貴族は嫌でも顔を突き合わせることはあっただろうが、平民はギルドや農村共同体や地方三部会を通して把握され、個別交渉するしかなかった。社団国家と表現される所以である。
　しかし、17世紀を通して戦争は慢性化し、多くの人間を軍事動員しなければならなかったが、役に立つのは武器を使い慣れた男性なので、住民の武装を解除することもできず、当然ながら民衆反乱を防ぐことはできなかった。だが、慢性的な戦争状態は加速度的に兵器の進化と軍事費の増大を招いた。国の都合で必要な税額を集められる＝強制できる官僚制と暴力装置が必要となった。特に単年度会計では戦費調達は不可能な水準になり、会計は財政に変質した。しかし、それが達成されたのは19世紀であり、そのような国家は近代国家であって絶対王政ではない。
　財政を理解したのはイギリスだっが。中世以来の特権や自治権を有する共同体は否定されなければならなかったが、それは連合王国ゆえに避けなければならなかった。軍事費の増大は国家財政の規模を拡大させ、財政機構の成長、国債発行(国家による借金)を通して長期の信用市場を育成した。それが回るだけの資金は1694年に設立され、オランダ資金を吸い寄せたイングランド銀行によって調達された。
　近年、「軍事革命」「財政革命」として強調される絶対王政下での国家の変質を指し示す概念はこれらの事態が持つ重要性を訴えるものである。