男女論における異質な事象　～日本で（ほぼ）特有レベルで起こる事例について～

日本では、よく「女性は差別されている」「日本は遅れている」と特定の都合のいい数字だけを利用しながら、女性は差別されているというプロパガンダがよく流されている。

多少でも知っていれば、おかしいとわかるものだろう。

そして、彼女たちが見ない部分を見れば、日本の実体は逆ではないかという上記ツイートのような声も聞こえてくるだろう。

見えているもの、見えていないもの双方を含めて、日本は男女のバランスは世間で言われている状況よりもかなり違うと断言できる。

しかし、日本では主に女性側のみを取り上げているばかりで、都合が悪い部分はほとんど見せようとしないのもよく知っているだろう。

そんな日本の男女論であるが、上記ツイートを見てふと思ったのだが、「逆に、日本は他国と比べて男性が不利益的扱いを受けている事象もまとめて出してみよう」と考えたのだ。

今まで取り上げた中には、日本特有というレベルでずれた事例がいくつか存在しており、世界レベルでも明らかに群を抜いているものも多数ある。

今回は、そんなレベルのひどい事象を改めていくつか紹介しよう。

幸福度調査の男女差

有名なのは幸福度調査における男女差だろう。

特定の情報だけではなく、複数の調査を見ただけでも、他国では時期によってまだ差があるケースがあるのだが、日本だけは一貫して大きく女性側が幸福だといったデータを確認できる。

どの数値を見ても日本だけ明らかに特殊な事情が見られ、どのような見方をしても、他国と類似点を見つけることもかなわなかった。

本来なら、なぜ日本だけここまで幸福度の差が偏り過ぎるのかということを検討すべきである。

男性に対する実質的な救済や保護制度の拡張、不利益な制度や慣習の廃止といったものを考えるべきだろう。

しかし、そういった話は聞かないのは言うまでもない。

女性専用関連の多さ

女性専用車両を筆頭に、女性専用を名乗るサービスなども他国に比べたら異質なほどに多いことも見逃せないだろう。

女性専用車両や内容が類似する事例を一つとっても、他国では拒絶するような意見を見る機会もあり、それを提示してもゆがんだ考えを出してくる事例が後を絶たない。

例えば、「日本は痴漢が多いから（そもそもこの時点で間違い）あるのだ」「海外は女性の意見が通る立派な国であり、日本はこんなものを作らないといけないほどおかしい。」　とか、「どう考えたらそうなるのか？」という意見が散見される。

普通に「ジェンダーアパルトヘイト」と内容からして性別関係なく論外であるという批判や、男性側を悪く扱うのはおかしいという意見があっても、意図的に無視している。

海外調査を見ていても、反対するフェミニストが多数というものも見られるのだが、日本ではそもそもまともに反対しているフェミニストを探す方が難しい。

割引系などの民間の女性専用サービスも、海外では違法判決が出ている事例もあるが、こちらもあまりに反応が弱いか無視していることが多い。

共同親権

共同親権も異様な動きをしているが、他国のリベラルですらとっくの昔に賛同しているのに、日本だけはリベラルが一番の抵抗勢力（他にも法曹のあたりからや国会議員のあたりとかからも出てる）になっているという異様な光景をよく見ただろう。

理由はすでに過去のnoteに書いたが、DVを利用した男性蔑視に他ならない。

DV論は既に子供に対するDVは母親が多いことを指摘しても、なおDV批判を緩めない異常な状況であり、いくら対話を重ねても話にならない。

本来、離婚後の子供に対する予後改善が目的なのだが、その話すらまともに出ないくらいはおかしい状態だ。

ホームレス関連について

こちらを簡潔に書くなら、ホームレスの男女比が明らかに海外とは異なることである。

通常、女性の割合は3割前後から5割近くという数値が出るのだが、日本だけは圧倒的に少なく1割にも満たない。

しかも、比較的治安のよい日本国にもかかわらず、女性が危険だから日本では女性がホームレスになれない、隠れているという愚にもつかない意見まで垂れ流されており、専門家や研究者ですら話にならない。

ホームレスに近いネットカフェ難民などでも同様の傾向があるが、日本だけなぜここまで偏っているのかという本質的な部分に、もっとしっかりとした調査と支援活動をしなければならない。

ピル・HPV（子宮頸がん）ワクチンなど医療絡み

もう何度書いているかわからないが、この辺りも明らかに海外の動きとは一線を画すほど異質である。

男性側に責任を負わせようとする姿勢が強く、フェミニストがピル導入に消極的、導入は医師会のせいにして遅らせる、バイアグラを引き合いにして歴史修正をはかる、国連参加国で低用量ピルが認可されたのは最後という噂など。

これだけでも他国にはないのだが、さらに他国と比べても男性側に偏る避妊に関する責任意識も高いことも、日本特有のレベルでおかしくなっている。

また、HPVワクチンもインドの一部州を除いて、日本全国で接種率が異様に低下したという事例があり、これも他国に類を見ない話である（しかも、HPVワクチン以外のワクチンには、こういった話はない）。

原因としては、女性に対するリスク回避志向が強すぎるとの結論を出したが、これも日本特有と言っていいだろう。

ピルやHPVワクチン以外でも、避妊手術や緊急避妊薬などでも同様の傾向を観測できる。

家計に関する話

家計に関する話もかなり有名な事象だと思われる。

例えば、一家の稼ぎに関しておもに誰が稼いでくるのかという話があるが、これだけ男女平等が進んでも、男性側が主体的に稼ぐ国上位になるレベルなのだ。

また、お小遣い制という制度などの影響により、妻が財布のひもを握るという現象も残っている。

男女平等が進んだ国の大半は共同管理が主であるし、国によっては夫側が家計を担っているようなケースもある。

しかし、日本は保守オブ保守というほど旧態依然なのだ。

故に、男性に稼ぐものを求めるし、普通に仕事時間も少ないなどと異質なスタイルを形成している。

この辺りは、日本において海外ほど稼いだものは稼いだ人が管理するという意識が少なかったからと考えられる。

稼いだ人がその金銭を管理するため、労働するのに制約がある女性には当然お金はほとんどなかった。

そういう話は女性の社会進出の際にいくつか見たものであり、ドイツの女性運動家もその本音を吐露しているものや、女性も戦場に出て同じ権利を獲得しようとした話など、いくつか気苦労を重ねる話があった。

また、加賀藩の武家だった嫁が残した日記には、アメリカに移住し、現地女性とも仲良くなった時の話も印象に残っている。

とある催し物をする際に女性同士でお金を出す話になったのだが、武家の嫁側は夫側がある程度資金を渡しているので資金工面をすぐにできた。

しかし、アメリカ人女性は「服を売った」「髪の毛を切って売った」というような話があり、当時の日本と海外の差というのを過去の記録からも観ることができたのは衝撃的だった。

それだけ、稼ぐこと自体がタブーだったのだろうし、財産自体も持たせてもらえなかったことが窺える。

海外の女性は稼げなければ文字通り死活問題になるケースもあったことを踏まえると、それだけ労働関連の権利を訴えるのも理解はできる。

その他にも、江戸時代や戦国時代の時でも夫婦別財産だった話などを踏まえても、日本と海外（といってもすべての国ではないが）では稼ぐことの意識にかなり差があると考えられる。

スポーツ関連

ここは意外に知らない人も多いのだが、日本は海外に比べればかなり女子スポーツに関して注目もするし、平等な面もある国家だ。

過去にも書いたが、ゴルフ、バレー、卓球、フィギュアスケート、レスリングなど。

数多くの注目されやすい競技や事情を書かせてもらった。

中には、他国にはないレベルで女性優位の競技や時期もあり、女子スポーツは人気がなく稼げないという認識とは真逆のものも存在しているだろう。

その他にも異様な現象がかつてあったのだが、それに関してもほとんどの人間は知らないでいる（希望があれば、残っている情報を探して書いてもいい。ただし全編有料予定）。