「陸軍VS海軍」だけでは見えない──日本を開戦へ導いた「もう一つの分裂」

8月31日に放送されたNHK『映像の世紀バタフライエフェクト　陸軍 VS.海軍』は、太平洋戦争を「二つの軍隊」の対立から描いた。

国を守るという同じ使命を負いながら、陸軍と海軍は異なる戦争のビジョンを持っていた。

陸軍は中国大陸へ。海軍は太平洋へ。
両者は互いに競い、ときに反発し、それぞれの論理で戦争を進めていった。

番組では、その亀裂がガダルカナル島での連携不足、台湾沖航空戦をめぐる誤った戦果報告と情報共有の失敗、そして終戦をめぐる対立にまでつながっていく過程が描かれた。

見終えて強く感じたのは、「陸軍と海軍は仲が悪かった」という話だけでは、この問題の本質には届かないということである。

では、何が問題だったのか。
もう一段深く歴史をたどると、別の構図が見えてくる。

「部分最適」と「国家全体」の分裂である。

（１）.陸軍にも海軍にも、それぞれの「合理性」があった

陸軍と海軍は、ただ感情的に反目していたわけではない。

問題は、それぞれが自らの組織にとって合理的に行動すればするほど、必ずしも日本という国家全体にとって最善の結果にはならなかったことである。

『総力戦研究所と海軍第一委員会──なぜ日本は「負けると知りながら」戦ったのか』では、その構造を第一次世界大戦後までさかのぼって追っている。

第一次世界大戦は、それまでの戦争の姿を一変させた。

戦場の兵力だけでは勝敗は決まらない。工業力、資源、輸送、食料、財政、外交、情報──国家の持てる力すべてを動員して戦う「総力戦」の時代になった。

当然、日本にも「国家全体として戦争を考える」必要が生じた。

日露戦争では、陸軍も海軍もロシアという共通の敵と戦った。ところが第一次世界大戦後、総力戦への対応が求められるなかで、両者の視線はしだいに分かれていく。

陸軍は主としてソ連を意識して大陸へ、海軍はしだいにアメリカを意識して太平洋へ。

同じ国家の軍隊でありながら、想定する敵も、戦場も、必要とする軍備も異なっていったのである。

本書、第2章で「陸海軍の軍備構想の分裂」として扱っている問題である。

つまり、戦争が総力戦へと変わり、国家としての統合がこれまで以上に必要になった時代に、皮肉にも日本の軍事組織は、それぞれ独自の方向へ進んでいったのである。

（２）.「陸軍VS海軍」だけではなかった

しかも、実態は単純な「陸軍VS海軍」でもない。

海軍内部にも対立があった。

同じ海軍の中ですら、「日本は何をなすべきか」をめぐって答えは一つではなかった。

そう考えると、問題はさらに根深い。

では、そのすべてを束ね、「日本という国家として、本当に戦争を始めるべきなのか」

という問いに答える仕組みは、どこにあったのだろうか。
ここで1941（昭和16）年に存在した二つの組織が、きわめて重要な意味を持ってくる。

「総力戦研究所」と、海軍「第一委員会」である。

（３）.同じ日本を見ていた二つの組織

総力戦研究所は、内閣総理大臣の監督下に置かれ、陸海軍だけでなく各官庁や民間からも人材を集めて、総力戦を研究するためにつくられた。

1941年夏、研究生たちは米英との戦争を想定した机上演習を実施する。

石油はどうなるのか。
輸送船はどれほど失われるのか。
工業力は維持できるのか。
食料は足りるのか。
そしてソ連はどう動くのか。

そうした要素を積み上げていった結果、導き出されたのは厳しい結論だった。

開戦直後は一定の戦果を挙げることができても、戦争が長期化すれば日本は国力を消耗し、最終的には敗北する。

ところが、その少し前、海軍内部では別の検討が進んでいた。

「海軍第一委員会」（海軍国防政策委員会・第一委員会）である。

1941年6月5日、第一委員会は「現情勢下ニ於テ帝国海軍ノ執ルベキ態度」と題する報告書をまとめている。

ここで見落としてはならないのは、海軍も日本の弱点を知らなかったわけではない、ということである。

アメリカとの圧倒的な国力差。
長期戦になった場合の不利。
石油をはじめとする資源の不足。

そうした問題は、海軍側にも認識されていた。
それでも第一委員会は、総力戦研究所とは異なる方向から国家の危機を考えていた。

なぜなのか。

（４）.違っていたのは「答え」より「問い」だった

この二つの組織を比較すると、興味深いことが見えてくる。

両者は、まったく違う現実を見ていたわけではない。
むしろ、日本の弱点については相当程度共通した認識を持っていた。

違っていたのは、立てた「問い」だった。

総力戦研究所が取り組んだのは、
「この戦争を始めたら、最後にどうなるのか」
という問題だった。

それに対して海軍第一委員会が考えたのは、
「この閉塞した情勢を打開するために、海軍は何をなすべきか」
という問題だった。

この違いは大きい。

「長期戦になれば日本は不利である」
国家全体の国力をシミュレーションすれば、それは戦争の危険性を示す重大な警告となる。

しかし別の立場から見れば、「長期戦では不利であり、時間がたつほど戦力差は拡大する。ならば、まだ戦えるうちに行動すべきではないか」

という論理にもつながり得る。

同じ「長期戦では不利」という認識が、

一方では戦争を避けるべきだと考える材料となり、
もう一方では早期に行動する理由にもなり得る。

ここに、1941年の日本が抱えていた重要な問題がある。

（５）.「敗戦予測が無視された」だけでは説明できない

総力戦研究所については、しばしば次のように語られる。

「日本が負けるという正しい予測が出ていた。それを軍部や政府が無視したため、日本は戦争へ突入した」

非常に分かりやすい説明である。
しかし、実際の意思決定はそれほど単純ではない。

海軍第一委員会の重要な報告書がまとめられたのは6月5日であり、総力戦研究所が第一回机上演習を始めるのは、その後の7月である。
したがって、

という単純な因果関係ではない。

むしろ重要なのは、ほぼ同じ時期に、別々の組織が別々の問いを立て、別々の回路で日本の進路を考えていたことではないだろうか。

ここで見えてくるのが、「分析」と「意思決定」の分裂である。

総力戦研究所は、国家全体を俯瞰して分析することはできた。
しかし、政策を決定する権限はなかった。

一方の海軍第一委員会は、海軍部内の政策形成に影響を及ぼし得る位置にあった。
しかし、日本という国家全体の利益を一元的に判断する機関ではなかった。

分析する者と、決める者が、別々の論理で動いていた。
本書が明らかにしようとしたのは、まさにこの問題である。

（６）.ガダルカナルで再び現れた「部分最適」

この視点から、NHK『映像の世紀』で描かれたガダルカナルを見ると、さらに興味深い。

ガダルカナルでは陸海軍の連携不足が、戦局をいっそう厳しいものにしていった。
ここで必要だったのは、本来なら陸軍と海軍を超えた一つの判断だったはずである。

陸上作戦だけを考えれば、何人の兵士を島へ送り込めるかが重要になる。
しかし戦争全体から考えれば、本当に重要なのは、

「何人を送り込めるか」ではなく、「何人を継続して戦わせられるか」だった。

食料を運べるのか。
弾薬を届けられるのか。
負傷者を後送できるのか。

それには海上輸送と制海・制空が不可欠になる。

陸上作戦だけを最適化しても駄目である。
海上作戦だけを最適化しても駄目である。

必要だったのは、両者を一つの戦争として考えることだった。

ここにも、「部分最適」と「国家全体」

という同じ問題が見えてくる。

もちろん、総力戦研究所とガダルカナル戦を直接の因果関係で結ぶことはできない。
しかし、そこに共通する組織的な弱点を見ることはできるのではないだろうか。

開戦前夜には、
分析する者と、決定する者が分かれていた。

戦場では、
戦う者と、運ぶ者と、作戦を決める者が分かれていた。

それぞれの組織内部では合理的だった判断が、全体として合理的な結果を生まなかったのである。

（７）.台湾沖航空戦では「情報」まで分裂した

番組後半で取り上げられた台湾沖航空戦は、この問題をさらに象徴的に示していた。

海軍が報告した大戦果。
しかし、その戦果判断には大きな誤りがあった。
そして、その誤った情報を前提として陸軍は次の作戦を考えていく。
ここまで来ると問題は、作戦の違いだけではない。

国家が一つの戦争をしているのに、その戦争を判断するための情報さえ一つになっていなかった。

今回の放送後、SNSなどでも「陸海軍の仲の悪さ」だけではなく、縦割り、組織防衛、情報共有の欠如、責任の所在の曖昧さに注目する感想が見られた。

さらに、それを現代の企業や官僚組織に重ね合わせて受け止める声もあった。

確かに、これは過去の軍隊だけの特殊な問題なのだろうか。

（８）.本当の問題は「陸軍」でも「海軍」でもない

「陸軍VS海軍」という言葉は分かりやすい。

しかし、本書を通してこの問題を考えると、それだけでは見えてこないものがある。

陸軍が悪かった。
海軍が悪かった。
あるいは、誰か一人が判断を誤った。

そういう話だけではない。

もっと恐ろしいのは、

それぞれの人間、それぞれの組織が、自分の置かれた場所では合理的な判断をしているにもかかわらず、その判断を積み重ねた国家全体が誤った方向へ進んでしまうことではないだろうか。

しかし、それらを束ね、「日本という国家にとって何が最善なのか」という一つの問いへ戻すことができなかった。

だから問題は、
「陸軍VS海軍」だけではない。
その上には、
「部分最適VS国家全体」
という問題があり、さらにその奥には、
「分析と意思決定の分裂」
があった。

（９）.なぜ日本は「負ける」と知りながら戦ったのか

NHK『映像の世紀バタフライエフェクト　陸軍 VS.海軍』は、二つの巨大組織が競い合い、ときに情報さえ十分に共有できないまま、国家の運命を左右していった歴史を描いた。

では、その迷走はいつ始まったのか。

戦場に出てからではない。
開戦前夜には、すでにその構造が存在していた。

さらに時代をさかのぼれば、第一次世界大戦によって「総力戦」の時代が到来し、国家としての統合がこれまで以上に求められるようになったにもかかわらず、陸軍と海軍が異なる戦略と軍備構想を発達させていったところまで行き着く。

日露戦争では、陸軍も海軍もロシアという共通の敵と戦った。

しかし、その後の日本では、戦争が総力戦へと変貌していく一方で、軍事組織の視線はしだいに分かれていった。

そして1941年、その矛盾を象徴するように、二つの組織が異なる角度から日本の未来を考えていた。

一つは、「日本必敗」という結論にたどり着いた総力戦研究所。
もう一つは、日本の不利を認識しながらも、現状打開の道を模索した海軍第一委員会。

この二つを並べることで見えてくるのは、

「正しい情報がなかったから戦争になった」という単純な物語ではない。

情報はあった。
分析もあった。
危険性を認識している人々もいた。

それでも、日本は戦争を始めた。

だからこそ問わなければならない。

なぜ分析は、国家としての意思決定につながらなかったのか。

「陸軍VS海軍」という80年以上前の歴史は、単なる軍隊同士の対立の物語ではない。

組織がそれぞれの「正しさ」を追求したとき、それを全体として統合する仕組みがなければ、国家そのものが誤った方向へ進みかねない。

そんな、いまなお私たちの社会にも通じる重い問いを投げかけているのである。

【書誌情報】
『総力戦研究所と海軍第一委員会──なぜ日本は「負けると知りながら」戦ったのか』
工藤美知尋 著／並木書房 刊
四六判・240ページ／定価1,980円（税込）
ISBN 978-4-89063-474-3

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