世界が大変なことになっている

こんにちは。
タイトル通りです。
今、世界が大変なことになっていますね。
そして、さっきネットを見ていたらこんなデータが流れてきました。

先日、就活関連の記事を書いたのでこれを読んでいる方の中にはすでにご存じの方もいらっしゃると思いますが、私はこの表の中で1番若い集団に属しています。

そして、高市政権を支持していません。
先日の衆議院選挙で自民党に一票も入れていません。
「7%」の人間です。私にこのアンケートは来ていませんし、この結果が本当かも怪しいですが。
そして、こうやってちゃんと選挙に行って、政治に参加した結果がこの日本であり世界です。

年明けから毎日毎日地獄みたいなニュースばかり流れています。
テレビのニュースではWBCと大谷しか流れてこないと思うのでネットで日々最新情報を追いかけては胃が痛くなるようです。
そして極め付けに、こうやって盲目に「サナ活」をしている無知蒙昧な若者としてひとくくりにされそうで、腑が煮えくりかえりそうです。

この記事では、7%側かつ、春休みを読書と勉強とニュースに充てている学生の意見を、少しでもいいので見ていただけたら嬉しいです。連日のニュースや戦争の話をまとめてみるので、情報整理としての価値もあるかもしれません。これから増えていくニュースの下知識を蓄えてください。
注意：情報に関して、見方に関しては中庸さを努めるつもりですが、一個人の発信なのでどうしても偏りが生まれます。また、この記事を出してからも情勢は刻一刻と変わっていくはずなので、その両点に関してご承知の上読み進めてください。

この記事に関わらず全ての情報は発信者による思考が多少なりとも組み込まれているものなので、こういった政治紛争関連の情報は必ず!信頼できる確かな情報源をいくつか参照した上で、自分なりの解釈をしてください。

アメリカ・イスラエルによるイランへの軍事攻撃

現時点までのおおまかな流れ

2026年2月28日、アメリカとイスラエルはイランに対して先制攻撃を開始しました。目的はイランの最高指導者ハメネイ師（および複数の高官）の殺害と、イランの核・弾道ミサイル能力の破壊、海軍の弱体化、体制転換の誘発。ハメネイ師を狙った攻撃でハメネイ師や親族の殺害に成功し、初日で数百〜900発以上の攻撃を実施したと言われています。

対してイラン側も即座に反撃。イスラエル、レバノン、湾岸諸国（サウジ、UAE、カタール、クウェート、バーレーンなど）の米軍基地やインフラにミサイル・ドローン攻撃を連発し、ここから今日に至るまで両勢力間での激しい軍事衝突が続いています。

現時点では、アメリカ・イスラエル軍が3000カ所以上の標的を攻撃（ミサイル基地、海軍、石油施設など）しており、首都テヘラン圏の市民を巻き込んだ石油貯蔵・精製施設への重点攻撃を行っています。これに伴ってイランではエネルギー不足による電力不足・燃料危機が深刻化していて、中でもインフラ施設への攻撃で飲み水の枯渇が見え始めているのが、市民生活存続の上での重大な危機となっています（唯一の水源である海水を淡水に処理し、飲み水を確保する施設=淡水化プラントが破壊された）。アメリカのトランプ大統領はイランに対して「無条件降伏以外ありえない(“I said unconditional. It’s where they cry uncle or when they can’t fight any longer and there’s nobody around to cry uncle — that could happen too,”)」と発言しました。

これに対するイラン側の報復としては現状、毎日複数回のミサイル・ドローン攻撃を実施しており、イスラエル（テルアビブなど中心部に被害、負傷者多数）・湾岸諸国（サウジ住宅地に落下で死者、バーレーン淡水化プラント損傷など）が主に被害を受けています。また、原油の輸出ルートとして最も有力であるホルムズ海峡は事実上の封鎖状態となっており、原油タンカーは運行停止。日に約数十隻のタンカーや貨物船が航行する場所ですから、発生当時もたくさんの船が湾内にいたのですが、現在まで湾外に出ることができず船員は船の中で取り残されています。3/9現在で、湾内にとどまっている日本籍の船は十和田(四日市)と出光丸(名古屋)の2隻です。
イラン国内ではハメネイ師の後続として次男のモジタバ・ハメネイ師が新最高指導者に選出されました。彼は反米強硬派であり、最高指導者直属のエリート軍隊かつ反米保守強硬派の牙城である革命防衛隊と強い結びつきがある人物で、ある意味「アメリカとイスラエルが1番嫌がる人間」と言えます。現に、トランプは「受け入れられない」と不満を表明しています。
イランのペゼシュキアン大統領は、湾岸周辺国への攻撃について謝罪を表明しましたが、トランプが発言した無条件降伏は拒否し、「最後まで戦う」と強調しています。

この衝突による世界経済への影響が大きく懸念されています。
イランをはじめとする湾岸諸国は世界を代表する原油輸出国であり、その原油が世界各地へと運ばれていく関門であるホルムズ海峡が封鎖されたことで、今後私たちの生活に関わるほぼ全てのものの値上がりや入手困難が予想されます。私たちが普段何気なく使っている電気や車を動かすガソリンはもちろん、プラスチック包装や合成繊維(ポリエステル)の服、コスメや洗剤、医薬品にアスファルト、ガムやコンタクトまで、全てに原油元来の成分が入っているわけで、私たちの生活は「原油なしでは成り立たない」ほどに依存していますので。

各国の反応・対応

この世界を揺るがしているイラン戦争に対して、各国はどのようなスタンスをとり、どのような声明を出しているのか。
これは今後長期化していきそうなこの戦争に、それぞれどのように関わるのかが定まっていく重要な要素です。悪手を取れば必要以上の物価上昇は避けられない上に、悪の枢軸国になってしまいかねませんから。
日本の対応は次でまとめるので、ここでは日本以外の国の姿勢をまとめます。全ての国をまとめられるわけではありませんが、大体の勢力感はわかると思います。

国連
グテーレス総長は公式声明（SG/SM/23032）で「中東での軍事エスカレーションを強く非難」しており、米国・イスラエルによるイランへの武力行使、およびイランの報復攻撃が「国際平和と安全を損なう」と指摘しています。国際法である国連憲章の武力行使禁止（領土保全・政治的独立への脅威や行使の禁止）を引用し、双方への即時停戦・緊張緩和・外交交渉再開のメッセージを一貫して発信しています。効果は出ているとは言い難いですが、声は上げています。
また、国連の組織である安全保障理事会では2月28日に緊急会合が開催され、中国・ロシアが「国際平和への脅威」として要請、イランも自衛権主張の書簡を提出しましたが、全会一致の声明や決議は採択されませんでした。全体としても安保理は分裂（米・イスラエル側 vs. ロシア・中国・イラン側）した状態で、新たな決議の見通しは立っていません。

イランへの一方的攻撃を批判（批判寄りの中立）
今の所一番多そうな陣営です。明確にどちらの味方をするとは言っていませんし、武力行使は国際法に違反とするとして両陣営に対して好ましい反応はしていませんが、その上で「先に手を出したほうが悪いよね」といった感じでアメリカ・イスラエルの攻撃を批判し、どちらかといえばイラン側の国々です。というのも、イランの敵に認定されるとホルムズ海峡を通してくれない可能性がぐんと上がりますので、この動きが1番安牌ではあります。
「この戦争には参加しない」と強く意思表示している国もあります。

• 欧州の各国：それぞれ強さは違えどイラン寄りのスタンスを示しています。EUとしては北大西洋条約機構(NATO)でアメリカと繋がっている以上強くアメリカを批判できないですが、それを「即時停戦・外交交渉再開・国際法遵守」のメッセージを繰り返すことでアメリカを引き離さず停戦を促し、イラン陣営にも悪い顔をしていません。ただ、同じEU内でも地理的にイランに近い国は防衛上の危険があるためイランの報復攻撃を非難しています。

明確にイランを支持
アメリカとの敵対関係が元からある国やアメリカとの繋がりが薄い国は明確にアメリカ・イスラエル陣営を批判しています。アメリカとのしがらみがないというだけで、これらの国が倫理的にいつも正しいというわけでは全くありませんが、明確にアメリカ・イスラエルを国際法違反（先に軍事攻撃・内政干渉を目的とした武力行使）と批判している点で今回の件については「正しい」側と言えるかもしれません。

• スペイン：EUの中では珍しく、明確にアメリカ陣営を批判しています。彼らの攻撃を「不当・危険」と非難し、スペイン内の米軍基地使用を拒否しました。これに対しトランプは貿易制裁を示唆していますが、現時点で折れた様子はありません。この背景にはスペイン国内で起きたマドリード列車爆破テロ事件（国内では史上最悪の死者数）の犯人がアルカイダであること、そしてそのアルカイダはイラク戦争でのアメリカへの報復として当時アメリカ側でイラク戦争に参加していたスペインに対するこの攻撃をしたことが考えられます。つまり過去に中東事情でアメリカに味方してひどい被害を被った経験が苦く残っているため、今回はアメリカの肩は絶対に持たない、という強い決心があることが窺えます。

• ロシア：攻撃を「無謀な侵略」「国際法違反」と強く非難しています。イラン支援は限定的（直接介入なし）にとどまっています。この状況で中東の原油が外に出ていかなくなったことで石油高になり、残った原油の原産国として経済的利益を得ています。東側勢力筆頭として、そして原油国として、政治イデオロギー的にも経済的にも一貫してアメリカを批判する意味が強くある国です。

• 中国：アメリカ・イスラエルを「受け入れられない」と批判しています。停戦・交渉即時再開を要求し、イラン寄りですが積極介入は避けています。そして先ほど入ったニュースですがホルムズ海峡の通行を唯一許可されました。

• オマーン：このイラン・イスラエル問題の従来の仲介役でしたが、アメリカ・イスラエルの実質的な交渉放棄と取れるこの攻撃に落胆を表明しています。

スイスの意見
そして最も驚きなのがスイスが声明を出したということです。
あのスイスが、です。永世中立国として、二つの大戦中にも何も言わず言われず中立傍観を守ってきたスイスが声明を出しました。

スイスの国防大臣がこのように明確に攻撃を批判しています。アメリカ・イスラエルだけでなく、イランも含む３国全てが国際法に違反したと表明しています。
スイスがこのように何かを言うということはつまり、すごくやっちまっているということです。THEY DEEPLY FUCKED UP.

日本の対応

こういう事態で毎回毎回、何らかのものすごく優秀な人たちがものすごく優秀にはたらいて、微妙かつ曖昧なニュアンスを保って全ての国にいい顔をし、結果としてみんななかよく、キティちゃんよろしくいい感じに外交をやってきたのが日本という国のスタンスでした。

では今回はどうか。

はっきり言って悪手を取り続けています。

前提として、イランは日本の数少ない友好国です。東日本大震災で日本が大変なことになっている時にいち早く被災地に支援物資を届けてくれましたし、炊き出しもしてくれました。あの時はアメリカも台湾もどこでもいろんな国が助けてくれましたが、イランもその国の一つでした。
この背景にはイランが日本から地理的に遠く日本が過去に韓国や中国にしたようなひどいことをできなかったという地理的要因もありますが、それに加えてイランが第二次世界大戦後に経済制裁を受けていた時、当時の出光興産社長の出光佐三がイギリス海軍の目を掻い潜りイランから石油を買い付けて経済的にイランを助けた、という何とも無謀で胸熱なエピソードがあります(船の名前は日章丸)。他にも日露戦争関連の利害関係一致など、いろいろな要因はありますがとにかくちゃんと仲が良かったです。

ですから今回のこの状況も日本の「独自のパイプ」（曖昧外交のおかげで日本はこういう独自の外交パイプがいっぱいあります）を活かして、今回も西側陣営国としては数少ないちゃんとイランと話せる国として何かしら穏やかにこの戦争を終わらせるか、終わらせられなくとも日本が全員にいい顔を保ったまま国益を損なわずに保てると思われていました。例えば、日本の船はホルムズ海峡を通れるようにしてもらえるとか。特に出光の船。

ですが日本はすごい悪手を取りました。というか現在進行形でとっています。

まず衝突開始後割とすぐに、イランに対して、核開発は「決して許されない」と繰り返し強調し、イランに「核兵器開発・地域不安定化行動をやめ、外交解決を」と強く要求しました。
じゃあアメリカとイスラエル側にも同じことを言って両方批判すればトントンになりそうなものですが、そのアメリカ・イスラエルによる攻撃の法的評価は「差し控える」（高市首相、衆院予算委答弁）と言いました。「自衛措置かどうかも詳細情報がない」と米国配慮と取れる発言をしています。
3月9日の茂木外務大臣とイランのアラグチ外務大臣（東日本大震災時には在日イラン大使として被災地応援）との電話会談では、茂木は直接イランに対して「イラン報復（湾岸民間施設攻撃、ホルムズ海峡脅威）については強く非難」したと報道されています。（報道できるのはそれだけで、発表できないところでイランの肩を秘密裏に持ってくれていればいいのですが）

今私たちが観測できる範囲では、日本は米国攻撃を全く非難せず、イラン側だけ非難しており、「対米追従」と言われてしまってもおかしくありません。
どっちも批判して、だけどイランにはお得意の曖昧な姿勢でちょっとだけ歩み寄りを見せて、船を通してもらえるようにしたり仲良しは保ったりすることができたはずです。いつもそうやってやってきたんですから。でもできませんでした。これからどうなるんでしょうね。

今週末に高市はトランプとの首脳会談を控えています。
外交が得意であった安倍や岸田、そこまで得意ではなかった石破であっても、もし彼らが今首相であったなら取るべき策をとったでしょう。ここで取るべき策というのはイランともアメリカともお話ができる国として、そして唯一の被爆国として戦争はやめた方がいいよとやんわり促すことで、アメリカの肩をガッチリ掴んでそちら側に参戦してしまうことではありません。
私はこれから不安です。高市がはしゃいで何か変な約束を二つ返事で取り付けてしまうのではないかと。トランプに先日は誕生日おめでとう、なんて言われたら熊本からミサイルを発射してしまうかもしれません。

もちろん1番悪いのはトランプでありネタニヤフです。
エプスタイン文書の件で自分に都合の悪い情報が出回ってしまって、その火消しのために今回の戦争を起こしたのではないかと思っていますが、結果として文書にもテヘランにも火は燃えたまま消えませんね。痴呆の入っている79歳と76歳のために若者が戦場で死んでいくのはどうにも度し難いです。

ここでイランの話はおしまいです。もう語るニュースがなくなったので、今後の経緯を見守るしかありません。
もしかしたらこの記事を出した後に今湾内に止まっている出光丸が73年ぶりのホルムズ海峡ダッシュをするかもしれませんね。そこだけは激アツです。

他の現在日本が抱える国難（人災）

中国問題

高市首相の発言によって中国との関係は台湾を巻き込んだ氷河期状態に突入しようとしています。私のバイト先でも明らかに中国人観光客は減った体感があります。
私個人としては中国人に総じていい印象はないのですが、それとこれとは別です。中国なんて大嫌いだ、パンダぐらい返してしまえ、強い女高市首相バンザイと言っている層の中で、日本は中国からのレアアースの輸出を止められるとエネルギー供給の死活問題になると理解している人間が一体どれくらいいるのでしょうね。
今は中東情勢があまりにも悪いので一時的に後回しになっていますが、別になくなったわけではないです。

SANAE TOKEN問題

こちらも問題ですね。首相の名を借りた仮想通貨「SANAE TOKEN」がYouTube番組「REAL VALUE」やNoBorder関連でSolanaチェーン上で発行開始されましたが、高市はXで「全く存じ上げません」「承認もしていない」と完全否定 → 価格が大暴落。ここまでは知っている方も多い流れだと思います。
ただ問題はここからで、高市首相公認の後援会「チームサナエ」が当初、トークンを宣伝したり連携を表明していた記録があり、他にも色々と不自然な点が多く、高市がこの仮想通貨の存在を知らなかったとは無理がある、とも言われています。
首相・大臣は公務の公正を害する商業活動が厳禁されており、SANAE TOKENが仮に本当に高市本人が関わっていた場合は国家公務員倫理法・内閣法・政治家倫理の違反に該当します。また、国家公務員法の兼業禁止や政治資金規正法違反の疑いも濃厚になり、即座に野党追及・辞任圧力・訴訟に発展し得ます。
どう足掻いてもいかがわしいこの問題、金融庁が調査に入っていて、今も継続中ですが、この調査がいつ全面打ち切りになるかわかりませんね。

パランティア社との関係

パランティア（Palantir Technologies） の共同創業者兼会長 ピーター・ティールが、2026年3月5日に高市早苗総理と官邸で表敬訪問・会談しましたが、このパランティア社は国が最も関わってはいけない組織と言われています。
パランティアという会社はアメリカのAIの企業ですが、ただのAI・ビッグデータ企業ではなく、CIAの出資で生まれた超監視ツールの元祖のような存在です。主な製品は以下：

• Gotham：バラバラのデータをAIで統合して「誰が何をしてるか」を一瞬で可視化。米軍・CIA・FBIが使っていて、テロ対策や移民摘発（ICE）で大活躍（？）。

• Foundry：企業・政府向けのデータ統合プラットフォーム。ウクライナ戦争ではロシア軍の標的特定に使われ、CEOのアレックス・カープが「ウクライナの戦果の多くはパランティアのおかげ」って公言してるレベル。

このパランティア社は過去様々な国（特に欧州）に売り込み営業をかけていますが、ことごとく拒否されています。
ドイツでは市民のプライバシー侵害がひどすぎて連邦裁判所が「違憲」判定を出したケースがあり、犯罪に関係ないデータまでこのパランティア社の製品が吸い上げて警察活動が逸脱してると言われています。
スイスは7年も営業かけられましたが結果的に「アメリカにデータが筒抜け、一度入れたらやめられなくなる」と2025年末に導入不可を出しました。
フランス・ノルウェーも強い警戒感を表して導入不可と言っています。
イギリスはこのパランティア社に搾取されている可哀想な例で、最初は1ポンド（約200円）で試用→数年後NHS（国民保健サービス）が940億円規模の契約に縛られて抜け出せなくなりました。典型的な「安く導入→依存→高額搾取」パターンを取らされています。

もしこのパランティア社が日本に入ってしまったら、マイナンバー経由で国民のデータがパランティアのAIに吸い上げられて、アメリカの軍事AI企業が「日本国民の全て」を把握しうる状態になります。理由不明でローン否認や生活保護カットになりしかも一度導入したら抜け出せない高額契約の罠。そういう事態になりうるのです。

そしてその判断を握っているのが今の首相です。
高市早苗がこのパランティア社を見極めて拒否できるでしょうか。
私は不安です。

総括

ここまで読んでいただいてありがとうございます。本当に長くて情報量が多くて書いていても多分誰もちゃんと読まねえだろうなとは思っています。読んでくれた方は本当にお疲れ様でした。物好きですね。

なんだか陰謀論を語っているみたいですが、今まで書いてきたことほとんど全部事実で、現在日本で、世界で起きていることです。ほとんどと保険をかけましたが、多分全部事実です。私が見ている情報が嘘でなければ。

AIが日常に浸透してしまって、流れてくる戦禍の映像も何が本当で何がAI生成の動画で何が昔の映像なのかどんどんわからなくなってきてしまいましたね。ほんと戦争が起こるタイミングとしては最悪だと思います。戦争が起こるタイミングに最高な時なんてありませんが。

ここまで色々見て書いてきて言えることは、ただ一つ、てめえの頭で考えろ！ということです。ここで少し例え話をしますね。

今あなたの隣にすごく頭のいい物知りな友人がいるとします。彼/彼女は何でも知っていて、例えば今ブラウニーを作っていて、手が離せない状態で「ねえブラウニーって何度で何分だっけ〜」と聞いたらすぐに「170度で25分ぐらいじゃない〜？」と返してくれる。例えば今テレビを見ていて、「ねえアメリカに勝った国ってあるの？」と聞いたら「ベトナムとか？勝ったかは微妙だけど負けてはないかも」と返してくれる。そのぐらい気軽で、知的で、何でも知っている友人。
じゃあその友人に、いつものように気軽に、「そういえばいまイラン大変じゃない？あれって結局どっちが悪いの」と聞くとしましょう。そしてその友人が「イランかな〜　最高指導者のハネメイって人めっちゃ抑圧的だったらしいし、あと関係ない周りの国攻撃するの意味わかんないでしょ」と返してきたらどうします？
あなた信じるでしょ。そっか、イランが悪いんだ！と思って、素直に。
それじゃあダメでしょう。

その友人、あなたの前では普通に物知りで頭がいい良い友人かもしれませんが、その友人は当然あなたと違う頭を持っていて、違う価値基準を持っていて、あなたと違う判断プロセスを持っています。友人でも家族でも別の人間なんですから、何を考えているかなんて知った気にならないことです。
いくら普段仲がいいからって、尊敬しているからといって、恋人のタイプを話して盛り上がるように政治に関連する話を誰かの受け売りそっくりそのまま飲み込むのはダメです。それではあなたが存在する意味がない。

何も、友人を信じるな、疑心暗鬼になれ、統合失調症になれと言っているわけではありません。友達と政治の話をするなと言っているわけでもありません（これに関してはもっとカジュアルにしてもいいと思っています）。
私が言いたいのは、その人がどれほど自分より賢く尊敬できると思っても、それは一意見として留めておいて、他のいろんな情報を見聞きして、自分の中で考えて、最終的に自分の意見を持つこと。それが民主主義の国で生きる市民の姿勢であるべきだと私は考えています。

その結果自分の意見が二転三転することになってもいいんです。みんなとは違う意見になったってもちろんいい。それが民主主義の根幹ですから。
考えることが大事なんです。自分の頭で考えて、自分の考えを持つことが大事なのです。思考停止していたら、いつの間にか戦場に赴かなくてはいけなくなっているかもしれません。悲しいですがそういう時代になっていまいそうですから。
今の生活、平和ですよね。戦争に行かなくてもいい、他国の戦争を傍観していられる状況ですよね。今日美容院に行こうと思えば行けるし、ボウリングに行きたきゃ行ける、そういう状況。郵便も来るし、ゲームもできる。

それが続いてほしいなら、いろんなニュースを見て、自分の考えを持ちましょう。国会議事堂前でデモをしなくても、その考えを持った状態で次の選挙に行けば、何かが変わるかもしれません。これ以上悪くない方向に。

長くなりましたが、これを読んでくださっているあなたが少しでも何かを思ってくれたら書いた甲斐があるというものです。
ちゃんと考えている若者がいるということも知っていただけたら何よりです。

ではまた。次は多分ポケモンの話をする記事が出ます。

了