315MHzの民俗学

特定小電力と微弱無線のあいだ

なぜ315MHzなのか

315MHzは、ISMバンドではない。
にもかかわらず、車のキー、センサー、リモコン、テレコントロールのような小さな機器が、この周波数の周辺に集まっている。

なぜ315MHzなのか。

その理由のひとつは、315MHzが電波法施行規則6条1項における「322MHz以下」の側にいることにある。この位置が、315MHzという周波数の性格をかなり決めている。315MHzは、微弱無線として考えるとき、322MHz以下という制度上の棚に収まる。そして、その棚の中では比較的高い周波数側に近い。

315MHzの波長は、およそ95センチメートルである。4分の1波長でも約24センチメートルある。もちろん実際の機器では、短縮アンテナや基板パターンアンテナが使われるため、必ず24センチメートルのアンテナが必要になるわけではない。それでも315MHzは、より低い周波数帯に比べれば、リモコンやセンサーのような小型機器に収めやすい側にいる。

つまり315MHzは、322MHz以下という制度上の棚に収まりながら、その棚の中では比較的短い波長を持つ場所にいる。弱い電波として扱われる余地と、小型機器に入れやすい波長。その両方が重なるところに、315MHzの使いやすさがある。

国際的なTPMS/RKEの文脈では、433MHz帯も重要な周波数である。輸入車、部品共通化、国際的な周波数協調を考えると、433MHzは315MHzの外側にいる隣人として現れる。しかし本稿で見たいのは、433MHzそのものではない。322MHz以下という制度上の棚に収まりながら、特定小電力の住人と微弱だけの住人が隣り合って見える、315MHzという場所である。

315MHzは、自由な広場ではない。
それでも、そこには小さな機器が集まっている。

ISMバンドの広場に集まったのではない。
制度の細い道に、似た仕事をする住人たちが集まったのである。

この不思議さから出発すると、315MHzは技術仕様としてだけでなく、制度と市場と生活文化が重なる場所として見えてくる。

車のキーを押す。
シャッターが動く。
センサーが知らせる。
どれも大きな通信ではない。けれど、その小さな合図の背後には、波長、法令、認証、用途、コスト、市場、国際流通の問題が折り重なっている。

315MHzの民俗学とは、その小さな合図を読むことである。

同じ315MHz、異なる住人

315MHzには、二種類の住人がいる。
特定小電力の住人と、微弱電波の住人である。

彼らは似た仕事をしている。

開ける。
閉める。
知らせる。
測る。

しかし、村への入り方が違う。

特定小電力は、用途と技術基準で入る。
微弱電波は、測定された弱さで入る。

特定小電力の住人は、315MHz帯のテレメータ、テレコントロール、データ伝送という用途の門をくぐってくる。そこでは、どのような目的で電波を使うのか、どの技術基準に適合しているのかが問われる。技適マークの世界である。

一方、微弱電波の住人は、用途の門から入るのではない。
彼らは、発する声の小ささによって村に入る。

同じ315MHz付近の電波であっても、特定小電力として制度に入る機器もあれば、微弱無線設備として暮らす機器もある。外から見れば、どちらも似たリモコンに見えるかもしれない。どちらも、押せば何かを動かし、何かを知らせる。

だが法の目から見れば、彼らは別の門をくぐってきた住人である。

この違いは、表示の違いだけではない。
同じ用途でも、村への入り方が違う。
コストも違う。
手間も違う。
届き方も違う。
市場での残り方も違う。

315MHzの村は、ひとつの周波数の村でありながら、住人の戸籍が一枚ではない。

特小の住人、微弱だけの住人

特定小電力の315MHzは、用途の戸籍を持っている。

ARIB STD-T93は、「特定小電力無線局 315MHz帯テレメータ用、テレコントロール用及びデータ伝送用無線設備標準規格」として、315MHz帯を使う無線設備を整理している。[4]

そこにいるのは、測る住人、動かす住人、知らせる住人である。

テレメータは、遠くの測定結果を送る。
テレコントロールは、遠くの装置を始動し、変更し、終止させる。
データ伝送は、符号化された情報を渡す。

つまり、315MHz帯の特定小電力の住人は、テレメータ、テレコントロール、データ伝送という用途の門をくぐって村に入ってくる。

では、その戸籍を持てない機器はどうなるのか。

315MHzで、免許不要のまま使いたい。
しかし、315MHz帯特定小電力の用途や技術基準にはうまく乗らない。
そのような機器は、実務上、微弱電波の住人として成立させる方向に向かう。

ここで現れるのが、微弱だけの住人である。

簡易リモコン、玩具、小型ギミック、ドア開閉器、簡易チャイム、組込み用の微弱送信モジュール。こうした住人は、315MHz帯特定小電力のように用途の戸籍を持つわけではない。彼らは、弱さによって村に入る。

ただし、用途がテレメータ、テレコントロール、データ伝送に見える機器であっても、必ず特定小電力の住人になるとは限らない。

たとえば、近くのスイッチ状態を知らせる。
すぐそばの装置に短い命令を送る。
手元のボタンで近くの機器を少し動かす。

こうした仕事は、特定小電力の住人にも、微弱電波の住人にもできる。違うのは仕事そのものではない。どれくらいの距離を必要とし、どれくらいの安定性を求め、どの制度の門をくぐるかである。

315MHzの村には、二つの道がある。
ひとつは、用途と技術基準によって入る道である。
もうひとつは、弱さによって入る道である。

特定小電力の戸籍を持てない機器は、315MHzで免許不要のまま使うなら、微弱電波として成立させる必要がある。
一方、特定小電力の戸籍を持てる機器でも、必要な距離が短ければ、微弱電波として村に入る道が残されている。

微弱は、技適を避けるための空白地帯ではない。
制度の中にある、もうひとつの細道である。

微弱の戸籍は、測定で支えられる

微弱電波の住人になるには、単に「弱い」と称するだけでは足りない。

電波法施行規則6条1項は、電波法4条1号にいう「発射する電波が著しく微弱な無線局」について基準を置いている。そして同規則6条2項は、その電界強度の測定方法について、別に告示する、としている。

その告示が、昭和63年郵政省告示第127号である。[5]

つまり、微弱電波の住人になるには、電波法施行規則6条2項に基づく昭和63年郵政省告示第127号の測定方法により、微弱基準に収まることを確認しておく必要がある。

ELPマークは、その弱さを市場の人びとに見えるようにするための任意の札である。必ず貼らなければならない札ではなく、「この住人は測られた弱さを持っている」と外へ知らせるための目印である。

したがって、ELPマークを取らないことは、確認しなくてよいことを意味しない。

微弱の戸籍は、ELPマークではなく、告示の方法に基づく測定と記録によって支えられている。

この点を取り違えると、微弱は簡単な逃げ道に見えてしまう。だが本当は、微弱の門にも戸籍確認がある。技適の門を通らないからといって、制度の外へ出るわけではない。

戸籍が違えば、コストも責任も違う

戸籍が異なれば、コストも異なる。
ただし、どちらが安いかは、機器の目的によって変わる。

同じように「押す」「開く」「知らせる」という仕事をしていても、特定小電力の住人として村に入るのか、微弱電波の住人として村に入るのかで、必要になる費用と手間は変わってくる。

特定小電力の住人は、用途と技術基準の門をくぐる。そこでは、技術基準適合証明や工事設計認証、試験、書類、技術資料、認証番号、表示といったコストが発生する。

一方、微弱電波の住人は、技適の門をくぐるわけではない。だが、安く済むという話だけでもない。微弱であることを示すには、告示の方法に基づく測定、試験成績書、記録の保有といった別のコストがかかる。

微弱電波は「安い戸籍」ではない。
短い距離と小さな仕事に向いた戸籍である。

特定小電力も「高い戸籍」と決まっているわけではない。
安定した通信、量産、販売上の信用に向いた戸籍である。

近距離で、短い信号だけを送り、通信の確実性を大きく求めない機器であれば、微弱電波の住人として設計するほうが、手間やコストを抑えられることがある。簡易リモコン、小型ギミック、玩具、近接したセンサーのような機器では、技適の門をくぐるより、微弱であることを示すほうが軽く見える場合がある。

しかし、少し離れた場所でも確実に届かせたい、継続的に販売したい、量産したい、販売先に説明しやすくしたい、という目的があるなら話は変わる。その場合、特定小電力の住人として技術基準に適合させるほうが、結果的に扱いやすいことがある。とくに技適済みモジュールを使えるなら、自前で微弱性を説明し続けるより、製品化の道筋は明確になる。

ここで「技適回避」という言葉が出てくる。

それはしばしば、技適の認証コストを避けたいという経済的行動として現れる。小さなリモコン、小さな送信機、小さな実験装置、小ロット輸入品。そうした機器では、正式な認証手続にかかる費用や時間が、製品価格や販売規模に対して重く見えることがある。

しかし、技適の門を避けたからといって、コストが消えるわけではない。
本当に微弱電波の住人として暮らすなら、今度は微弱であることを示す責任が残る。

コストは消えない。
別の場所へ移動する。

認証のコストを避けると、測定のコストが残る。
測定のコストを避けると、市場で問われるリスクが残る。
販売者がそのリスクを見ないふりをすれば、最後には利用者や周囲の電波環境へ押し出される。

人は「少しだけなら」と思う。
制度は「少し」の境界を数値で定める。
そして市場は、その境界を越えたコストを、誰が負うのかを静かに問う。

試買テスト以後、微弱の住人は減ったのか

総務省の無線設備試買テストは、2013年、平成25年以降、毎年実施されている。市場で「微弱無線設備」として販売されている機器を実際に購入し、その電波の強さを測定する取組である。[6]

無線設備試買テストが始まって以後、微弱たる製品は少なくなったように見える。
だが、それは微弱無線という技術が消えたからではない。
むしろ、微弱を名乗ることが難しくなったからである。

総務省の無線設備試買テストは、市場から機器を購入し、実際の電波の強さを測る。そこで基準を超えることが明らかになれば、その情報は公表される。

この仕組みが始まると、「微弱です」という言葉は、売り文句から測定される約束へと変わる。販売者は、公表や販売自粛要請のリスクを負う。輸入業者は、海外製品をそのまま国内に流すことが難しくなる。メーカーは、試験成績書や測定記録を持たなければならない。小売店もまた、不適合品を扱うリスクを意識するようになる。

ELPマークは必須ではない。
だが、微弱であることの確認は必要である。

後に試買テストの対象となり、不合格となれば、問題になるのはその機器を市場に入れた者である。製造した者、輸入した者、販売した者。彼らは「微弱である」として流通させた以上、その戸籍を説明できなければならない。

さらに、微弱の住人にはマージが必要になる。

基準値ぴったりを狙った製品は、市場では危うい。部品のばらつき、電池電圧、アンテナの個体差、筐体の材質、持ち方、設置場所、測定条件。そうした小さな差によって、電波の強さは揺れる。だから本当に微弱の住人として市場に残るには、基準のすぐ下に立つのではなく、十分に余裕を持って弱く設計しなければならない。

このマージは、性能を削る。
届く距離を短くする。
設計を難しくする。
製品の魅力を落とすこともある。

その結果、微弱として売るより、特定小電力の住人として技適の門をくぐるほうがよい製品も出てくる。あるいは、国内販売そのものをやめる製品も出てくる。

だから、市場から消えたのは微弱無線そのものではない。
「微弱のふりをした製品」と、マージを取ると商品性が保てない製品である。

微弱の村は、小さくなったのではない。
戸籍の確認が厳しくなり、村の境界から少し内側に下がって暮らす必要が出てきたのである。

微弱の村では、境界線の上に家を建てることが難しくなった。

金属の鍵から見えない鍵へ

ここで315MHzは、近代的な「まじない」の周波数となる。

人は鍵穴に金属を差し込まない。
ポケットの中の樹脂片を押す。
すると車が光り、短く鳴る。

所有物が返事をする。

駐車場の闇のなかで、どの車が自分のものかを音と点滅で確認する。これは所有の儀礼であり、境界を開閉する儀礼である。

かつて鍵は、腰に下げるものだった。
やがて鍵は、ポケットの中でボタンになった。
そして鍵は、目に見えない信号になった。

この変化は、利便性だけで説明しきれない。人間が「開ける」という行為を、身体の接触から遠隔の命令へと移した歴史である。ドアノブに触れる前に、車は開く。家に近づく前に、シャッターは上がる。

人間の手は、電波によってわずかに長くなった。

そして、その長くなった手は、完全に個人のものではない。315MHzの信号は、私的な命令として発せられる。しかし、それが通る空間は公共の電波空間である。

ボタンを押す者は、自分の車を開けているだけのつもりでいる。
だが制度の目から見れば、そこでは無線局、電波、免許、技術基準、微弱性、用途、認証、測定、告示、コスト、責任、混信防止といった語彙がひそかに立ち上がっている。

押す、鳴る、光る、安心する

315MHzの民俗とは、私的な所作が公共の制度に触れる場所に生まれる。

押す。
鳴る。
光る。
安心する。

その一連の所作は、日常の身振りであると同時に、電波法の内側で許された小さな儀礼でもある。

315MHzの周辺には、特定小電力の住人と、微弱だけの住人がいる。同じように開け、閉め、知らせ、測っていても、村への入り方は違う。その違いは、日常のボタンの奥に沈んでいる。

国際的なTPMS/RKEの文脈では433MHz帯も現れる。だが、315MHzの面白さは、より身近なところにある。322MHz以下という制度上の棚に収まり、特定小電力の住人と微弱だけの住人が隣り合いながら、車のキーやセンサーやリモコンの姿で生活の中に沈んでいることだ。

315MHzの民俗学は、古い村落の祭礼を探す営みから少し離れたところにある。
それは、駐車場で人びとが無意識にくり返す所作を読むことである。

押す、鳴る、光る、安心する。
その一瞬に、物理学と電波法と生活文化が、ひそかに交差している。

315MHzは、派手な周波数ではない。
世界をつなぐ周波数でも、遠方の声を運ぶ周波数でもない。
だが、それは境界を開く。所有物を応答させる。生活の端々に、小さな秩序を生む。

目に見えず、意識されず、しかし毎日くり返される。
法律に囲われ、文化に沈み、手元のボタンから静かに発せられる。

それは、私たちがすでに住んでいる、微弱なる電波の村である。

注釈・参考URL

[1] 総務省 電波利用ホームページ「微弱無線局の規定」。微弱無線の3mの距離における電界強度の許容値を示す図を掲載している。
URL: https://www.tele.soumu.go.jp/j/ref/material/rule/

[2] 電波法施行規則6条1項。電波法4条1号にいう「発射する電波が著しく微弱な無線局」について、無線設備から3メートルの距離における電界強度の基準を定めている。322MHz以下では毎メートル500マイクロボルト以下、322MHzを超え10GHz以下では毎メートル35マイクロボルト以下とされる。315MHzは322MHz以下の区分に入る。
URL: https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000014
参考URL: https://www.telec.or.jp/services/examination/weak_radio_equipment.html

[3] 電波法。第1条は電波の公平かつ能率的な利用による公共の福祉の増進を目的とし、第2条は「電波」を300万MHz以下の電磁波と定義している。また、第4条は、無線局の開設について原則として総務大臣の免許を必要とし、著しく微弱な電波を発射する無線局などを例外として置いている。
URL: https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131/

[4] ARIB STD-T93。「特定小電力無線局 315MHz帯テレメータ用、テレコントロール用及びデータ伝送用無線設備標準規格」。策定年月日は2007年5月29日。315MHz帯の周波数の電波を使用する、テレメータ用、テレコントロール用、データ伝送用無線設備について規定している。
URL: https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/desc/std-t93.html

[5] 電波法施行規則6条2項に基づく微弱無線局の電界強度測定方法は、昭和63年郵政省告示第127号で定められている。微弱無線設備として扱うためには、この告示に基づく測定方法により、電波法施行規則6条1項1号の基準内に収まることを確認しておく必要がある。
URL: https://www.telec.or.jp/services/examination/weak_radio_equipment.html
参考URL: https://www.jet.or.jp/law/wave/elp.html

[6] JQA「微弱無線設備にご注意ください」。総務省が2013年、平成25年以降、毎年「無線設備試買テスト」を実施していることが説明されている。
URL: https://www.jqa.jp/service_list/safety/topics/topics_safety_168.html

[7] JET「特定無線設備の認証（技適マーク）」。特定無線設備を日本国内で使用・販売するためには、電波法に基づき、無線設備が技術基準に適合していることの証明・認証を受ける必要があり、一般には技適マークで確認される。
URL: https://www.jet.or.jp/law/wave/technical_conformity.html

[8] JET「微弱無線局（ELPマーク）登録制度」。微弱無線局としての適合性を確認するためには、測定結果、成績書等の記録を保有しておく必要があると説明されている。ELPマーク登録制度は、微弱無線設備の適合性を市場で確認しやすくするための任意登録制度であり、微弱無線設備が必ず取得しなければならないものではない。
URL: https://www.jet.or.jp/law/wave/elp.html

[9] EMCC「微弱無線設備登録制度」。総務省の試買テストやELPマーク制度について説明されている。
URL: https://emcc-info.net/elp/index.html
参考URL: https://emcc-info.net/elp/registration.html

[10] 総務省「電波法施行規則等の一部を改正する省令案等に係る意見募集」関連資料。TPMS/RKEは日本では2007年に315MHz帯を使用する特定小電力無線局として導入され、国際的には433MHz帯を使用した同システムの普及が進んでいることが説明されている。
URL: https://public-comment.e-gov.go.jp/pcm/download?seqNo=0000288229

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