ラジコンの進化論

――ラジコンはいつ周波数の村からIDの街へ移ったのか

かつて、模型飛行場の安全は札掛けによって守られていた。

操縦者は送信機を持って管理盤へ行き、自分が使う周波数の札を取る。札がなければ、その周波数はすでに誰かが使っている。前の操縦者が飛行を終え、札を返すまで待たなければならなかった。

一般財団法人日本ラジコン電波安全協会（ラジコン用電波の適正かつ安全な運用を推進する団体）は、安全運用の指針として、使用中のバンドを確認し、バンドリボンを送信機のアンテナと管理盤などに取り付け、使用バンドを明示するよう求めている。[1]

この札掛けは、模型場の装飾ではなかった。

同じ周波数で2台の送信機が同時に電波を出せば、受信機は2人の命令を正しく聞き分けられなくなる。模型飛行機なら墜落し、自動車なら暴走し、ボートなら帰還できなくなる可能性がある。

だから人々は、誰が声を出してよいかを札で決めた。

ところが2.4 GHz帯の時代になると、模型場から札掛けが消えていった。送信機を管理者へ預け、バンド番号を確認してから飛行する光景も少なくなった。

ラジコンは、いつ周波数の村からIDの街へ移ったのか。

法令上の住所をたどると、その変化は2つの制度区分の間に見えてくる。

一方は、電波法施行規則（電波法の施行に必要な事項を定める省令）第6条第1項第2号と、それに基づく昭和32年郵政省告示第708号「免許を要しない無線局の用途並びに電波の型式及び周波数」（免許不要局の用途、電波型式および周波数を定める告示）である。

もう一方は、同規則第6条第4項第4号、とりわけ同号（1）の2,400 MHz以上2,483.5 MHz以下を使用する「主としてデータ伝送のために無線通信を行うもの」である。

ただし、ラジコン全体が一斉に転籍した日はない。

旧来の系統は旧来の制度に残った。その一方で、新しい2.4 GHz系統がデータ通信の街へ進出し、多数が同じ場所に生息しやすい形へ適応したのである。

1．クリスタルを差す民

旧来のラジコンでは、送信機と受信機に水晶発振子、いわゆるクリスタルを差し込んだ。

送信機側と受信機側のバンド番号が一致すれば命令が届く。番号が違えば受信機には聞こえない。同じ番号の送信機が近くで同時に電波を出せば、2つの命令が同じ入口から入ってくる。

この時代の第一の問いは、

「誰が話しているか」

ではなかった。

「何番の周波数で話しているか」

であった。

受信機は操縦者の名前を知らない。送信機の所有者も、模型場の会員番号も知らない。自分が受けるよう調整された周波数に現れた信号を命令として扱う。

したがって、送信者の識別は機器の外側で行わなければならなかった。

操縦者はクリスタルの番号を確認し、同じ番号を使う者がいないかを調べる。模型場では番号を申告し、札を取り、送信機のアンテナへバンドリボンを付ける。

クリスタルは電子部品であると同時に、共同体における身分札だった。

2．バンド札の自治

電波法（電波利用と無線局の基本を定める法律）は、模型場に木製の札掛けを設置せよとは命じていない。

法令が定めるのは、免許の要否、使用できる周波数、電界強度、電波の型式、無線設備の技術条件などである。

誰が送信機を預かるか、札をどこへ掛けるか、飛行を終えた操縦者がどの順序で送信機の電源を切るかという現場の手続は、模型場、クラブ、競技団体、業界団体が作り上げた。

ここに自治がある。

バンド札は、法令上の周波数区分を、人間が実行できる行為へ翻訳する装置だった。

民俗学の言葉を借りれば、それは禁忌を目に見える形にした祭具である。

その禁忌には、混信事故を避けるという合理的な根拠があった。

札掛けを守る者には飛行の機会が与えられ、守らない者は共同体から注意される。模型場の秩序は、法令、機械、慣習の三者によって成立していた。

機械に識別能力が不足していたため、人間の共同体がその不足を補ったのである。

3．電波法施行規則第6条第1項第2号の村

旧来型ラジコンの法令上の系譜は、電波法施行規則第6条第1項第2号へつながる。

同号は、無線設備から500 m離れた地点における電界強度が200 μV/m以下であり、用途、電波の型式および周波数が告示で定められた無線局を、免許を要しない著しく微弱な無線局として扱う。[2]

その告示が、昭和32年郵政省告示第708号である。[5]

同告示には「ラジコン用発振器用」という用途区分が置かれ、ラジコンに使用できる電波の型式、周波数および用途が定められている。

ここでは、模型を操縦するという用途が法令上の名札になっている。

模型飛行機、模型ボート、模型自動車などを無線で操縦するための発振器だから、「ラジコン用発振器用」の籍に入る。

これは用途別の村である。

日本では1957年、ラジコン用無線局に使用できる電波として13 MHz帯、27 MHz帯および40 MHz帯が割り当てられた。その後、1984年には40 MHz帯のラジコン用専用電波が整備され、1992年には72 MHz帯の上空用周波数10波が追加された。[3]

生息地は広がった。

使える周波数が増えれば、同じ模型場で同時に操縦できる人数も増やせる。しかし、その基本思想は変わらない。

一本の周波数は一人が使う。

その周波数を誰が使用しているかは、人間が管理する。

27 MHz帯から40 MHz帯へ移り、72 MHz帯が加わっても、「同じ周波数で同時送信しない」という思想は残った。

周波数が増えれば、村の家は増える。

しかし、一軒の家に複数の世帯が同時に住めるようになったわけではなかった。

4．シンセサイザーという過渡種

クリスタル方式の後期には、周波数シンセサイザー方式が現れた。

操縦者はクリスタルを抜き差しせず、送信機の設定によって使用周波数を切り替えられるようになった。日本ラジコン電波安全協会の標準規格では、水晶発振により制御する周波数シンセサイザー方式が認められ、電波発射中には周波数を切り替えられないこと、送信前に周波数を確認・設定できることが求められた。[4]

これは重要な変化だった。

予備のクリスタルを何組も持ち歩く必要が減り、競技会や模型場でのバンド調整が容易になった。

だが、社会構造は旧来のままだった。

クリスタルという物体が液晶画面の設定へ変わっても、操縦者は使用する周波数を一つ選ぶ。電波を出す前に、その周波数が空いているかを人間が確かめる。

問いは依然として、

「あなたはいま何番を使っているか」

であった。

シンセサイザー方式は、周波数の村の住民が着替えやすくなった姿である。村の外へ出たわけではない。

進化史上の位置を与えるなら、これは過渡種だった。

5．電波法施行規則第6条第4項第4号の街

2.4 GHz帯プロポの法令上の住所は、旧来の「ラジコン用発振器用」と異なる。

電波法施行規則第6条第4項第4号は、「主としてデータ伝送のために無線通信を行うもの」を小電力データ通信システムの無線局として定めている。

同号（1）が掲げる周波数は、2,400 MHz以上2,483.5 MHz以下である。

一般社団法人電波産業会（電波利用分野の標準規格を策定する団体）のARIB STD-T66「第二世代小電力データ通信システム／ワイヤレスLANシステム」は、この制度区分に属する2,400 MHz以上2,483.5 MHz以下の無線設備について定めている。

この規格の対象には、Wi-FiやBluetoothが含まれる一方、独自通信システムについては通信プロトコルを一種類に統一していない。[7]

ここはラジコン専用村ではない。

Wi-Fi、Bluetooth、識別装置、メーカー独自方式の機器などが暮らす雑居都市である。

旧制度では、「何に使う電波か」が身分の中心だった。

新制度では、「どのような通信を行うか」が身分の中心になる。

飛行機を動かす電波であっても、電気的に見れば、スティック位置、スイッチ状態、制御値などを符号化して送るデータ通信である。

ラジコンの一部は、「ラジコン用発振器」という用途別の村から、「主としてデータ伝送を行うもの」という機能別の街へ住所を得た。

6．転籍ではなく、別系統の出生

ここで「転籍」という比喩を、法律上の処分と混同してはならない。

40 MHz帯や72 MHz帯の旧来型プロポが、法改正によって2.4 GHz帯へ移されたわけではない。

旧来型は、電波法施行規則第6条第1項第2号と昭和32年郵政省告示第708号の系統に残った。

2.4 GHz帯プロポは、新たに設計・製造され、電波法施行規則第6条第4項第4号および無線設備規則（無線設備の技術条件を定める省令）第49条の20の条件に適合する設備として登場した。無線設備規則第49条の20は、小電力データ通信システムの無線局の無線設備について規定している。[6]

日本ラジコン電波安全協会によれば、日本で2.4 GHz帯プロポの発売が始まったのは2007年である。[8]

同協会の2.4 GHz帯プロポ登録規程は、対象を無線設備規則第49条の20に規定する装置とし、技術基準適合証明または工事設計認証に合格していることを登録条件としている。[9]

厳密な表現はこうなる。

旧住民が集団で住所を変更したのではない。

新しい系統が、別の法的生態区に生まれた。

旧い系統と新しい系統は、同じ模型場に並存した。片方の操縦者はバンド札を取り、もう片方の操縦者は2.4 GHz送信機の電源を入れる。

一つの飛行場に、二つの社会が同居したのである。

7．なぜ雑然とした街を選んだのか

なぜラジコンは、Wi-FiやBluetoothの声が飛び交う街へ進出したのか。

その理由を一文で説明した行政資料は、確認できた公式資料には見当たらない。

したがって、以下は法令、標準規格、登録制度および製品仕様の時系列から導く技術史的推論である。

第一に、2.4 GHz帯には83.5 MHzの周波数幅がある。

一本の狭い固定周波数を飛行中ずっと占有する方式から、複数の周波数を選択したり、順次移動したりする方式へ進む余地があった。

第二に、メーカー独自の通信プロトコルを採用できた。

ラジコンはWi-Fiと会話する必要がない。同じ周波数帯と技術基準を共有しながら、送信機と受信機の間では各メーカー独自の通信手順を使用できる。

第三に、免許不要の量産機器として利用するための技術基準適合証明および工事設計認証の制度がすでに存在した。

第四に、雑然とした帯域で共存するための技術条件を具体化できた。

2008年のARIB STD-T66第3.2版では、屋外で模型飛行機を無線操縦する周波数ホッピング方式の送信装置について、周波数滞留時間の規定が追加された。また、周波数ホッピング方式以外の送信装置には、送信開始時に動作するキャリアセンスを備える規定が追加された。[10]

制度は、模型飛行機を無条件で雑踏へ放り込んだのではない。

周波数ホッピング方式なら、一つの周波数に長く居座らない。

それ以外の方式なら、送信を始める前に周囲の電波状況を確認する。

街で暮らすための作法を、機械の側へ移したのである。

2.4 GHzの街は静かではない。

しかし、道路は広く、住民自身が道を選び、短時間で移動し、相手を確かめる仕組みを持つことができた。

雑然さは不利な環境であると同時に、新しい適応を促す環境だった。

8．IDは機械内部の戸籍か

2.4 GHz方式で最も目立つ形質は、送信機と受信機がIDによって関係を結ぶことである。

双葉電子工業株式会社（ラジコン用送受信機などを製造する企業）は、同社の2.4 GHz方式について、送信機ごとに製造段階で個別のIDコードを付与し、受信機がリンク操作によってそのIDを記憶すると説明している。

リンク後の受信機は、記憶した送信機の信号を受け付ける。さらに同社の一部方式では、周波数ホッピング、周囲の電波状況の探索、複数アンテナによるダイバーシティ受信、テレメトリーなどが用いられている。[11]

ここで第一の問いが変わる。

旧来の受信機は、

「どの周波数から来た信号か」

を入口としていた。

2.4 GHz受信機は、それに加えて、

「自分が結ばれた送信機から来た信号か」

を確かめる。

ただし、電波法施行規則第6条第4項第4号が、ラジコン受信機に特定形式のIDやペアリング方式を直接義務付けているわけではない。

法令は、使用周波数、空中線電力、変調方式、拡散方式、混信防止機能などの技術的枠組みを定める。

IDの長さ、リンク手順、ホッピング順序、モデルID、フェイルセーフの細部は、各社の通信プロトコルと製品設計に属する。

法律が個々の送信機へ戸籍番号を発行したのではない。

法律がデータ通信の街区を設け、その街区へ入ったメーカーが、送信機と受信機の関係台帳を機器内部に作ったのである。

9．ペアリングの数と、同時操作の数

IDの組合せは数学的には有限である。

デジタル機器が扱う番号には桁数があるため、文字どおり無限にはならない。

しかし、各社がIDのビット数や割当総数を公開していない場合、候補数を外部から正確に算定することはできない。確認できたメーカー公式資料も、固有IDの存在とリンク方法は説明しているが、ID空間の総数までは示していない。

公式資料から言える範囲は、

「製造段階で送信機ごとに個別IDが与えられ、受信機がそのIDを記憶する」

ところまでである。

ここで、ID数と同時操作数を分けなければならない。

IDが何億通りあっても、2.4 GHz帯の幅が何億倍にも広がるわけではない。

同じ場所で同時に運用できる台数は、次の条件によって制約される。

• 各方式が使用する周波数幅

• 一回の送信が占有する時間

• 周波数ホッピングの方法

• 周囲のWi-FiやBluetoothの利用状況

• 送信機と受信機の位置関係

• アンテナ配置

• 受信感度

• 通信品質が低下した場合の処理

IDは宛先を区別する。

周波数ホッピングやキャリアセンスは、混雑した通信路の利用方法を調整する。

この二つが組み合わされることで、固定された一本の周波数を人間が占有管理する方式より、多数の送受信機が共存しやすくなった。

戸籍簿は実用上ほとんど尽きないほど広くなった。

だが、空そのものは有限である。

10．バンド札は機械の内部へ移った

旧来のバンド札と、2.4 GHz方式のIDは、同じものではない。

バンド札は、ある周波数を誰が使用しているかを人間同士で管理する道具だった。

IDは、受信機がどの送信機の信号を受け入れるかを機器内部で管理する情報である。

それでも、両者は安全管理上の役割を一部共有している。

昔、人間は管理盤を見ていた。

現在、受信機は内部の記録を参照する。

こうして札掛けの仕事は、複数の機能に分かれて機械の内部へ移った。

• 送信機を区別する固有ID

• 送信機と受信機を結び付けるリンクまたはバインド

• 通信の手順を定めるプロトコル

• 使用周波数を選択または移動する仕組み

• 受信状態に応じてアンテナを選ぶダイバーシティ

• 信号を失った際のフェイルセーフ

• 機体側の情報を送り返すテレメトリー

バンド札が消えたというより、その機能が分解され、半導体の中へ折り畳まれたのである。

11．短い波長が与えた身体

2.4 GHz化は、通信社会の構造とともに、ラジコンの身体を変えた。

電波の速度を約3億m/sとして計算すると、波長と4分の1波長はおおよそ次のようになる。

• 40 MHz：波長約7.5 m、4分の1波長約1.88 m

• 72 MHz：波長約4.17 m、4分の1波長約1.04 m

• 2.4 GHz：波長約12.5 cm、4分の1波長約3.1 cm

旧来の40 MHz帯や72 MHz帯では、4分の1波長のアンテナは模型の身体に対して長大だった。

送信機には伸縮式のロッドアンテナを付け、受信機からは長いアンテナ線を伸ばす。機体内での折り曲げ、引き回し、金属部品やサーボ配線との位置関係が受信性能へ影響した。

2.4 GHzでは、約30 mmのアンテナ部分によって4分の1波長に近い構成を作れる。

双葉電子工業のR3104SB受信機は、先端30 mmのアンテナを2本備え、互いに90度の位置関係となるよう搭載することを求めている。受信機は2本を自動的に切り替えるダイバーシティ方式を採用している。[12]

これは大きな形態変化だった。

約1 mから2 mのアンテナを複数、模型の中へ直交配置することは現実的ではない。

約30 mmなら、複数アンテナ、直交配置、ダイバーシティ受信を実装できる。アンテナを製品内部へ収めやすくなり、設置状態の再現性も向上する。

ただし、波長が短くなれば放射効率が自動的に高くなるわけではない。

重要なのは、模型の限られた寸法の中で、波長に対して十分な電気長を持ち、整合の取れたアンテナを作りやすくなったことである。

2.4 GHz帯のアンテナは、金属、炭素繊維、水分、機体姿勢、アンテナ方向の影響を受ける。R3104SBの説明書も、カーボン胴体では先端30 mmのアンテナ部分を機体外へ出すよう警告している。[12]

短い波長は、模型の身体に合う小さな耳を与えた。

同時に、その耳をどこへ向け、何から離すかという新しい作法も生んだ。

12．伸びたのは飛距離か、群生能力か

2.4 GHz化によって、最大制御距離が一律に伸びたことを示す公式な新旧比較資料は確認できなかった。

同じ送信電力、同じ送受信アンテナ利得、同じ距離という理想条件なら、周波数が高いほど自由空間伝搬損失は大きくなる。

一方、実機のアンテナ条件は同じではない。

40 MHz帯や72 MHz帯では、模型に対してアンテナが長すぎる。2.4 GHzでは、模型の寸法に合った共振アンテナ、複数アンテナ、ダイバーシティ受信、高感度デジタル回路を組み合わせやすい。

したがって、2.4 GHz化の成果を最大飛距離だけで測ると、本質を外す。

大きく変わったのは、同じ場所で多数の操縦者が共存する能力だった。

旧来の模型場では、使用できる個別周波数の数が、同時に操縦できる人数を強く制限した。

一人が一本の周波数を占有し、その占有権を札で管理するからである。

2.4 GHz方式では、IDによる相手識別、周波数ホッピング、キャリアセンス、短時間のデータ伝送などによって、固定周波数の専有を避けやすくなった。

進化したのは、一本の声が遠くまで響く能力だけではなかった。

多くの声が同じ場所で、互いを主人と取り違えずに存在する能力だった。

2.4 GHz化は、飛距離の進化より群生能力の進化だったのである。

13．ダーウィンの模型場

ダーウィン風にいえば、ラジコンは同時操作数を増やすために進化したのだろうか。

この表現には目的論が含まれる。

生物は将来の必要を予測し、便利な形質を注文して進化するわけではない。環境の中で有利に働いた形質を持つ個体が多く生き残り、その形質が集団の中で増えていく。

ラジコンは生物ではないため、自然選択そのものは起きない。

技術者が設計し、企業が製造し、利用者が購入する。ここで働くのは、人為選択、市場選択、制度選択である。

それでも、適応進化の比喩には意味がある。

模型場の混雑、バンド管理の負担、混信事故への恐れ、アンテナ小型化の要求、双方向通信への需要、デジタル部品の普及、利用可能な周波数帯という環境が、どの製品を繁栄させるかを左右したからである。

選択された形質は次のように整理できる。

• バンド札を取らなくても使用できる

• 受信機が送信機をIDで識別する

• 一本の固定周波数を長時間占有しない

• 多数の送信機が同じ場所で共存しやすい

• アンテナが短い

• 複数アンテナを搭載できる

• テレメトリーなどの双方向通信へ拡張できる

• 通信品質低下時にフェイルセーフを働かせられる

ラジコンが「同時操作数を増やそう」と意思したのではない。

同時操作に強い形質を持つ製品が、混雑した模型場で便利であり、安全上も有利であり、利用者に選ばれた。

その結果として、同じ場所へ収容できる送受信機の数が増えた。

ダーウィン風にいえば、同時操作数の増加は進化の目的ではない。

混雑した環境への適応が生んだ形質である。

14．ドローンは転籍の父か

ドローンの登場が、ラジコンを2.4 GHz帯へ移したのだろうか。

時系列は逆である。

日本で2.4 GHz帯プロポの発売が始まったのは2007年である。2008年には、ARIB STD-T66へ屋外で使用する模型飛行機の操縦用機器に関する規定と運用上の注意が追加された。[8][10]

国土交通省（航空行政等を所管する国の行政機関）が、航空法（航空の安全と秩序を定める法律）に基づく無人航空機の飛行ルールを導入したのは2015年であり、今日的な民生ドローンの普及より先に、2.4 GHzラジコンの法的・技術的な生態区は形成されていた。

ドローンは転籍の父ではなかった。

転籍先で育った子だった。

IDによるリンク、デジタルデータ伝送、短いアンテナ、双方向通信という環境に、ジャイロ、加速度センサー、GPS、姿勢制御、自動航行、映像伝送が加わった。

そのときラジコンは、人が舵を取り続ける模型から、地上局と情報を交換しながら自ら姿勢を保つ空中情報端末へ枝分かれした。

国土交通省の資料では、2,400 MHz以上2,483.5 MHz以下の小電力データ通信システムは、ドローンの操縦、画像伝送、データ伝送で最も広く使用される無線システムと整理されている。[13]

さらに、高画質映像や長距離通信への要求が強まると、2016年8月には169 MHz帯、2,483.5 MHz以上2,494 MHz以下、5.7 GHz帯などを使用する無人移動体画像伝送システムが産業利用向けに制度整備された。[13]

ドローンは2.4 GHzの街へラジコンを連れてきたのではない。

2.4 GHzの街で発達し、やがて別の街区へ分家するほど大きくなったのである。

15．一部が進化した

ラジコン全体が、旧い姿から新しい姿へ一斉に変わったわけではない。

40 MHz帯や72 MHz帯の系統は、旧来の法制度と運用慣行の中に残った。

2.4 GHz帯に生まれた系統は、データ通信の街で繁栄した。

そこから、さらに複数の枝が伸びた。

• IDとリンクを使う通常の模型用ラジコン

• テレメトリーを持つ双方向ラジコン

• GPSと自動安定を備えたマルチコプター

• 映像を送るカメラドローン

• 自動航行を行う産業用無人航空機

• 免許を要する無人移動体画像伝送システムを使う業務用機

これは一列に並ぶ進歩ではない。

枝分かれである。

古い系統が劣っているから即座に消えたのでもない。旧方式には、低い周波数による伝搬特性、既存設備、慣れた運用、特定用途での有用性がある。

一方、混雑した模型場や多機能化する機体では、2.4 GHz系統の形質が強く選ばれた。

生物学の系統樹に見立てれば、幹全体が移動したのではない。

環境に適した枝が伸び、個体数を増やしたのである。

16．結論――周波数管理から関係管理へ

旧来のラジコンにとって、第一の問いは、

「どの周波数を使っているか」

だった。

2.4 GHz方式にとって、第一の問いは、

「この受信機は、誰の送信機に従うのか」

へ変わった。

法制度上では、電波法施行規則第6条第1項第2号と昭和32年郵政省告示第708号による「ラジコン用発振器用」という用途別の村から、同規則第6条第4項第4号（1）による「主としてデータ伝送を行うもの」という機能別の街へ、一部の系統が進出した。

技術上では、固定周波数とバンド番号による管理から、固有ID、リンク、プロトコル、周波数選択、ホッピング、ダイバーシティ、フェイルセーフによる関係管理へ移った。

社会的には、人間が札を配り、同じ周波数の者が同時に声を出さないよう見張る共同体から、機器が相手と通信路を識別する共同体へ変わった。

ダーウィン風にいえば、一本の周波数を占有する個体から、雑然とした帯域で多数が共存できる個体への適応だった。

かつてラジコンの安全は、模型場の札掛けにあった。

送信機を預け、バンド札を取り、同じ周波数の者が同時に声を出さないよう、人が村の入口を見張った。

ラジコン全体が、その村を去ったわけではない。

一部の系統が、Wi-FiやBluetoothの声が飛び交う2.4 GHzの街へ移った。

そこで模型の身体に合う短いアンテナを持ち、相手をIDで見分け、混雑した道を渡り歩く能力を得た。

進化したのは、電波の飛距離だけではなかった。

同じ空に共存できる個体数だった。

2.4 GHzの時代、札掛けは機械の内部へ移った。

周波数の番地だけでなく、送信機と受信機の関係そのものが戸籍になったのである。

註釈・参照資料

[1] 一般財団法人日本ラジコン電波安全協会「安全運用」
https://rck.or.jp/safety/sa_safeoperation.html

[2] 電波法施行規則
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000014

[3] 一般財団法人日本ラジコン電波安全協会「ラジコン用周波数」
https://rck.or.jp/safety/sa_rcfrequency.html

[4] 一般財団法人日本ラジコン電波安全協会「ラジコン用周波数」所収「ラジコン用発振器の標準規格」
https://rck.or.jp/safety/sa_rcfrequency.html

[5] 昭和32年郵政省告示第708号「免許を要しない無線局の用途並びに電波の型式及び周波数」。総務省（情報通信・電波行政を所管する国の行政機関）「電波利用ホームページ」掲載公式PDF。取得および内容確認済み。
https://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/dwn/kouzi1.pdf

[6] 無線設備規則
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000018

[7] 一般社団法人電波産業会「標準規格概要 ARIB STD-T66」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/desc/std-t66.html

[8] 一般財団法人日本ラジコン電波安全協会「日本ラジコン電波安全協会とは」
https://rck.or.jp/aboutus/index.html

[9] 一般財団法人日本ラジコン電波安全協会「2.4 GHz帯プロポの登録」
https://rck.or.jp/propo/pr_24ghzproporeg.html

[10] 一般社団法人電波産業会「ARIBニュース第660号」
https://www.arib.or.jp/image/osirase/news/660.pdf

[11] 双葉電子工業株式会社「Futaba RC Technology――空用プロポ通信システム」
https://www.rc.futaba.co.jp/support/tips/detail/31

[12] 双葉電子工業株式会社「R3104SB取扱説明書」
https://www.rc.futaba.co.jp/downloads/W8C1546N22020415471e278.pdf?mode=view

[13] 国土交通省「ドローンで使用されている主な無線通信システム／ドローン等ロボットにおける電波利用の高度化について」
https://www.mlit.go.jp/common/001154535.pdf

[14] 国土交通省「無人航空機の飛行ルール」
https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000040.html

資料上の制約

昭和32年郵政省告示第708号については、総務省「電波利用ホームページ」に掲載された公式PDFを参照し、取得および内容確認を行った。本稿における同告示の名称、用途区分、電波の型式および周波数に関する記述は、この公式PDFを一次資料とする。

送信機IDのビット数、IDの割当総数、周波数ホッピングの具体的順序、再送制御など、メーカーが公開していない通信プロトコル内部の仕様については断定していない。

「戸籍」「転籍」「村」「街」「民」「進化」「系統」「個体」「群生」は、法制度史と技術史を説明するための比喩である。

ほかの記事も用意しています。よろしければ、
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