4630kHzの民俗学

1　はじめに――四メガの奥座敷

4630kHzという周波数には、奇妙な静けさがある。

それは、アマチュア無線家が日々集まる7MHz帯の賑わいとも、145MHzや430MHzのロールコールの明るさとも違っている。周波数帳の片隅にありながら、そこだけ古い制度の灯がともっている。電波形式はA1A。声ではなく、電鍵である。

この周波数は、災害時に長く語るための場所として置かれたのではない。まず相手を見つける。相手がどの局であるかを確かめる。どの周波数で、どの経路で、どのように通信を続けるかを決める。4630kHzは、そのための戸口である。

非常時、無線の世界にはいくつもの村がある。警察の村、消防の村、海上保安の村、漁業無線の村、鉄道の村、電力の村、自治体の村、放送の村、そしてアマチュア無線の村。平常時には、それぞれの村が、それぞれの免許、それぞれの周波数、それぞれの作法で暮らしている。

4630kHzは、その村々が非常時に最初に顔を合わせるための場所であった。

2　非常通信の概念――免許制度の中の非常口

無線局は、ふだんは免許状に書かれた範囲で運用する。

誰と通信できるか。
何のために通信できるか。
どの通信事項を扱えるか。
どの周波数や電波型式を使えるか。
どれだけの電力で送信できるか。

それらは、局ごとに決められている。

しかし、地震、台風、洪水、津波、火災などの非常事態では、そのままでは必要な通信が届かないことがある。電話線が切れる。携帯電話がつながらない。行政機関どうしの連絡が途切れる。人命救助や災害救援のためには、平常時の通信相手や通信目的の枠を越えなければならない場面が出てくる。

そのために用意されているのが、非常通信である。

非常通信は、非常時に必要な通信を通すため、通常の免許上の制限を一部ゆるめる制度である。電波法上も、非常通信は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他の非常事態が発生し、または発生するおそれがある場合に、有線通信を利用できないか、利用が著しく困難なとき、人命救助、災害救援、交通通信の確保、秩序維持のために行われる無線通信として整理されている。[1]

ただし、ここでゆるむのは、主として免許状に記載された目的、通信の相手方、通信事項の範囲である。平常時なら通信できない相手、平常時なら扱えない内容であっても、人命救助、災害救援、交通通信の確保、秩序維持のために必要であれば、非常通信として扱う余地がある。

一方で、周波数、電波型式、空中線電力まで自由になるわけではない。非常通信であっても、送信に使う周波数と電波型式は、原則として免許状に記載されたものによる。空中線電力も、免許状の範囲内で、通信に必要最小のものにとどめる。[1]

つまり非常通信とは、免許制度の外へ飛び出す行為ではない。
目的、通信の相手方、通信事項について非常時の通路を開きながら、周波数、電波型式、空中線電力については自局の免許の内側にとどまる通信である。

免許制度の中に、あらかじめ作られた非常口。
この非常口の前に置かれた待合所の一つが、4630kHzである。

3　4630kHzの制度概念――連絡設定の待合所

4630kHzは、非常通信の「連絡設定」のための周波数である。

ここでいう連絡設定とは、いきなり本題を長々と送ることではない。相手を呼ぶ。相手が応答する。相手が誰で、こちらが誰かを確認する。そのうえで、次にどの周波数で、どの経路で、どのように通信を続けるかを決める。

無線局運用規則上、A1A 4630kHzは非常通信の連絡設定周波数として扱われる。解説資料でも、無線局運用規則第130条の使用電波としてA1A 4,630kHzが指定され、これは連絡設定周波数であると説明されている。[2]

したがって、4630kHzの性格は明快である。

そこは本通信の席ではない。
そこは待合所である。
呼び出し、応答し、相手を確かめ、次の道を決める場所である。

異なる局種の無線局は、平常時には同じ周波数で話せるとは限らない。通信の相手方も、通信事項も、使用できる周波数も、電波型式も、それぞれの免許に従う。そこで、まず共通の入口が必要になる。

4630kHzは、その入口として制度の中に置かれた。

長く語る場所ではなく、次の道を決める場所。
その短さが、この周波数の性格をよく示している。

4　根拠法令――条文の中の作法

4630kHzの背後には、いくつかの条文が重なっている。

まず電波法第52条である。ここには、無線局が免許状記載の目的、通信の相手方、通信事項の範囲を越えて運用してはならないという原則と、その例外としての非常通信がある。[1]

次に電波法第53条と第54条である。第53条は、識別信号、電波の型式、周波数などについて、原則として免許状に記載されたところによらなければならないことを定める。第54条は、空中線電力について、免許状記載の範囲内であり、かつ通信を行うため必要最小のものであることを求める。[1]

ここが、非常通信を理解するうえでの急所である。非常通信で開かれるのは、目的、相手方、通信事項の非常時の通路であって、周波数や電波型式や出力が無制限になる通路ではない。

さらに電波法第74条がある。これは、非常の場合に総務大臣が必要な通信を無線局に行わせることができるという規定である。第74条の2は、非常の場合の通信を円滑に行うため、通信計画や訓練などの体制整備に関わる。[3]

無線局運用規則の非常通信関係規定には、A1A 4630kHzが現れる。アマチュア局についても、同規則の準用規定により、非常の場合の無線通信に関する規定が関わってくる。[2]

電信上の作法も残っている。非常通信の呼出しや応答には「OSO」を三回前置する。通報には和文で「ヒゼウ」、欧文で「EXZ」を前置する。訓練時には「クンレン」として扱う。このあたりには、法令というより、通信の儀礼がある。[4]

そして通信が終わった後には、電波法第80条がある。遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信を行った場合には、総務省令で定める手続により総務大臣へ報告しなければならない。JARLの非常通信実施要領でも、非常通信を実施した場合は法第80条により総務大臣へ報告し、実務上は各総合通信局長宛てに提出するとされている。[5]

非常通信には入口と出口がある。

入口は、通信を開くこと。
出口は、通信を記録して制度へ戻すこと。
4630kHzはその入口の一つであり、報告義務は出口の作法である。

5　制度沿革――4200kHzから4630kHzへ

非常通信協議会の沿革を見ると、4630kHzの位置がよく分かる。

1951年、非常無線通信協議会が設立された。翌1952年の第1回総会には、電波監理総局、電気通信省、運輸省、航空庁、建設省、法務府、警察関係機関、海上保安庁、水産庁、林野庁、消防関係機関、中央気象台、日本国有鉄道、全国水産電気通信協会、日本赤十字社など、多くの機関が名を連ねていた。[6]

1955年には、非常無線通信用周波数の移換が行われた。4630kHzの使用開始である。従来は4200kHzだった。[6]

1963年には、電源開発株式会社が加入し、構成員として郵政省、運輸省、建設省、法務省、警察庁、海上保安庁、防衛庁、水産庁、林野庁、消防庁、気象庁、日本国有鉄道、日本電信電話公社、日本放送協会、全国漁業無線協会、日本アマチュア無線連盟、全国消防長会、日本赤十字社などが並ぶ。[6]

1965年には、A1 4630kHzの感度交換訓練が異免許人間で開始された。同波の取扱いに習熟するためであり、この訓練は昭和56年度まで毎年実施されたと記録されている。[6]

1969年には、4630kHzの電信中心の訓練を電話中心の訓練へ移行するのに伴い、非常通報に文書形式が取り入れられた。[6]

この沿革は、4630kHzがアマチュア内部の便利な周波数として育ったわけではないことを示している。警察、海上保安、鉄道、気象、漁業無線、赤十字、通信事業、放送、アマチュア無線など、異なる免許人、異なる局種が非常時に連絡を取り合うための入口として置かれたのである。

周波数の移換とは、村の寄合場所が移るようなものだった。4200kHzという古い辻から、4630kHzという新しい辻へ。そこに、短波電信の制度的な足跡が残っている。

6　1950年代の存在意義――有線が切れた世界の共通入口

1950年代の4630kHzは、現実の道具だった。

戦後復興期の通信網は、現在のような多層性を持っていなかった。電話線、電報、専用線、官庁通信、鉄道通信、漁業無線、海上通信。それぞれの道はあったが、道どうしを結ぶ橋は限られていた。台風、洪水、地震で有線が切れれば、行政機関、警察、消防、気象、鉄道、海上保安、漁業関係者を横断する連絡が必要になる。

この時代の4630kHzは、公衆通信網が破れたときの縫い針であった。

短波は、地域の境界を越えやすい。A1A、すなわち電信は、狭い帯域で届き、雑音の中でも符号として拾える。そこで、異なる免許人がまず感度を交換し、互いに聞こえるかを確かめる訓練が意味を持った。

当時の代替物は少なかった。現在なら、携帯電話、衛星電話、IP通信、防災行政無線、消防救急無線、デジタル簡易無線、衛星インターネットなどが候補に上がる。しかし1950年代に、そうした層はなかった。

だから4630kHzは、実際に渡る橋だった。そこに行けば誰かがいる、という期待を作ること。その期待を訓練で身体に入れること。それが当時の存在意義だった。

7　想定された無線局――局種をまたぐ村寄合

4630kHzを考えるとき、想定された無線局の顔ぶれは重要である。

制度上、また沿革上見えてくるのは、固定局、基地局、陸上移動局、携帯局、簡易無線局、非常局、海岸局、船舶局、漁業無線関係局、警察関係局、消防関係局、海上保安関係局、気象関係局、鉄道関係局、電力関係局、通信事業関係局、放送関係局、日本赤十字関係、そしてアマチュア局である。

もちろん、これらのすべてが常に4630kHzの設備を備えていた、と考える必要はない。ここで大切なのは、非常通信制度が最初から局種をまたぐ発想を持っていたことである。

非常通信協議会の初期構成員を見ると、その性格は明らかである。そこには、官庁、警察、海上保安、林野、水産、消防、気象、鉄道、赤十字がいた。後には日本電信電話公社、日本放送協会、全国漁業無線協会、日本アマチュア無線連盟も見える。[6]

これは無線局の村寄合である。

平常時には、それぞれの村がそれぞれの言葉で話す。非常時には、まず村境の辻で会う。4630kHzは、その辻に置かれた標識だった。

8　想定される運用――A1A、和文、欧文、QSX

4630kHzの電波形式はA1Aである。つまりCWである。

呼出しや応答には「OSO」を三回前置する。通報を送るときは和文で「ヒゼウ」、欧文では「EXZ」を前置する。訓練時には「クンレン」という語が現れる。[4]

このため、4630kHzには和文電信の匂いが濃い。地名、人名、役場、避難所、道路、橋梁、港、病院。国内の災害情報を扱うなら、和文の感覚は自然に入り込む。

しかし、和文が必須というわけではない。欧文のためにEXZが用意されている以上、制度の芯にあるのは和文か欧文かではなく、A1Aで非常通信の連絡設定を行うという作法である。

連絡がつけば、次は周波数を移す。

同じアマチュア局どうしで、双方が7MHz帯に出られるなら、たとえば次のような感覚になる。

JA1RL DE JP1MFV PSE QSY 7020 K

QSYは、周波数を移るという感覚である。同じ村の者どうしなら、これで足りる。

しかし、4630kHzの古い思想は、同じ村の者だけを呼ぶためのものではなかった。相手が別の局種なら、同じ周波数へ一緒に移れるとは限らない。非常通信によって目的、通信の相手方、通信事項の通路は開かれても、周波数、電波型式、空中線電力は自局の免許の内側に残るからである。

アマチュア局は、アマチュア局に許された周波数で送信する。業務局は、その局に許された周波数で送信する。そのとき重要になるのは、「どこへ一緒に移るか」ではなく、「どこを聞くか」である。

そこでQSXの感覚が生きる。

JFA DE JP1MFV PSE QSX 7020 K

これは、こちらの送信周波数を聞いてほしい、という方向の作法である。異なる局種が向き合うとき、送信は自局の免許の内側にあり、受信だけが相手の村へ出かけていく。

電鍵を叩く手は自分の免許の中にいる。
耳だけが、相手の周波数へ旅をする。

4630kHzの民俗は、この非対称な耳の動きに宿っている。

9　自作機と受信の柔軟性――相手の村を聞く耳

4630kHzの制度を考えるとき、当時の機械の姿を忘れると片手落ちになる。

1950年代から1960年代のアマチュア無線には、自作と改造の文化が強く残っていた。送信機、受信機、発振器、コイル、バリコン、BFO。机の上には回路図があり、シャーシに穴を開け、部品を並べ、調整する世界があった。解説記事でも、当時はアマチュア局の送受信機がほとんど自作であったため、4630kHzへの対応は現在のメーカー製機器時代ほど難しくなかったと考えられる、と述べられている。[2]

送信は免許の範囲に縛られる。しかし受信は、構成の工夫によって広げやすい。別受信機を置く。コンバータを使う。水晶を替える。局部発振を工夫する。そうした手仕事は、4630kHzのような制度上の入口と相性がよかった。

後年、メーカー製HF機が一般化すると、事情は変わる。送受信機は小さく、美しく、安定し、便利になった。しかし、アマチュアバンド外の4630kHzは、機種によっては特別対応が必要になった。そこでゼネラルカバレッジ受信機や、非常通信周波数対応機能を持つHF機が意味を持つ。[2]

ここにも、周波数の民俗がある。自作機の時代、4630kHzは工作机の延長にあった。メーカー製機器の時代、4630kHzはメニューの奥、特別設定の中へ移った。

どちらの時代にも共通しているのは、相手の村を聞く耳が必要だったということである。

10　A1Aのまま残る周波数――電話化されなかった入口

4630kHzをSSBにしようという流れは、少なくとも現在確認できる制度資料からは見えてこない。4630kHzは、A1Aの連絡設定周波数として残っている。[2]

それは、4630kHzの役目を考えると自然である。4630kHzは、声で長く話すための周波数ではない。相手を呼び、応答を受け、相手を確かめ、次にどの電波で通信するかを決めるための入口である。

SSBは会話に向く。
A1Aは入口に向く。

A1Aは狭い帯域で済み、弱い信号でも符号として拾いやすい。短く呼び、短く応じ、必要最小限の情報で次の通信へ移ることができる。4630kHzが担ってきたのは、まさにその小さな作法であった。

もちろん、非常通信全体が電話を避けてきたわけではない。電話、FM、SSB、デジタル通信、衛星通信、IP通信は、非常通信網全体の別の層で広がっていった。4630kHzが電話化されなかったことは、非常通信が音声化しなかったという意味ではない。電話化は、4630kHzではなく、各局の許可周波数、アマチュアバンド内の非常通信周波数、VHF/UHF、自治体防災無線、消防・警察・海上保安・自衛隊系通信などへ展開したのである。

その一方で、4630kHzには別の問題が生じた。A1Aを扱う無線局と操作者が少なくなったことである。消防、防災、業務通信の多くは、専用システム化、デジタル化、IP化している。消防救急無線も、2016年5月末までにアナログ方式からデジタル方式への移行を完了している。[7]

かつて短波電信を扱っていた局や人の技術は、現在では広く日常技術とは言いにくい。アマチュア無線の世界でも、CWを楽しむ人はいるが、A1Aが多くの局の共通語だった時代とは違う。

ここに、4630kHzの現在の難しさがある。

この周波数は、A1Aのまま残ったことで、連絡設定の入口としての性格を保っている。しかし、入口は、開け方を知る人がいなければ入口にならない。周波数表に4630kHzが残っていても、符号を聞く耳、電鍵を叩く手、OSO、ヒゼウ、EXZ、QSXの作法を知る人がいなければ、制度は空中で動きにくい。

最後の砦は、設備だけでは動かない。
そこには、符号を聞き分ける耳と、短く応答する手が必要である。

11　報告という後始末――通信は紙へ戻る

非常通信には、終わった後の作法がある。

電波法第80条は、無線局の免許人等が遭難通信、緊急通信、安全通信、または非常通信を行ったとき、総務省令で定める手続により総務大臣へ報告しなければならないと定める。[5]

JARLの非常通信実施要領でも、非常通信を実施した場合には法第80条により総務大臣へ報告することが決められており、報告書は各総合通信局長宛てに提出するとされる。記載事項としては、非常通信の実施期間、相手方、実施概要などが挙げられている。[5]

この報告義務を考えると、非常通信は空中に放たれて消える声では終わらない。

電鍵の接点が閉じる瞬間と、報告書に日時を書く瞬間とは、ひとつながりの制度的な身振りである。

4630kHzで最初の戸を叩き、他の電波で必要な通信を行い、最後に紙へ戻る。そこまで含めて、非常通信の作法である。

12　実災害での活用――使われた制度、見えにくい4630kHz

実災害において、非常通信制度やアマチュア無線が活用された例はある。

JARLの非常通信実施要領は、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災を機に、非常通信支援体制の見直しを行ったと述べている。また同要領は、阪神・淡路大震災の経験で、地方自治体の情報伝達にアマチュア無線が大きく貢献したとも整理している。[8]

ただし、4630kHzそのものが実災害の現場でどのように使われたかを具体的に示す公開資料は多くない。

これは不思議なことではない。実災害の現場で目立つのは、地域内で多数の局が動けるVHF/UHF、ハンディ機、レピータ、自治体との協定、災害ボランティア、避難所情報、道路情報、物資情報である。4630kHzは、もし使われたとしても、連絡設定の入口であり、現場記録の表面には出にくい。

非常通信制度は働いた。
しかし4630kHzという周波数名は、現場記録の表面には出にくい。

そこに、この周波数の影のような存在感がある。

13　訓練の細い継承線――4630全国ハムネットと和文CW

実災害の記録では見えにくい4630kHzも、訓練の世界では別の顔を見せる。

少なくとも過去には、4630kHzで定期的に訓練するアマチュア局、有志ネットが存在した。2013年の記事には「4630全国ハムネット」という名が見える。そこでは、毎日09時と20時の二回、電波伝搬調査および通信機器点検を兼ねた和文CWの通信訓練が行われている、と記されている。[9]

また、近年でも4630kHzを受信したところ、和文電信によるロールコールが聞こえたという報告がある。[10]

もちろん、これをもって現在も全国的な公式行事として広く定期公開されている、とまでは言えない。現在の非常通信訓練は、VHF/UHF、7.050MHz、FM、D-STAR、Wires-X、自治体防災訓練との連動などが目立つ。地域ごとのJARL支部、自治体、非常通信協議会、防災訓練の暦によって、訓練の現れ方は変わる。

それでも、4630kHzに耳を合わせる人がいる。
和文CWで応答する人がいる。
電波伝搬を確かめ、機器を点検し、古い作法を手放さない人がいる。

4630kHzの訓練は、広場の拡声器ではなく、古い辻に残る足音のように聞こえる。

ただし、受信と公開は別である。特定の相手方に対する通信を傍受した場合、その存在や内容をみだりに漏らしたり窃用したりしてはならない。聞くことと、聞いた内容を外へ出すことは別である。[1]

14　現在の存在意義――全てのインフラが陥ちた場合の最後の砦

現在の非常通信は、多層化している。

携帯電話、スマートフォン、IP通信、衛星電話、衛星インターネット、防災行政無線、消防救急無線、警察・海上保安・自衛隊系通信、MCA、デジタル簡易無線、防災相互通信用無線、アマチュア無線のVHF/UHF網、D-STAR、自治体とアマチュア無線団体の災害協定。1950年代には存在しなかった代替物が、いまは何層にも重なっている。消防庁の資料でも、中央防災無線網、消防防災無線、都道府県防災行政無線、市町村防災行政無線、衛星通信ネットワークなどが、災害に強い消防防災通信ネットワークとして整理されている。[7]

1995年の阪神・淡路大震災後、非常無線通信協議会は「非常通信協議会」へと名称を改め、無線だけでなく有線通信も含む非常時通信全般へ視野を広げた。[11]

その中で、4630kHzの位置は変わった。

1950年代の4630kHzは、実際に渡る橋だった。
現在の4630kHzは、橋の位置を忘れないための標識であり、全ての通信インフラが陥ちた場合に探される最後の砦でもある。

もちろん、現在の主役は別にある。災害時の実動では、携帯網、衛星、自治体防災無線、消防・警察・海上保安・自衛隊系の専用通信、VHF/UHFのアマチュア無線網が前面に出ることが多い。

それでも、異なる局種が最初にどこで会うかという問いは残る。システムが高度化するほど、それぞれの網はそれぞれの制度、端末、暗号、認証、運用規則の中に閉じる。そして巨大災害では、その網のいくつかが同時に沈黙することがある。電源が絶え、回線が切れ、中継局が止まり、端末はあっても網へ届かない。そのとき、短波A1Aという古い入口は、最後に残る細い通路として意味を持つ。

4630kHzは、現在の通信網の中心ではない。
しかし、中心が陥ちたときに思い出される場所である。
全てのインフラが陥ちた場合の、最後の砦。

それは通信量で価値を測る周波数ではない。
使えるように残しておくこと。
知っている人がいること。
電鍵を叩ける人がいること。
受信機を合わせる作法が残っていること。

そこに現在の存在意義がある。

15　おわりに――周波数の民具

民具とは、生活の中で使われ、使われなくなっても生活の記憶を宿す道具である。

4630kHzもまた、周波数の民具である。

そこには、自作機の時代の匂いがある。手巻きコイル、バリコン、BFO、電鍵、和文、欧文、OSO、ヒゼウ、EXZ、QSX。非常通信協議会の沿革があり、4200kHzから4630kHzへの移換があり、異免許人間の感度交換訓練があり、電信中心から電話中心、文書形式へ移る過程がある。さらに、4630全国ハムネットのような細い継承線もある。

そこには、無線の村々がある。警察の村、消防の村、海上保安の村、漁業の村、鉄道の村、電力の村、自治体の村、放送の村、アマチュアの村。それぞれの村は、それぞれの免許と周波数を持つ。非常時、その村々が最初に顔を合わせる戸口が必要になる。

4630kHzは、その戸口である。

非常通信は、自由奔放な通信ではない。制度の中の非常口である。4630kHzは、本通信の場所ではない。連絡設定の待合所である。A1Aを扱う人が減り、代替通信網が幾重にも増えた現在にあっても、この周波数は最後の砦として残っている。

4630kHzは、災害時に長く語るための場所ではない。
まず会い、相手を確かめ、次の道を決めるための場所である。

そして連絡設定が済めば、局はそれぞれの周波数へ散っていく。
送信は自分の免許の内側にとどまり、耳だけが相手の村へ出かけていく。
その礼儀正しい別れ方こそ、4630kHzの民俗である。

註釈

[1] 電波法第52条、第53条、第54条、第59条。非常通信の例外、周波数・電波型式・空中線電力に関する原則、通信の秘密。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131/
内閣府「非常通信確保のためのガイド・マニュアル」
https://www.bousai.go.jp/kaigirep/houkokusho/hukkousesaku/saigaitaiou/output_html_1/pdf/4.pdf

[2] 月刊FBニュース「防災とアマチュア無線／防災士 中澤哲也　第2回『非常通信』とは」。A1A 4,630kHz、連絡設定周波数、自作機時代の説明。
https://www.fbnews.jp/201404/rensai/ji3oym_bousai_02_01.html

[3] 電波法第74条、第74条の2。
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131/
内閣府「非常通信確保のためのガイド・マニュアル」
https://www.bousai.go.jp/kaigirep/houkokusho/hukkousesaku/saigaitaiou/output_html_1/pdf/4.pdf

[4] 無線局運用規則の非常通信関係規定に関する解説。OSO、ヒゼウ、EXZ、クンレン。
https://www.fbnews.jp/201404/rensai/ji3oym_bousai_02_01.html
https://mackey.my.coocan.jp/images/hijou.pdf

[5] JARL「非常通信に関する基本方針ならびに非常通信実施要領」。第80条報告、訓練、支援体制。
https://www.jarl.org/Japanese/2_Joho/2-4_Hijou/Kihon-to-jissiyoryo.pdf

[6] 内閣府「非常通信確保のためのガイド・マニュアル」。非常通信協議会の経緯、4200kHzから4630kHzへの移換、A1 4630kHz感度交換訓練、電話中心訓練への移行。
https://www.bousai.go.jp/kaigirep/houkokusho/hukkousesaku/saigaitaiou/output_html_1/pdf/4.pdf

[7] 総務省消防庁「平成29年版 消防白書　災害に強い消防防災通信ネットワークの整備」。消防救急無線のデジタル化、防災行政無線、衛星通信ネットワーク等。
https://www.fdma.go.jp/publication/hakusho/h29/chapter2/section10/46003.html

[8] JARL「非常通信に関する基本方針ならびに非常通信実施要領」。阪神・淡路大震災を機にした非常通信支援体制の見直し、訓練の必要性。
https://www.jarl.org/Japanese/2_Joho/2-4_Hijou/Kihon-to-jissiyoryo.pdf

[9] JR0GFM「4630kHz」。4630全国ハムネット、毎日09時・20時の和文CW訓練に関する記述。
https://jr0gfm.rogumi.net/archives/3116

[10] hamlife.jp「4630kHzを受信してみた」関連記事。
https://www.hamlife.jp/2024/02/22/qrl-part614/

[11] 内閣府「非常通信確保のためのガイド・マニュアル」。1995年の非常通信協議会への名称変更、有線系を含む非常時通信への拡張。
https://www.bousai.go.jp/kaigirep/houkokusho/hukkousesaku/saigaitaiou/output_html_1/pdf/4.pdf

ほかの記事も用意しています。よろしければ、
http://www.lowpowerradiolab.org/　にもアクセスしてください。