無線家のための刑法各論入門――コールサインを偽って送信する行為の罪科

――無線局識別、なりすまし、虚偽通信、そして電波利用秩序

無線を聞いていると、声の向こうに人がいる。

しかし、法がまず見ているものは「その人は誰か」だけではない。「どの無線局が電波を出しているのか」である。

ここに、コールサインをめぐる法律問題の面白さがある。

他人のコールサインを使った者は、他人の名前を騙った者なのか。存在しないコールサインを送った者は、虚偽の通信をした者なのか。免許を持たない者が実在するコールサインだけを借用したら、合法な局に化けることができるのか。

結論を先にいえば、コールサインの詐称について「コールサイン詐称罪」という一個の犯罪類型を探しても、問題の全体像は見えてこない。

見るべき順序がある。

第一に、その無線局は適法に開設された局か。第二に、その局に指定された識別信号と実際に送信された識別信号とが一致しているか。第三に、その通信内容自体が虚偽であるか。第四に、その虚偽によって他人の財産、業務、人命その他の法益が害された、あるいは危険にさらされたか。

刑法各論風にいえば、問題は「名前の嘘」から始まって、「電波利用秩序に対する罪」、さらに場合によって「財産犯」「業務に対する罪」へと展開してゆくのである。

以下、2026年8月17日現在の法令を前提とする。電波法は、現在、呼出符号を含むものを「識別信号」として位置づけている。[1]

コールサインは人名か、無線局識別符号か

アマチュア無線家にとって、コールサインはかなり人格的なものである。

長年同じコールサインを使っていれば、その符号を聞いただけで「あの人だ」と分かる。声より先にコールサインを覚えていることさえある。

したがって社会的には、コールサインが個人の呼び名に近い働きをすることは確かである。

しかし、電波法の構造は少し違う。

電波法は、予備免許に際して総務大臣が指定する事項の一つとして、呼出符号、呼出名称その他の「識別信号」を掲げている。そして、無線局を運用する際には、識別信号、電波の型式、周波数等をその局の免許記録等に記録されたところによることを求めている。[1] [2]

つまりコールサインは、法律上まず無線局を識別するための符号なのである。

この点は重要である。

「JA○○○はAさんの名前のようなものだから、BさんがJA○○○と名乗れば氏名詐称である」とだけ考えると、法的評価を誤りやすい。電波法が守ろうとしている中心には、誰が誰であるかという人格識別とともに、「いま電波を発射している局を、通信秩序の中で正しく識別できること」がある。

ナンバープレートが運転者の名前そのものではないのと、少し似ている。

ただし、コールサインの場合は、声、運用歴、交信記録などと結び付くため、現実社会では局の識別と人の識別とがかなり接近する。それゆえ「なりすまし」という言葉が自然に使われるのである。

他人のコールサインを名乗る行為

では、自分の無線局から、他人に割り当てられているコールサインを送信したらどうなるか。

ここでは、まず電波法第53条を見ることになる。

同条は、無線局を運用する場合、識別信号等について、その無線局の免許記録又は登録記録に記録されているところによることを要求している。現在の制度では免許情報の電子化に伴い、古い解説書に見られる「免許状に記載された」という表現から「免許記録」等へ法文が改められている点にも注意したい。[2]

たとえば、自局に「JA1AAA」が指定されているのに、故意に「JA1BBB」と送信する。

この場合、まず問題になるのは、「BBBさんの名前を盗んだ」という人格犯的な評価より、自局に指定された識別信号によらず無線局を運用したという評価である。

電波法第110条は、第53条等に違反して無線局を運用した場合を罰則の対象としており、1年以下の拘禁刑又は100万円以下の罰金という刑罰規定を置いている。[3]

したがって、

「ちゃんと免許を持っている無線局なのだから、コールサインくらい別のものを使っても無免許ではない」

という説明では終わらない。

免許された局であることと、免許された条件どおりに局を運用することとは、別の問題だからである。

架空コールサインを名乗る行為

では、実在する他人のコールサインではなく、誰にも指定されていない架空のコールサインを作った場合はどうか。

これも基本構造は同じである。

自局の識別信号としてAが記録されているのに、電波上では架空のBを送れば、実在する人物へのなりすましという要素は弱くなる。しかし、自局に指定された識別信号によらない運用という問題は残る。[2] [3]

ここから、一つ興味深いことが分かる。

架空人物を名乗れば被害者がいないから問題がない、という構造にはなっていない。

電波法第53条が確保しようとしているのは、特定個人の名誉だけではなく、無線局が正しい識別信号によって識別可能であるという通信秩序だからである。

実在局を騙れば、本来の局まで疑われる。

架空局を騙れば、監視する側や交信する側は「その局は何者なのか」を追わされる。

方法は違っても、識別制度への作用という点では共通するところがある。

無免許局開設との関係

もっと注意を要するのは、送信者の側に適法な無線局免許そのものが存在しない場合である。

電波法第4条は、法定の例外を除き、無線局を開設しようとする者に総務大臣の免許を要求している。[4]

そこで、無免許の送信機から実在するアマチュア局のコールサインを送信した場合を考えてみよう。

たとえ耳で聞いた限りでは、

「こちらはJA1AAAです」

と立派に識別していたとしても、その発声によって免許が生まれるわけではない。

コールサインは免許の代用品ではないのである。

この場面では、他人のコールサインを使ったことに加え、そもそもの無線局開設・運用が適法であったかが先に問題となる。電波法第110条は、必要な免許等を受けずに無線局を開設する行為についても罰則を設けている。[3] [4]

偽の名札を付けたからといって、無資格の店舗が許可営業になるわけではない。それと同じで、実在するコールサインを借りても局の法的身分まで借りることはできない。

虚偽の通信・虚偽の識別

ここで刑法学者なら、もう一段踏み込みたくなる。

「虚偽のコールサインを送ることは、電波法上の『虚偽の通信』ではないのか」

という問題である。

電波法第106条第1項は、自己若しくは他人に利益を与え、又は他人に損害を加える目的で、無線設備等によって虚偽の通信を発した者を、3年以下の拘禁刑又は150万円以下の罰金に処するとしている。[5]

ここでは「嘘を言った」という日常語上の評価だけで足りない。

条文は、利益を与える目的又は損害を加える目的という目的要件を要求している。

したがって、コールサインを間違えた、思い違いをした、入力を誤った、といった場合と、他局に責任を負わせようとして意図的に他局の符号を送る場合とでは、法的意味が大きく違う。

さらに、虚偽のコールサインを送ったという事実だけから、第106条の「虚偽の通信」が当然に成立すると断定するのも慎重でありたい。

識別信号違反については第53条という直接の規律がある。他方、第106条は通信内容、目的、事情を含めて検討される犯罪規定である。

たとえば、

「JA1BBBを名乗って虚偽の注文を行い、BBB氏に代金請求を向けさせる」

「他局のコールサインを使って虚偽情報を流し、その局の信用を失わせる」

といった事例では、第53条違反を超えて第106条、さらに刑法犯まで問題となる余地が大きくなる。

刑法各論で大切なのは、「嘘」という一語で犯罪をまとめないことである。

何についての嘘か、何の目的で発せられたか、その嘘がどの法益へ向けられたか。

そこまで分解して初めて罪名が見えてくる。

業務無線・航空・海上でのなりすましの危険性

コールサイン詐称の意味は、使われる無線業務によって急激に重くなることがある。

趣味の交信で「今日は珍しい局が出ているぞ」と誤認させる場合と、船舶や航空機の通信で別局を装って指示や遭難情報を送る場合とでは、生じ得る危険が違う。

電波法は、この差をかなり明瞭に示している。

第106条第2項は、船舶遭難又は航空機遭難の事実がないのに無線設備によって遭難通信を発する行為について、3月以上10年以下の拘禁刑という重い法定刑を定めている。[5]

理由は想像に難くない。

虚偽の遭難通信が発せられれば、救助機関、船舶、航空機その他の関係者が現実に動く。周波数が占有され、本物の遭難通信の取扱いにも影響し得る。

この領域では「冗談だった」という主観的説明と、電波上で作り出された客観的危険とが大きく乖離する。

業務無線でも同様である。

配送、鉄道、警備、消防、電力その他の通信網で、正規局になりすまして虚偽の指示を送れば、論点は「コールサインを間違って使った」という範囲を越える。通信の内容と結果に応じ、電波法上の犯罪に加えて、刑法上の業務妨害その他の犯罪が視野に入ってくる。電波法自身も、人命・財産保護や列車運行などに用いられる無線通信を特に重要な領域として扱っている。[6]

アマチュア無線での「なりすまし」と刑事評価

では、アマチュア無線なら軽いのか。

危険の程度が航空・海上の遭難通信と異なる場面は多い。しかし、「アマチュアだから法的評価もアマチュア級になる」という規定はない。

典型例を考えてみる。

A局に腹を立てたBが、自分の無線局からA局のコールサインを送信し、周波数上で罵倒を繰り返したとする。

この場合、まず自局に記録された識別信号によらない運用として電波法第53条の問題が生じ得る。[2] [3]

さらに、

「聞いている人にA本人の発言だと思わせ、Aの信用を傷つけるためだった」

という事情が加われば、電波法第106条第1項の目的要件との関係を検討する必要が出てくる。[5]

そして、その通信によってAが営む業務を妨害する意図・態様が認められるなら、刑法第233条の信用毀損・偽計業務妨害罪も問題となり得る。同条の法定刑は3年以下の拘禁刑又は50万円以下の罰金である。[7]

ここに刑法各論らしい「重なり」が現れる。

一回のPTT操作で一つの電波が発射されたとしても、法的には、

無線局識別の適正、虚偽通信の禁止、個人の信用、業務の円滑な遂行という複数の利益が問題となり得るのである。

詐欺や業務妨害へ行く場合と、そこまでは行かない場合

「他人のコールサインを使ったら詐欺罪になる」という説明も正確ではない。

詐欺罪には詐欺罪の要件がある。

刑法第246条は、人を欺いて財物を交付させた場合や、その方法によって財産上不法の利益を得た場合などを処罰する。法定刑は10年以下の拘禁刑である。[8]

したがって、他人のコールサインを使って、

「私は○○局の本人です。代金は必ず払います」

などと相手を信用させ、商品を送らせたのであれば、コールサインの詐称が欺罔行為の一部となり、詐欺罪へ進む余地がある。

反対に、周波数上で別人のコールサインを数回送っただけで、誰からも財物や財産上の利益を取得していないのであれば、それだけを理由に詐欺罪ということにはならない。

業務妨害も同じである。

刑法第233条は虚偽の風説や偽計による業務妨害を、第234条は威力による業務妨害を規定している。[7] [9]

たとえば鉄道、タクシー会社、イベント運営者、レピータ管理団体その他の業務に対し、正規局を装って虚偽指示を送り、その業務を混乱させるような場合には刑法上の業務妨害が問題になり得る。

他方、相手局との交信で一度他人のコールサインを使ったという事実から、直ちに「業務妨害」とすることもできない。

刑法は、その行為がどの構成要件に当たり、どの法益にどのように作用したかを問う。

ここが、道徳的な「悪質だ」という評価と刑事責任との境界である。

「誰を名乗ったか」より「何を壊したか」

コールサインの詐称について考えると、人はつい「他人になりすました」という一点に目を奪われる。

刑法学の目で見ると、むしろその先が重要になる。

他人のコールサインを使えば、その人の人格的・社会的評価に作用することがある。

架空のコールサインを使えば、局の追跡可能性と識別秩序を乱すことがある。

無免許局が正規のコールサインを騙れば、免許制度そのものを潜脱する形になる。

利益又は損害を目的として虚偽通信を行えば、電波法第106条が問題となる。

財物を取得すれば詐欺罪へ、業務を妨害すれば業務妨害罪へと、評価対象となる法益が変わってゆく。

だから、コールサイン詐称を論じるときの問いは、

「偽コールを使ったら何罪ですか」

だけでは足りない。

より刑法的な問い方は、

「その偽りによって、どの法益に、どの程度の危険を生じさせたのか」

である。

無線通信は、発した声が空中へ消えてゆく世界に見える。

しかし法にとって、その電波は匿名の風ではない。

周波数があり、発射局があり、識別信号があり、その向こうに相手局がいる。

コールサインは、その秩序を一本の細い文字列によって支えている。

そして、その文字列を偽る行為の罪科もまた、「嘘をついた」という一言では決まらない。

どの局から、誰を装い、何を伝え、何を得ようとし、誰にどんな危険を生じさせたか。

刑法各論とは、結局のところ、そうした具体的事実を一枚ずつ剥がしながら、そこに侵害された法益の名前を与えてゆく学問なのである。

註釈

[1] 電波法第8条。呼出符号、呼出名称その他を「識別信号」として規定。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[2] 電波法第53条。無線局運用時の識別信号、電波の型式、周波数等と免許記録・登録記録との一致に関する規定。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[3] 電波法第110条。無免許局の開設、第52条、第53条等に違反する運用に関する罰則。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[4] 電波法第4条。無線局開設について原則として総務大臣の免許を要求する規定。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[5] 電波法第106条。利益・加害目的による虚偽通信及び虚偽の船舶・航空機遭難通信に関する罰則。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[6] 電波法。人命・財産の保護、治安、列車運行等に用いられる無線通信に関する諸規定。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

[7] 刑法第233条。信用毀損及び偽計業務妨害。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045

[8] 刑法第246条。詐欺罪。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045

[9] 刑法第234条。威力業務妨害。e-Gov法令検索
https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045

※本稿は刑法・電波法上の論点を一般向けに整理した随筆であり、具体的事件についての法律相談を目的とするものではない。

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