地下放送とは何なのか――立場によって変わる電波の色

短波受信機のダイヤルを回していると、国境の向こうから声が聞こえてくる。

局名を名乗り、ニュースを伝え、政府を批判し、ときには抵抗を呼びかける。しかし、その声を実際に誰が出しているのか分からないことがある。政治団体の名は分かっても、送信所がどこにあるのか分からない場合もある。反対に、送り手も所在地も公然としているのに、受信する側の政府から見れば敵対する政治放送になることもある。

こうした電波の世界に「地下放送」が存在してきた。

地下放送を理解するには、まず「どこから送信しているのか」より前に、なぜそのような放送を行うのかを考える必要がある。

地下放送は何のために行われるのか

地下放送の主要な機能の1つがpolitical propaganda（政治宣伝）である。

自らの政治的立場を伝え、相手国の政府を批判し、革命、抵抗、民族解放、政権交代などを訴える。相手国政府が自国民に示している説明とは異なる政治的解釈を提示することも、その役割となった。

そこにはcounter-propaganda（対抗宣伝）の性格もある。

戦争や内戦、あるいは強い情報統制の下では、政府が戦況、外交、経済、反政府運動などについて一定の説明を国民に与える。それに対して国外や地下組織から、政府発表とは異なるニュース、政府が報じない出来事、別の政治的解釈を送り込む。

政府の説明を直接反駁する場合もあれば、別の情報を提示することで、聴取者自身に公式説明への疑問を抱かせる場合もある。

さらにpsychological warfare（心理戦）では、情報によって相手側の感情、認識、判断、行動へ働きかけることが目的となる。United States Army（米陸軍）が心理作戦の歴史を説明した資料でも、選択された情報を外国の対象者へ伝え、その感情、動機、判断、最終的には行動に影響を与えることが基本的な目的として説明されている。[2]

地下放送では、何を話すかと同時に、誰が話しているように見えるかが重要になる。

外国政府が自国名を明らかにして相手国民へ政府批判を送れば、聴取者は最初から「外国からの宣伝」として聞くことができる。

ところが、

「これはあなた方の国の中にいる反政府勢力の声である」

と思わせることができれば、受け取られ方は変わる。

政権への反対が国内ですでに広がっているように見せることができる。反政府組織が実際以上の勢力を持っているように感じさせることもできる。政府や軍の内部にも反対者がいるのではないかという疑念を生じさせることもできる。

聴取者に「政府の説明とは違う考えを持つ者が、自分の国の中にもいる」と思わせること自体が心理的効果を持つのである。

そのためには、真の放送主体や送信地点を隠すことに意味が生まれる。

朝鮮半島では、この構造が鮮明に現れた。韓国政府が1992年に公表した資料は、北朝鮮の対韓国放送について、韓国内の地下組織による放送を装うために、韓国側の言葉遣いや発音に合わせる作業まで行われたと説明している。これは韓国政府側の資料であることを踏まえて読む必要があるが、相手国内から発せられた声に見せること自体が宣伝・心理戦の手法だったことを考える具体例となる。[4]

地下放送とは何なのか

では、何をもって地下放送と呼ぶのだろうか。

本稿では、地下放送の定義と分類について、益本仁雄・長瀬博之『短波に強くなる―海外放送受信学入門・BCL/DXerへのすすめ』（講談社、1976年）29～31頁に紹介された考え方を物差しとする。[1]

そこでは、地下放送は政治的色彩の濃い放送として扱われる一方、地下局であるかどうかの判別は立場によって変わると説明されている。

ある反政府勢力の放送を考えてみよう。

その勢力と戦っている政府から見れば、非合法な地下放送である。

しかし、その勢力を民族解放運動などとして支持し、相手政府を正統な政府として認めない国から見れば、同じ電波を地下放送とは考えない場合がある。

さらに、昨日まで地下活動をしていた勢力が内戦に勝利し政権を握れば、それまでの地下放送が新政府の正式放送へ変わることさえある。

したがって「地下」とは、送信機が物理的に地下に置かれているという意味ではない。

誰がその政治勢力を認めるのか。そして、どちら側からその電波を見るのか。

そこに地下放送という概念の相対性がある。

ブラック、グレー、ホワイト

以下では、同書29～31頁に紹介された米国研究家による3分類を用いる。[1]

ここでいうブラック、グレー、ホワイトは、情報機関や心理戦の分野で使われるblack propaganda（黒色宣伝）、gray propaganda（灰色宣伝）、white propaganda（白色宣伝）という宣伝内容・情報源の分類とは区別する。本稿で扱うのは、同書が紹介した地下放送局の分類である。

ブラック・ステーションは、政治団体名も明らかにされず、その実体も不明な局である。

グレー・ステーションは、政治勢力の存在そのものは知られているが、その勢力は地下活動を行い、放送局所在地も分からない局である。

ホワイト・ステーションは、放送局所在地が明らかで、亡命政権や祖国を脱出した人々などによって運営される局である。

ここで注意したいのは、「共産党系」「反政府系」といった政治的傾向が分かることと、具体的な政治主体が分かることは別であるという点である。

声の政治的な色が見えることと、その声を出している者が見えることは同じではない。

ブラック――誰の声なのか分からない

ブラック・ステーションの例として挙げられているのが「統一インドシナ人民の声放送」である。

インドシナ戦争中、ベトナムとカンボジアの解放勢力の団結を訴えた。しかし、やがて解放勢力を装いながら、その内部の分裂や混乱を狙う放送ではないかと考えられるようになった。内戦終結直前に消え、その正体は明らかにならなかったとされる。

ここにはブラック局の心理戦上の意味がよく表れている。

敵が敵の名で話すより、味方らしい顔をして話した方が情報を受け入れさせやすい場合がある。反政府勢力や解放勢力を装い、その内部へ不信を生じさせることもできる。

日本にも、この物差しから考えることのできる放送があった。

1952年5月に現れたRadio Free Japan（自由日本放送）である。

同年5月15日の衆議院電気通信委員会では、日本側の方向探知によって北京または天津付近が推定されているとの説明がなされた。しかし、送信地点そのものが確定したわけではなかった。[3]

Central Intelligence Agency (CIA)（中央情報局）が公開している同年5月21日付資料も、自由日本放送を共産系の地下放送として記録し、中国共産党支配地域から発信しているとの情報を載せているが、具体的な所在地は特定できていないとしている。放送には『アカハタ』の記事や共産党関係の論評などが含まれていたことも記録されている。ただし、この文書自身が未評価情報であることには留意する必要がある。[3]

したがって、放送開始当時に外部から把握できた姿を基準にするなら、自由日本放送はブラック型として考えることができる。

共産系らしいことは分かる。

しかし、具体的にどの政治主体が放送しているのかは見えない。

グレー――政治勢力は見えるが、所在地が見えない

グレーでは、ブラックより1つ多く情報が見える。

代表例として「マラヤ革命の声放送」と「統一革命党の声放送」が挙げられている。

前者はマラヤ共産党、後者は朝鮮の統一革命党による放送として説明され、いずれもグレー・ステーションの具体例となっている。

Foreign Broadcast Information Service (FBIS)（外国放送情報サービス）とBBCの1980～82年の監視資料でも、Voice of the Revolutionary Party for Reunification（統一革命党の声）とVoice of the Malayan Revolution（マラヤ革命の声）はClandestine（地下・秘密放送）の項目に収録されている。[5]

ところが、「統一革命党の声」は、後世から見るとさらに複雑な姿を見せる。

「統一革命党の声」――見えていた組織と、後から見えた実態

1976年の分類では、「統一革命党の声」はグレーである。

「統一革命党」という政治勢力の名は見えている。しかし放送局所在地は分からない。したがってグレーとされる。

ところが、韓国政府が1992年に公表した資料では異なる構造が説明されている。

同資料によれば、北朝鮮は1967年に「南朝鮮解放民主民族連盟放送局」を開始し、韓国内に存在する地下組織による放送という体裁を取った。1970年に「統一革命党の声放送」と改称し、その後1985年には「救国の声放送」へ名称を変えたとされる。韓国政府資料は、これらを北朝鮮側から送信しながら韓国内の地下政治勢力による放送のように見せた対南工作の一部として説明している。[4]

ここでは「統一革命党」という名称を、韓国内に独立して存在し、自前の送信施設から放送していた組織と考えることはできない。

一方、1960年代の韓国では「統一革命党事件」と呼ばれる地下組織摘発事件も存在した。したがって、放送上の組織名を一言で「完全な架空組織」として処理するのも慎重でなければならない。

地下放送史で重要なのは、放送として何が見えていたかである。

1976年当時に「統一革命党という政治勢力の放送だが所在地は不明」と認識すれば、グレーになる。

後世の資料によって、実際には北朝鮮側から韓国内の地下勢力を装って送信していた構造が見えてくれば、そこにはブラック的な偽装工作の性格も見える。

放送当時に見えていた姿と、後から判明した実態は一致するとは限らない。

この違いは、地下放送の色を考えるうえで重要である。

朝鮮半島――相手国の中から聞こえる声を作る

朝鮮半島では、南北双方が長期間にわたって相手側へ向けた政治放送を行った。

北朝鮮側では「統一革命党の声」、その後継とされた「救国の声」などがあり、韓国政府の1992年資料では、韓国内の地下勢力が発信しているように見せるための放送だったと説明されている。[4]

ここで興味深いのは、韓国政府がこの種の放送を「黒色放送」と呼んでいることである。

しかし、この「黒色」は宣伝工作としての呼称であり、本稿で採用しているブラック・ステーションの定義とは分類軸が違う。同じ「黒」という語が使われていても混同できない。

南から北へも、運営主体を表面に出さない放送が存在した。

Voice of the People（人民の声）やEcho of Hope（希望のこだま）は、長く韓国のNational Intelligence Service (NIS)（国家情報院）系の北朝鮮向け放送とみられてきた。2025年7月、韓国の民間対北放送関係者は、国家情報院系とされるこれらの放送が停止したと聯合ニュースに説明している。同記事では、国家情報院自身はコメントを控えている。[6]

朝鮮半島の地下放送で注目すべきなのは、南北どちらの宣伝が正しかったかという問題ではない。

「外国から聞こえる声」ではなく、「あなたの国の中から上がっている声」に見せることが、政治宣伝や心理戦の手段になったということである。

地下局が地下局でなくなる日

地下局は永久に地下局であるとは限らない。

解放勢力が敗れれば、その放送は消えることがある。

勝利すれば、正規放送へ変わることもある。

1976年の資料では、ラオス、ベトナム、カンボジアなどで、解放勢力が内戦に勝利すると、それまでの地下放送が正式な放送へ移行した例が説明されている。

反対に、ポルトガル共産党による「自由ポルトガル放送」は、同党が合法的に活動できるようになると廃局したとされる。

変わったのは送信機ではない。

政治的な位置である。

昨日まで地下にいた勢力が政権を握れば、その声は地上の正式な声になる。

ホワイト――姿を隠さない地下放送

ホワイト・ステーションは、一見すると最も「地下」らしくない。

放送局所在地が分かっているからである。

代表例としてRadio Liberty（ラジオ・リバティー）とRadio Free Europe（自由ヨーロッパ放送）が挙げられている。亡命政権や祖国を脱出した人々などによる放送が、この種類に含まれる。

所在地まで分かっているのに、なぜ地下放送なのか。

ここでも答えは「立場」に戻る。

祖国を脱出した人々が国外から、その国の政府とは異なるニュースや政治的主張を祖国へ送り込む。

放送する側の国では、公然とした合法的活動かもしれない。

しかし、対象国政府から見れば、自国の情報統制の外から国民へ直接届く敵対的な政治放送となり得る。

だからホワイトも地下放送として成立する。

現在の朝鮮半島――脱北者から祖国へ

このホワイト型の姿は、現在の北朝鮮向け放送にも見ることができる。

Free North Korea Radio（自由北朝鮮放送）は、北朝鮮を脱出した人々によるソウル拠点の民間放送である。創設者Kim Seong-min（キム・ソンミン）は2005年に短波放送を開始した。2025年11月のAssociated Press（AP通信）の報道では、後継のLee Si-young（イ・シヨン）らが1日2時間の放送を続けていた。[7]

さらに2026年の民間短波データベースでは、Free North Korea Radioの北朝鮮向け放送がウズベキスタン・タシュケントの送信施設から行われる予定として掲載されている。North Korea Reform Radio（北朝鮮改革放送）についても、同じくタシュケントからの北朝鮮向け短波放送が掲載されている。[7]

North Korea Reform RadioのKim Seung-chul（キム・スンチョル）も、2026年6月時点で同局代表として紹介されている。

現代の放送では、番組を制作する場所と、実際に短波を送信する場所が別々であることが珍しくない。

それでも、運営主体が公然としており、送信施設についても公開技術情報から把握できるなら、1976年の分類を準用した場合、ホワイト型に近いと考えることができる。

とりわけ、祖国を脱出した人々が国外から祖国へ放送するという点では、当時説明されたホワイト・ステーションの姿とよく重なる。

日本から北朝鮮へ――「ふるさとの風」と「しおかぜ」

日本から北朝鮮へ向けられる「ふるさとの風」と「しおかぜ」は、地下放送の相対性を現在の電波から考える材料になる。

「ふるさとの風」は日本政府が運営する北朝鮮向け日本語放送である。政府公式サイトでは2026年度の番組が掲載されており、現在も北朝鮮へ向けて放送されている。[8]

2021年2月16日の国会答弁では、「ふるさとの風」と朝鮮語の「日本の風」を海外の送信所から放送し、2010年以降は英国企業に送信業務を委託していると政府が説明している。[8]

同時に、この答弁にはもう1つの送信経路が登場する。

特定失踪者問題調査会は、同会が運営する「しおかぜ」のためにNHKから八俣送信所の放送枠を借りており、その枠の一部を政府からの委託による「ふるさとの風」の放送に充てている、と政府は説明している。国会答弁自身もこれを「『しおかぜ』による『ふるさとの風』の委託放送」と表現している。[8]

ここでは、無線局・放送枠と、そこに載せる番組内容を区別して考える必要がある。

八俣の放送枠は、特定失踪者問題調査会が「しおかぜ」のために借り受けたものである。その枠で政府制作の「ふるさとの風」のコンテンツを流す委託放送がある。

したがって、八俣送信所を、政府が本来運用している「ふるさとの風」の海外送信系統そのものの送信所として扱うのは適切ではない。

では、「ふるさとの風」は何色なのだろうか。

北朝鮮側から見れば、運営主体が日本政府であることは明白である。一方、日本政府の現在の公式番組ページには、個々の海外送信地点までは表示されていない。政府が公式に示す情報だけを基準にすれば、

政治主体は分かるが、海外送信地点は見えない

という意味で、グレー型として理解することができる。

ただし、現代には1976年当時と異なる事情がある。

2026年の民間短波スケジュールには、「ふるさとの風」の中継地点として台湾の淡水・褒忠、ウズベキスタンのタシュケントなどが掲載されている。[8]

したがって、政府の公式情報だけから見ればグレー型だが、公開された技術情報まで含めると送信地点を知ることができる。

現在の「ふるさとの風」を永久不変のグレー・ステーションと断定するより、北朝鮮側からの見え方ではグレー的性格を持つ放送とする方が、この分類の本来の相対性に合っている。

一方、「しおかぜ」は特定失踪者問題調査会が運営する。

同会は、2007年10月29日から茨城県古河市のKDDI八俣送信所へ国内送信を移したことを公表している。2026年7月1日の同会資料も、現在「しおかぜ」が八俣送信所の300 kW送信機を使用していることを明記している。[9]

つまり、

運営主体も分かる。

送信地点も分かる。

北朝鮮側の立場から1976年の分類を準用すれば、「しおかぜ」はホワイト型として考えやすい。

日本側では公然と行われる民間の北朝鮮向け放送である。

北朝鮮側から見れば、国外から国家の情報統制を越えて国民や拉致被害者へ直接情報を届ける政治的な電波となる。

同じ放送でも、立つ場所によって「地下」の意味が変わるのである。

過去と現在の電波を3色で見る

以上を整理すると、代表的な局は次のように見ることができる。

• ブラック・ステーション
  「統一インドシナ人民の声放送」――原典が明示するブラックの例。
  Radio Free Japan（自由日本放送）――放送開始当時、政治的傾向は推測されたが具体的政治主体が確認できなかったことから、本稿ではブラック型と考える。
  朝鮮半島の一部の偽装放送――相手国内の反政府勢力そのものを装い、真の主体を隠したものについてはブラック型の性格を検討できる。

• グレー・ステーション
  「マラヤ革命の声放送」――原典がマラヤ共産党によるグレー局として挙げる。
  「統一革命党の声放送」――原典ではグレー。ただし後世の資料から、北朝鮮側による偽装放送としての構造も見える。
  「ふるさとの風」――北朝鮮側から政府公式情報だけを見ればグレー型と理解できるが、現在は公開技術情報から海外中継地点を知り得るため、厳密なグレー固定にはなじまない。

• ホワイト・ステーション
  Radio Liberty（ラジオ・リバティー）――原典が示すホワイトの例。
  Radio Free Europe（自由ヨーロッパ放送）――同じく原典の例。
  Free North Korea Radio（自由北朝鮮放送）など――祖国を脱出した人々が国外から北朝鮮へ放送する現代のホワイト型。
  「しおかぜ」――北朝鮮側から見れば、運営主体と送信地点がともに公表されたホワイト型として考えることができる。

ただし、この一覧は局名の横に永久に色を貼り付けるためのものではない。

その時、その場所、その聴取者から、何がどこまで見えていたのかを考えるための物差しである。

電波の色は誰が決めるのか

ブラックだった局の正体が、数十年後に機密解除文書から明らかになることがある。

グレーと考えられていた放送が、後に相手国内の地下勢力を装った工作だったと分かることもある。

反対に、地下で活動していた政治勢力が政権を握り、その放送が正式放送へ変わることもある。

現代ではさらに事情が複雑である。

番組を制作する場所と、実際に短波を送信する場所が異なる。送信施設を第三国から借りることもある。政府自身が送信地点を積極的に公表していなくても、国際的な周波数情報や短波受信者の技術資料から中継地点を知ることもできる。

1976年の「所在地が分かる、分からない」という境界は、インターネット時代には以前より曖昧になった。

それでも、地下放送を考えるための問いは残っている。

誰が話しているのか。

誰が話しているように見せているのか。

どこから電波が出ているのか。

その場所を受信者は知っているのか。

相手国政府は、その声をどのような政治的存在として扱うのか。

そして、どちら側からその電波を聞いているのか。

ブラック、グレー、ホワイトという色は、短波そのものに付いているわけではない。

電波の色を変えているのは、政治と情報、そしてその電波を見る人間の立つ位置なのである。

註釈・参考資料

[1] 益本仁雄・長瀬博之『短波に強くなる―海外放送受信学入門・BCL/DXerへのすすめ』講談社、ブルーバックスB-286、1976年5月10日第1刷発行。地下放送およびブラック、グレー、ホワイトの分類は29～31頁。

[2] United States Army（米陸軍）「100 years of subterfuge: the history of Army psychological operations」、2018年6月28日。心理作戦の目的と歴史について。
URL: https://www.army.mil/article/199431/100_years_of_subterfuge_the_history_of_army_psychological_operations

[3] Radio Free Japan（自由日本放送）について、第13回国会衆議院電気通信委員会第22号、1952年5月15日、およびCentral Intelligence Agency (CIA)（中央情報局）公開資料「CLANDESTINE COMMUNIST BROADCASTING STATION」、1952年5月21日。CIA資料は未評価情報を含むため、当時の認識を示す史料として用いた。
URL: https://kokkai.ndl.go.jp/simple/detail?minId=101304847X02219520515
URL: https://www.cia.gov/readingroom/document/cia-rdp78-04864a000200120008-8

[4] 大韓民国政府政策ブリーフィング「대남(對南) 흑색(黑色)방송 실체(實體)는 이렇다」（「対南黒色放送の実体はこうだ」）、1992年10月22日。同資料は韓国政府側の説明として参照した。
URL: https://www.korea.kr/archive/governmentView.do?newsId=148743564

[5] Foreign Broadcast Information Service (FBIS)（外国放送情報サービス）／BBC放送監視資料。Voice of the Revolutionary Party for Reunification（統一革命党の声）、Voice of the Malayan Revolution（マラヤ革命の声）などをClandestineとして収録。
URL: https://www.cia.gov/readingroom/document/cia-rdp89-00642r000100140001-4
URL: https://www.cia.gov/readingroom/document/cia-rdp89-00642r000100090001-0
URL: https://www.cia.gov/readingroom/document/cia-rdp89-00642r000100310001-5

[6] Yonhap News Agency（聯合ニュース）、2025年7月21日。National Intelligence Service (NIS)（国家情報院）系とされるVoice of the People（人民の声）、Echo of Hope（希望のこだま）などの対北朝鮮放送停止について。国家情報院自身は記事中でコメントを控えている。
URL: https://en.yna.co.kr/view/AEN20250721006100315

[7] Associated Press（AP通信）、Free North Korea Radio（自由北朝鮮放送）に関する2025年9月・11月の報道、および2026年の民間短波スケジュール資料。North Korea Reform Radio（北朝鮮改革放送）についてはNK News／NK PROおよび短波スケジュール資料を併用した。
URL: https://apnews.com/article/355cd66ceb2287be1ba3e06099545798
URL: https://apnews.com/article/aa4b74d9f602437e77d14690f029e474
URL: https://shortwave.live/freq?band=&hour=&language=&minute=&station=Free+North+Korea+Radio&target=
URL: https://www.nknews.org/pro/content_author/kim-seung-chul/

[8] 日本政府拉致問題対策本部「ふるさとの風」公式資料、第204回国会衆議院総務委員会第4号、2021年2月16日、および2026年の民間短波スケジュール資料。政府公式資料と民間技術資料を区別して用いた。
URL: https://www.rachi.go.jp/jp/shisei/radio/index.html
URL: https://www.rachi.go.jp/jp/shisei/radio/radio_j.html
URL: https://kokkai.ndl.go.jp/simple/detail?minId=120404601X00420210216
URL: https://www.shortwaveschedule.com/index.php?station=317

[9] 特定失踪者問題調査会「短波放送しおかぜ」および「二重放送一部復帰」（2026年7月1日）。2007年10月29日からKDDI八俣送信所へ国内送信を移したこと、2026年時点でも八俣送信所の300 kW送信機を使用していることを確認できる。
URL: https://www.chosa-kai.jp/siokaze
URL: https://www.chosa-kai.jp/archives/3693

ほかの記事も用意しています。よろしければ、
http://www.lowpowerradiolab.org/　にもアクセスしてください。