「通信」から「放送」へ――無線が「公衆」を発見するまで

1　「通信」と「放送」は同じ時代の言葉ではない

「通信」と「放送」。現在では、この二つは情報を伝える仕組みを分類する、ごく普通の言葉である。電話やデータ伝送は通信、ラジオやテレビは放送と呼ばれる。さらに「通信と放送の融合」という表現まで定着している。

しかし、この二語は最初から対になる概念として生まれたわけではない。

「通信」は、近代日本が電信や電話のために新しく作った和製漢語とは言えない。古くから「信を通わせる」、すなわち消息を伝え合う意味をもつ漢語として用いられてきた。『日本国語大辞典』は、日本での古い用例を平安時代にまでさかのぼって示し、中国古典にも用例があるとしている。[1]

近代になって変わったのは、語そのものより、その語が包み込む技術の範囲だった。

使者や書状によって「信を通わせる」時代から、郵便、電信、電話へと伝達手段が変化していく。新しい装置もまた「通信」という古い言葉のなかに取り込まれていった。

これに対してbroadcasting（放送）という意味での「放送」は、20世紀初頭の無線通信と深く結びついて成立した日本の近代語である。

『日本大百科全書』によれば、その初期の使用例として知られているのは1917年1月である。日本船「三島丸」がインド洋航行中、発信者や宛名の明らかでない無線電報を受信し、通信日誌に「放送を受信した」と記したのが始まりとされる。また1919年には、逓信省関係の制度文言にも「放送」が使用されたとしている。[2]

ただし、この1917年例については資料自身が「始まりとされる」という扱いをしている。本稿でも、日本語における絶対的な初出とは断定せず、現在知られている重要な初期例として扱う。

この段階での「放送」は、今日のラジオ番組だけを意味する語ではなかった。

「放」は放つことであり、「送」は送り出すことである。

特定の相手を宛先として指定するのではなく、無線によって広く送り出す。その新しい通信のあり方に「放送」という語が与えられた。

二つの語の来歴には、その後の制度分化を予告するような違いがある。

「通信」という語には、相手との関係が刻まれている。

「放送」という語には、送り出す方向性が刻まれている。

20世紀の無線技術は、この言葉の違いを、やがて技術、制度、社会関係の違いへと育てていく。

2　通信と放送では、何が違うのか

現在の放送法第2条は、「放送」を「公衆によつて直接受信されることを目的とする電気通信の送信」と定義している。[3]

ここで重要なのは、「無線」という語よりも、**「公衆によって直接受信されることを目的とする」**という部分である。

International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）の制度でも、broadcasting service（放送業務）は、一般公衆による直接受信を目的とする無線通信業務として整理されてきた。[4]

したがって、「無線通信」と「放送」は同じ次元で向かい合う概念ではない。

無線通信は主として、

どのような媒体によって情報を伝えるか

という技術上の分類である。

これに対して放送は、

誰に受信されることを目的として情報を送るか

という利用形態の分類である。

電話をかけるときには相手を選ぶ。

手紙には宛名を書く。

無線電信でも通信相手となる局を識別する。

放送では、個々の受信者を一人ずつ指定しなくても送信が成立する。

後に通信と放送を大きく分けることになるのは、電波そのものの違いよりも、電波の向こう側にどのような受信者を想定するかという違いだった。

その差が生まれる前提として、まず人間の声がどのように電線から離れ、電波によって運ばれるようになったのかを見る必要がある。

3　火花電波から振幅変調へ――無線電話はどう成立したか

1876年、Alexander Graham Bell（アレクサンダー・グラハム・ベル）による電話の実験と特許によって、人間の声を電気信号として遠方へ伝える技術が大きく前進した。

電話は声を送ることができた。

しかし、そこには電線が必要だった。

その約20年後、Guglielmo Marconi（グリエルモ・マルコーニ）らによって無線電信の実用化が進む。こちらは電線を必要としないが、初期には主としてモールス符号などの信号を送る技術だった。

声を送る電話。

電線なしに信号を送る無線電信。

この二つが結びつけば、無線電話になるように思える。

ところが、そこには大きな技術的障害があった。

初期の無線電信で広く用いられたのはspark-gap transmitter（火花間隙式送信機）である。

コンデンサーに電気を蓄え、高電圧によって電極間に火花放電を起こす。その際に高周波の電気振動を発生させ、アンテナから電波として放射する。

しかし、その振動は一定の強さで続かない。

大きく振動したあと、急速に弱まり、消えていく。

このような波をdamped wave（減衰波）という。

モールス符号なら、それでも通信できる。

電波を短く出す。

長く出す。

止める。

その組み合わせによって点と線を表現すればよい。

ところが人間の声や音楽は、時間とともに連続して変化する。火花のたびに始まり、すぐ減衰する電波では、音声を安定して載せることが難しい。火花放電そのものも大きな雑音源になる。

Reginald Aubrey Fessenden（レジナルド・オーブリー・フェッセンデン）は1900年12月23日、無線による音声伝送の初期実験を行った。この実験は無線電話史上の重要な一歩だったが、火花式送信機に由来する雑音という制約も明らかにした。[5]

そこで求められたのがcontinuous wave（連続波、CW）である。

一定の周波数で電波を出し続け、その電波を土台として音声を載せる。

連続波を発生させる方法として、Valdemar Poulsen（ヴァルデマー・ポールセン）のarc transmitter（アーク式送信機）や、高周波交流発電機などが開発された。

フェッセンデンはGeneral Electric（ゼネラル・エレクトリック、GE）に高周波発電機の開発を求め、Ernst Alexanderson（エルンスト・アレクサンダーソン）らがその開発に関わった。[5]

ここで無線の考え方が変わる。

火花式では、

発生する → 減衰する → 再び発生する

という電波を使う。

連続波では、

一定の電波が出続ける。

その連続したcarrier wave（搬送波）の振幅を、人間の声や音楽の強弱に応じて変化させる。

これがamplitude modulation（振幅変調、AM）の基本的な考え方である。

モールス符号の無線が「電波を出すか、止めるか」によって情報を表していたとすれば、振幅変調による無線電話では、出続けている電波の振幅の変化に声の形を写し取る。

無線はここで、符号を運ぶ装置から、声や音楽を連続して運ぶ装置へ変わり始めた。

4　「送れる」だけでは足りない――電解液、鉱石、真空管へ

無線電話や放送の成立には、送信機と同じくらい受信機の発達が必要だった。

電波を飛ばしても、受信側でその信号を取り出し、人間の耳で聞ける音へ戻せなければ、音声メディアにはならない。

初期の無線電信ではcoherer（コヒーラ）が利用された。

コヒーラは電波が到来したことを検出するには有効だったが、連続的な音声信号を扱う無線電話には使いにくかった。

そこで、さまざまな検波方式が試みられる。

その一つがフェッセンデンのliquid barretter（液体バレッター）である。

フェッセンデンが1903年に取得した米国特許第727,331号 Receiver for Electromagnetic Waves（電磁波受信器）は実在し、極めて細い白金線の先端を電解液に接触させる構造を具体的に記載している。[6]

特許には、白金芯の直径を約0.00004 inch、約0.001 mmとする例が示されている。

電解液には硝酸が使われた。ほかに炭酸ソーダ、苛性ソーダ、硝酸カリウムなどを試したとの記載もあり、フェッセンデンは多くの場合、硝酸を好適としている。[6]

この装置は、後にelectrolytic detector（電解検波器）と呼ばれる。

ただし、その動作機構を現代的な一語で説明することには注意が必要である。

United States Bureau of Standards（米国標準局、現在のNational Institute of Standards and Technology（米国国立標準技術研究所、NIST）につながる機関）のL. W. Austinは1906年、On the Platinum Point Electrolytic Detector for Electrical Waves（電波用白金点電解検波器について）を発表している。[7]

そこでは、加熱、分極の変化、化学作用、整流に似た作用など複数の説明が検討されている。

つまり、装置が有効に働くことは知られていても、その作用機構について当時の研究者の説明は完全には一致していなかった。

初期無線の発明史には、こうした局面がしばしば現れる。

理論が完成してから装置が作られたのではなく、装置が先に働き、その理由を研究者があとから追いかけるのである。

初期の無線機には、火花、コイル、電解液、鉱石、真空など、利用できる多様な物理現象や化学現象が動員された。

その後、crystal detector（鉱石検波器）が広く利用されるようになる。

さらに1904年にはJohn Ambrose Fleming（ジョン・アンブローズ・フレミング）が2極真空管を無線信号の検波へ応用した。

1906年にはLee de Forest（リー・ド・フォレスト）がAudion（オーディオン）を開発し、のちに制御格子をもつ3極構造へ発展する。

3極真空管がもたらした大きな変化は、弱い信号を増幅できることであった。

1912年にはEdwin Howard Armstrong（エドウィン・ハワード・アームストロング）がregenerative circuit（再生回路）を発展させ、受信感度と選択性を大きく向上させる。

受信素子史を大づかみに見れば、

コヒーラ
→ 電解検波器
→ 鉱石検波器
→ 2極真空管
→ 3極真空管
→ 増幅・再生回路

という流れが見える。

もちろん、これらは一つが登場すると前の方式が直ちに消えたという順序ではない。1900年代から1910年代には、複数の方式が並行して利用され、競争していた。

送信側では、

火花から連続波へ。

受信側では、

機械的・化学的な検出から、鉱物の接触特性、さらに真空中の電子制御へ。

この二つの流れが接近して、家庭で安定して声を聞くための技術的条件が整っていった。

5　電波には「同報性」があった

電話は、ある人とある人を結ぶために発達した。

ところが電波は、一人の受信者だけを目指して飛んでいくものではない。

一つの送信アンテナから放射された電波は広い範囲へ伝搬する。

受信可能な範囲に受信機が1台あれば1台が受信できる。

100台あれば100台が受信できる。

1万台あっても、送信者が同じ内容を1万回送る必要はない。

ここに無線の同報性がある。

有線電話では、通信相手が増えるにつれて接続関係も増える。

放送では、一度の送信を多数の受信者が共有できる。

1906年12月24日にフェッセンデンが米国マサチューセッツ州ブラント・ロックから行った音声・音楽送信は、Institute of Electrical and Electronics Engineers（米国電気電子学会、IEEE）の技術史資料では、振幅変調を利用した初期無線放送の重要な出来事として扱われている。[5]

ただし、この出来事を「世界最初の放送」と断定することには慎重であるべきだろう。初期放送史には定義や史料をめぐる議論がある。

本稿では、初期無線放送を考えるうえで重要な実験として扱う。

ここでは二つの異なる発明を区別できる。

一つは、

声を電波で送れるようにした技術上の発明。

もう一つは、

その声を多数へ一度に届けることに社会的価値を見いだした用途上の発見。

後者によって、無線電話は放送へ近づいていった。

6　「通信相手」から「聴取者」へ

同報性が重要なのは、受信者の人数が増えるからだけではない。

受信者の社会的な性格が変わるからである。

電話には番号がある。

手紙には宛名がある。

無線電信には呼出符号がある。

送り手は「誰に送るか」を決める。

放送では、受信者一人一人を指定する必要がない。

放送局は、受信機の前にいる人々の名前を知らなくても話すことができる。

ここから「通信相手」とは異なる受信者が現れる。

聴取者である。

個々の聴取者は一人の人間である。

しかし放送局から見れば、それは「聴取者の皆さん」という集合になる。

しかも聴取者同士も、互いを知らない。

東京の家庭で聞いている人は、大阪で同じ番組を聞いている人の顔を知らない。

それでも、

「今、この声を聞いている人がほかにもいる」

と想像することができる。

ここで物理的な同報性は、社会的な同時性へ変わる。

同じ時報。

同じニュース。

同じ音楽。

同じ実況。

離れた場所にいる互いに見知らぬ人々が、同じ時間の経験を共有する。

放送が形成した「公衆」の特徴の一つは、この見えない同時的集合にあった。

7　「放送」は無線電話から分かれていった

日本の制度史には、この変化の途中が言葉として残されている。

1915年に無線電信法が制定された時代、制度上の中心にあったのは無線電信と無線電話だった。

その内部へ、「放送」という新しい用途が入り込んでくる。

1917年には「三島丸」の通信日誌に「放送」の語が現れたとされ、1919年には制度関係の文言にも使われるようになった。[2]

そして1923年、逓信省は「放送用私設無線電話規則」を制定した。

国立国会図書館のデジタル資料でも、この規則の実在を確認できる。[8]

この法令名は重要である。

「放送」と「無線電話」が並列しているのではない。

放送用の無線電話なのである。

制度上の構造を表せば、

無線電話
　└ 放送用

という関係だった。

放送は別種の電波として発見されたのではなく、すでに存在していた無線電話を、多数の受信者へ向けて使用する用途として制度化された。

1925年、日本でラジオ放送が始まる。

1926年には東京、大阪、名古屋の放送事業が統合され、社団法人日本放送協会が成立した。

無線電話はここで、「遠方の一人と話す装置」という出発点から離れ始める。

8　周波数を分ける――電波スペクトルの制度化

放送局が1局だけなら、どの周波数を使うかという問題は比較的小さい。

しかし放送局が増える。

船舶通信がある。

航空通信がある。

固定通信がある。

アマチュア無線もある。

多数の送信が同じ、あるいは近接した周波数を使用すれば、混信が起こる。

ここで制度化されたのは、電波が伝搬する物理空間の分割ではない。

周波数スペクトルの区分である。

周波数はHzで表される物理量であり、電磁波の振動の速さを表している。

たとえば1,000 kHzの電波があるとしても、「1,000 kHzの場所」が存在するわけではない。同じ周波数の電波は、条件が許せば東京にも大阪にも海上にも伝搬する。

場所を表す座標と、周波数を表す値とは別のものである。

一方、無線通信では、異なる周波数を利用することで複数の通信を識別し、混信を避けることができる。

そこで連続して存在する周波数スペクトルを一定の範囲ごとに区切り、

「この範囲は放送」

「この範囲は海上移動通信」

「この範囲は別の無線業務」

というように用途を定めるようになる。

1927年にWashington International Radiotelegraph Conference（ワシントン国際無線電信会議）が開かれ、放送、海上移動通信その他の無線業務を国際的な周波数分配のなかへ位置づける重要な制度整備が進められた。[9]

ここで区別しておきたいもう一つの概念が帯域幅である。

周波数帯とは、特定の範囲の周波数を一つの区画として扱う概念である。

帯域幅とは、一つの通信や放送が実際に占有する周波数の幅をいう。

振幅変調では、搬送波の周囲に側波帯が生じる。そのため音声情報を伝えるには、中心周波数一点だけでなく、その上下に一定の周波数幅が必要になる。

したがって制度として必要になるのは、少なくとも二つの調整である。

一つは、

どの周波数帯を、どの無線業務に使わせるか。

もう一つは、

一つの通信や放送に、どの程度の帯域幅を認めるか。

1932年のMadrid International Radiotelegraph Conference（マドリード国際無線電信会議）では、電波型式や帯域幅に関する国際的な規則も整備されていった。[10]

自然の連続量が「資源」になる

ここで起きた変化は、放送史を考えるうえで重要である。

周波数は、本来、Hzで表される物理量である。

自然界の電磁波に、「ここからここまでは放送」「ここから先は船舶通信」という制度上の境界があらかじめ存在するわけではない。

ところが無線利用が拡大すると、人間は連続する周波数スペクトルを区分し、

「この周波数帯は放送に使う」

「この範囲は海上通信に使う」

「この周波数はこの無線局に割り当てる」

という規則を設けるようになった。

自然界では連続量である周波数が、ここで制度によって配分される「資源」になったのである。

もちろん、周波数という物理量そのものが消費されてなくなるわけではない。

問題となるのは、一定の場所、時間、出力、通信方式のもとで、混信を避けながら利用できる可能性である。

同じ地域で多数の送信者が同じ周波数を無秩序に使用すれば、互いの信号が妨害し合う。

そのため、周波数の利用可能性が希少な社会的資源として扱われるようになる。

自然現象としての電波に、用途が与えられる。

利用条件が与えられる。

利用資格が与えられる。

そして、誰がどの周波数を使用できるかを決める制度が生まれる。

無線制度の成立とは、自然界の連続量に社会的な境界を設け、それを配分可能な資源として管理する過程でもあった。

この変化は、通信から放送が制度として分化する過程にも直結する。

放送局は番組を作り、送信機を動かせば成立する存在ではなくなる。

どの周波数を使うのか。

どの程度の帯域幅を占有するのか。

どの出力で送信するのか。

他の無線局との間でどのように混信を避けるのか。

こうした条件が制度によって決められて初めて、放送局は継続的に運用できる。

電波という自然現象が、ここで行政上・法制度上の「周波数資源」として扱われ始めるのである。

9　「誰でも聞ける」を作る――受信機の規格化

しかし、送信側の周波数秩序だけでは全国的な放送制度は成立しない。

受信側にも一定の共通性が必要になる。

放送局が正しい周波数で送信していても、家庭の受信機の性能がばらばらであれば、同じ放送を安定して受けることが難しい。

感度が不足する。

隣接する局を分離できない。

選局が不安定になる。

音質が大きく異なる。

さらに再生式受信機では、操作状態によって受信機自身が高周波を再放射し、周囲の受信機へ妨害を与える問題も起こり得る。

放送を日常的なメディアにするには、家庭側の装置にも一定の性能と品質が必要だった。

日本では1928年にラジオ用品認定試験制度が設けられ、受信機や部品の品質改善が進められたことが、後世の放送技術史研究によって確認されている。[11]

さらに1938年には、性能、構造、価格、大量生産の可能性などを考慮した「放送局型ラジオ」が設定された。[11]

ここでの規格化は、工場生産上の問題だけではない。

放送局側では、

どの周波数で、どの方式によって送るか

が定められる。

受信機側では、

その周波数へ同調し、信号を検波し、音として再生できること

が求められる。

送り手側の技術条件と、聞き手側の技術条件が対応することで、初めて広域的な放送システムが成立する。

このとき、通信と放送では利用者の操作にも違いが現れる。

電話の利用者は番号を選び、相手を呼び出し、応答する。

ラジオの聴取者はダイヤルを回し、聞きたい局の周波数へ受信機を同調させる。

放送における受信者の能動性は、まず返信ではなく選局として現れた。

放送は「皆さん」という公衆を形成する一方、その一人一人に「どの声を聞くか」という選択も与えたのである。

10　技術の違いが制度の違いになる

こうして放送の成立を振り返ると、いくつもの層が重なっている。

連続波と振幅変調によって、声を無線で送れるようになった。

電解検波器、鉱石検波器、真空管によって、その声を受信できるようになった。

真空管による増幅によって、弱い信号を家庭で聞きやすくできるようになった。

同報性によって、一度の送信を多数者が共有できるようになった。

周波数スペクトルの分配によって、異なる無線業務が混信を避けながら共存する秩序が形成された。

各局への周波数割当と帯域幅の管理によって、放送局同士の干渉を抑える仕組みが整えられた。

受信機の規格化によって、聞き手側の技術条件も共通化されていった。

ここまで来ると、放送は「無線電話の一用途」という枠だけでは扱いきれなくなる。

誰に周波数を使用させるのか。

どれだけの出力を認めるのか。

どの地域へ放送するのか。

放送事業者にどのような責任を負わせるのか。

公衆へ情報を送り出すメディアを、社会のなかでどのように扱うのか。

こうした問題は、船舶無線や1対1の通信とは異なる制度を要求する。

米国ではRadio Act of 1927（1927年無線法）によってFederal Radio Commission（米国連邦無線委員会）が設置された。[12]

日本では1950年、電波法と放送法が制定される。

電波法は、電波の公平かつ能率的な利用を確保することを目的としている。[13]

放送法は、公衆に向けた放送という活動に独自の原則を置いた。[3]

1923年には「放送用私設無線電話」だったものが、やがて独自の法体系をもつ領域になったのである。

技術の分化から用途の分化へ。
用途の分化から周波数の分配へ。
周波数の分配から制度の分化へ。

そして、その途中にはもう一つの重要な転換があった。

自然界の物理量である周波数の利用可能性が、社会によって配分される資源になったことである。

この資源を誰に、どの条件で、どれだけ利用させるか。

その問いに答える制度として、周波数割当、無線局免許、技術基準などが発達していく。

放送は、一台の送信機から生まれたのではない。

送信機。

受信機。

周波数。

技術規格。

法制度。

そして聴取者。

それらが相互に結びついて、一つの社会技術システムになったのである。

「あなた」から「皆さん」へ

この歴史を、もう一度受信者の側から読み直してみよう。

電話は、人間の声を遠方の**「あなた」**へ届けた。

無線電信は、その通信から電線を取り除いた。

無線電話は、電波へ声を載せた。

連続波と振幅変調は、その声を安定して運べるようにした。

電解液、鉱石、真空管を利用した検波技術は、その電波から声を取り出した。

増幅技術は、それを家庭で聞きやすい信号へ変えた。

同報性は、一つの声を多数へ届けた。

周波数分配は、多数の送り手が混信を避けながら共存する秩序を作った。

受信機の規格化は、多数の家庭が同じ放送体系へ参加する技術的条件を作った。

そして放送制度は、それらの聞き手を「聴取者」「公衆」として扱うようになった。

電話なら、

「もしもし、○○さんですか」

と呼びかける。

放送なら、

「聴取者の皆さん」

と呼びかける。

わずかな言葉の違いに見える。

しかし、その背後にある社会関係は大きく異なる。

「○○さん」は特定された通信相手である。

「皆さん」は、送り手が一人一人の名前を知らなくても成立する集合である。

新聞にも読者はいた。

劇場にも観客はいた。

演説にも聴衆はいた。

無線が新しくしたのは、離れた場所に散在し、互いの姿を知らない多数の人々を、同じ瞬間の受信者として結びつけることだった。

一つの声が送信所で電気信号になる。

その声に応じて搬送波の振幅が変化する。

送信には制度によって定められた周波数と帯域幅がある。

家庭の受信機は、その周波数へ同調する。

検波器が音声信号を取り出す。

増幅回路を経て、再び人間の声として聞こえる。

そして、その声を聞いている人の周囲には、別の町、別の家庭、別の生活を送りながら同じ声を聞いている、名も知らぬ人々がいる。

技術的に見れば、それは無線信号の送受信である。

制度的に見れば、それは周波数を割り当てられた放送である。

社会学的に見れば、そこに現れているのは、公衆という目には見えない受信者の集合である。

「通信」という古い言葉は、信を通わせる相手を前提としていた。

「放送」という新しい言葉は、宛先を一人ずつ指定しない無線送信の経験から育った。

無線電話によって、人間の声は電線から離れた。

同報性への注目によって、その声の宛先は特定の一人から不特定多数へ広がった。

そして周波数分配の制度は、自然界に連続して存在する周波数スペクトルへ、用途、利用条件、利用資格という社会的な区分を与えた。

ここには、無線史のもう一つの重要な転換がある。

自然現象として存在する電波の性質が、そのまま社会制度になるのではない。人間がそこに分類と境界を設け、利用可能性を配分することで、初めて「周波数資源」が成立する。

受信機の規格化も同じである。

多数の人々が偶然ラジオを聞けるだけでは、安定した放送制度にはならない。

送信側と受信側が共通の技術条件をもち、同じ周波数体系を利用し、制度によって調整されることで、「聴取者」という多数者が継続的に成立する。

「通信」が「あなた」に向かう関係を基本として発達したとすれば、「放送」は「皆さん」に向かう制度として育った。

無線通信と無線放送の分化とは、技術が枝分かれした過程である。

同時に、自然界の連続量である周波数の利用可能性が、配分される社会的資源へ変わった過程でもある。

さらに、受信装置が共通化され、多数の家庭が同じ情報体系へ参加できるようになった過程でもある。

そして何より、それは「通信相手」の向こう側から、「公衆」という新しい社会的受信者が姿を現していく過程だったのである。

註釈

[1] 『日本国語大辞典』「通信」および同辞典典拠資料。語の厳密な初出については、本稿作成時点で原典本文そのものとの再照合を完了していないため、「平安時代に用例がある」という範囲にとどめた。
URL: https://japanknowledge.com/contents/nikkoku/material01_authority02.html

[2] 『日本大百科全書』「放送」。1917年の「三島丸」の通信日誌における「放送」の使用、および1919年の制度上の使用について。同資料自身が1917年例を「始まりとされる」と扱っているため、本稿でも確定的な「初出」としていない。
URL: https://japanknowledge.com/contents/nipponica/sample_koumoku.html?entryid=3285

[3] e-Gov法令検索「放送法（昭和25年法律第132号）」。
URL: https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000132

[4] International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）無線通信史・無線業務関係資料。
URL: https://www.itu.int/160/our-history/1900s-1930s/
URL: https://www.itu.int/en/history/Pages/RadioConferences.aspx?conf=4.39

[5] Institute of Electrical and Electronics Engineers（米国電気電子学会、IEEE）によるフェッセンデンおよび初期無線電話・無線放送史資料。これは後世の技術史資料であり、同時代一次資料そのものではない。
URL: https://ewh.ieee.org/reg/7/millennium/radio/radio_radioscientist.html
URL: https://ethw.org/Milestones:First_Wireless_Radio_Broadcast_by_Reginald_A._Fessenden,_1906

[6] Reginald A. Fessenden（レジナルド・A・フェッセンデン）, U.S. Patent No. 727,331, Receiver for Electromagnetic Waves（電磁波受信器）, 1903。電解液、極細白金電極などの構造を記載する一次資料。実在確認済み。
URL: https://patents.google.com/patent/US727331A/en

[7] L. W. Austin, On the Platinum Point Electrolytic Detector for Electrical Waves（電波用白金点電解検波器について）, United States Bureau of Standards（米国標準局）, 1906。フェッセンデンの米国特許第727,331号を明記し、電解検波器の動作について複数の説明を検討している。同時代の公的研究資料として実在確認済み。
URL: https://nvlpubs.nist.gov/nistpubs/bulletin/02/nbsbulletinv2n2p261_A2b.pdf

[8] 国立国会図書館次世代デジタルライブラリー『内国無線電信無線電話法規』。「放送用私設無線電話規則」を収録。
URL: https://lab.ndl.go.jp/dl/book/1095216?page=2

[9] International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）, International Radiotelegraph Conference, Washington, 1927（1927年ワシントン国際無線電信会議）。各無線業務への国際的な周波数分配の歴史について。
URL: https://www.itu.int/en/history/Pages/RadioConferences.aspx?conf=4.39
URL: https://www.itu.int/160/our-history/1900s-1930s/

[10] International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）, International Radiotelegraph Conference, Madrid, 1932（1932年マドリード国際無線電信会議）。電波型式、周波数利用、帯域幅等に関する国際無線通信規則の整備について。
URL: https://www.itu.int/en/history/Pages/RadioConferences.aspx?conf=4.41

[11] 福田勝「ラジオ放送90年のあゆみ―放送開始からラジオ全盛期―」『映像情報メディア学会誌』第69巻第3号、2015年。1928年のラジオ用品認定試験制度、1938年の放送局型ラジオなどについて。制度制定時の一次資料そのものではなく、後世の技術史研究である。
URL: https://www.jstage.jst.go.jp/article/itej/69/3/69_215/_pdf

[12] Federal Communications Commission（米国連邦通信委員会、FCC）, Radio Act of 1927（1927年無線法）関係資料。Federal Radio Commission（米国連邦無線委員会）の設置について。
URL: https://www.fcc.gov/document/radio-act-1927-established-federal-radio-commission

[13] e-Gov法令検索「電波法（昭和25年法律第131号）」。
URL: https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000131

なお、フレミングの2極真空管、ド・フォレストの3極真空管、アームストロングの再生回路については、技術史上の年代関係は広く確認されているが、本稿では個々の発明について一次特許・同時代原典のURLまで再確認していない。 したがって、現段階では推定した原典を註釈へ追加せず、原典未確認であることを明記する。

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