【試し読み】『〈退位〉の終戦史――免責と問責にゆれた天皇』

日本時間の2026年6月18日未明、オランダ訪問中の令和の天皇が、晩餐会での｢おことば｣で次のように述べられました。

先の大戦の中で、多数の民間人を含む多くの尊い命が失われ、多くの人が傷ついたことは誠に悲しむべきことであります。
私たちは絶えず謙虚に過去の歴史から学び、悲しみを繰り返さないよう、悲惨な体験や苦労を後の世代に伝えていかなければなりません。（参照）

近年、戦争の記憶とその継承を強く意識している令和の天皇。このnoteでは、これまでの「おことば」に込められた思いをたどる『〈退位〉の終戦史――免責と問責にゆれた天皇』の「はじめに」を特別に公開いたします。

ぜひご一読ください。

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はじめに

令和の天皇・皇后から愛子内親王へ

　戦後80年を迎えた2025年、令和の天皇・皇后はアジア・太平洋戦争の激戦地である沖縄県と東京都の硫黄島、そして戦争末期に原子爆弾が投下された広島県と長崎県を訪問した。沖縄県と長崎県には長女の愛子内親王をともなって訪問しており、次世代の皇族に対しても戦争の記憶を継承しようという強い意思がひしひしと感じられる。1960年に生まれた令和の天皇は、自身もアジア・太平洋戦争を知らない世代である。その彼が、さらに若い世代にあたる自らの子どもに、戦争の記憶を継承しようとしている。
　さらに天皇は8月15日の全国戦没者追悼式において述べた「おことば」のなかで、これまでの定型文に「戦中・戦後の苦難を今後とも語り継ぎ」という文言を加え、自身の思いを伝えた（１）。近年、天皇は戦争の記憶を次世代に継承するということをいっそう強調するようになっている。
　また、それに先立つ2025年2月の誕生日会見では、戦後80年という年を踏まえ、記者から「戦後生まれの人が大半を占める今の時代、天皇陛下は戦争の歴史とどう向き合い、象徴としてどのように役割を果たしていきたいとお考えでしょうか」と問われ、「戦争の記憶が薄れようとしている今日、戦争を体験した世代から戦争を知らない世代に、悲惨な体験や歴史が伝えられていくことが大切であると考えております。戦中・戦後の苦難を体験した方々が高齢となり、当時のことを語り継いでいくことが難しくなっている中、国内各地で若い人たちが戦争を知ろうとし、次の世代の語り部として育ち、戦中・戦後の苦労を語り継ぐ活動が進められていることは、戦後80年を迎える今日、一層意義深いものとなっていると思います」と述べた（２）。ここからも、天皇が戦争の記憶の継承を強く意識していることがうかがえる。
　さらに戦後80年を過ぎた翌年の2026年2月の誕生日会見では、前年の活動について記者から問われ、「これからも、各地で亡くなられた方々や、苦難の道を歩まれた方々に、心を寄せていきたいと思います。そして、終戦以来、人々のたゆみない努力により築き上げられた平和を今後とも永続的に守っていくため、過去の歴史から謙虚に学び、深い反省と共に、平和を守るために必要なことを考え、努力することが大切であると考えています」と述べている（３）。ここで天皇が歴史を重視し、それを「謙虚に学」ぶことを強調しつつ、「深い反省」を重視していることは注目される。それというのも、ここにこそ令和の天皇の戦争への向き合い方が示されているからである。

平成の天皇・皇后のあゆみと「おことば」

　こうした活動はなにも令和になってから始まったものではない。平成の天皇・皇后もまた海外を訪問する際に、慰霊碑や兵士たちの墓を訪れ、供花していた。彼らは昭和の時代から天皇の代理として海外を訪問する機会が多く、それだけ戦争の記憶にも繰り返し何度も触れてきた。また戦後50年にあたる1995年の前年からは、令和の天皇・皇后と同じように沖縄県、硫黄島、広島県、長崎県などを訪問していた（４）。激しい地上戦が展開された沖縄県は、平成の天皇・皇后にとって特に大きな意味を持つ場所で、昭和から平成にかけて合計11回も同地に足を運んでいる。軍民あわせて18万人超とも言われる沖縄戦で亡くなった人々の慰霊とともに、遺族などとの面会を重ねるなど、沖縄の歴史に向き合ってきた。皇太子時代、1975年の誕生日会見では、「沖縄の歴史は心の痛む歴史であり、日本人全体がそれを直視していくことが大事です。避けてはいけない。（しかし現実は）琉球処分の時代から戦後の復帰まで、私達はあまり学んできたとはいえない」とまで発言している（５）。
　さらに平成の天皇・皇后は戦後60年の際にはアジア・太平洋戦争の激戦地であるサイパンを、戦後70年の際には同じく激戦地であったパラオを訪問した。本来ならば、海外への訪問は相手国の招待に応じるかたちで実現する。ところが、この二つの訪問は、天皇側からの強い希望により実現した異例のものであった。こうした活動は「慰霊の旅」として国内外から評価されてきた。
　また、平成の天皇がアジア・太平洋戦争において日本と戦火を交えた国を訪問した際には、晩餐会の「おことば」で戦争の問題に必ず言及していた。たとえば1992年に中国を訪問した際の晩餐会では、「我が国民は、このような戦争を再び繰り返してはならないとの深い反省にたち」という「おことば」を述べた（６）。この「反省」という文言は、その後の平成の天皇の「おことば」のなかでたびたび用いられるようになる。

　全国戦没者追悼式での「おことば」についても、平成の天皇は基本的に昭和天皇のものを受け継ぎつつ、いくつか変更を加えている。たとえば、「今なお、胸がいたみます」を「深い悲しみを新たにいたします」と言い換え、より感情の強い表現に変えている。さらに「この間、国民の努力により国運の進展をみましたが、往事をしのび」を「国民のたゆみない努力によって築きあげられた今日の平和と繁栄のなかにあって、苦難にみちた往事をしのぶとき」とし、「今日の平和と繁栄」が保たれていることを強調した点、「苦難に満ちた」という戦時中の状態をあらわした表現をした点が特筆される（７）。このように平成の天皇は自らの戦争に対する向き合い方を、意識的に「おことば」に込めていた。　さらに注目されたのが、戦後50年にあたる1995年である。前年から「慰霊の旅」を継続していた天皇は、全国戦没者追悼式の「おことば」で、「ここに歴史を顧み、戦争の惨禍が再び繰り返されぬことを切に願い」との文言を追加した（8）。過去の「歴史を顧み」ることの重要性を説いたのである。この文言もまた、翌年以降も継続的に用いられていく。　戦後70年の2015年の「おことば」は、さらに注目された。さまざまな文言が付け加わったが、とりわけ「さきの大戦に対する深い反省と共に」という文言がクローズアップされる（９）。過去について「深い反省」を提起することは、前日の8月14日に発表された安倍晋三首相による談話とは真逆の発想であった。安倍はその談話のなかで、「植民地支配」と「侵略」について日本の行為との文脈では明確には触れず、いずれも一般論として言及するにとどめた。また、「痛切な反省」と「おわび」についても、過去の村山富市首相や小泉純一郎首相の談話を引用するかたちでの言及にとどめ、自ら直接謝罪を表明することも避けるかであった。これについて安倍は記者会見で、「あの戦争には何ら関わりのない、私たちの子や孫、そしてその先の世代の子どもたちに、謝罪を続ける宿命を背負わせてはなりません」と語った。このように「安倍談話」は、過去との決別と未来志向を訴えかけるものであった。　これに対して天皇は、8月15日の「おことば」にあえて「深い」という形容詞を付け足したうえで「反省」の気持ちを盛り込んだ。平成の天皇は、あくまでも戦争という過去の「歴史を顧み」、「深い反省と共に」あるべきだと考えており、その思いが「おことば」に反映されたと言える。そして、この「深い反省」は、翌年以降の「おことば」でも継続して使用され、さらに令和の天皇にも引き継がれていく。先に述べたように2026年の誕生日記者会見でも言及されていることから、彼らが「深い反省」という言葉を相当に重視していることがうかがえる。　なぜ、これほどまでに平成と令和の天皇は戦争の記憶を継承したり、「慰霊の旅」を行ったりすることを重視するのだろうか。しかも戦争に対して「深い反省」をしている。それは、彼らにとって、父親・祖父にあたる昭和天皇と戦争の問題が切っても切り離せないからだと思われる。戦前の日本において、天皇は「統治権の総攬者そうらんしゃ」であり、軍の「大元帥」であった。もちろん、それは大日本帝国憲法での規定であり、実際の政治や軍事を担っていたのは政治家や軍人であった以上、天皇が強大な権力を自由に行使できたわけではない。しかし、形式上であったとしても、アジア・太平洋戦争は天皇が宣戦の詔勅にサインをして始められた戦争であった。中国への侵略についても天皇の承諾なしに作戦が実行できるわけもなかった。そうした戦争で、日本人だけでも軍人・軍属などの戦死者230万人、民間人の海外での死者30万人、国内での空襲などによる死者50万人以上、合計310万人以上が亡くなったとされている。諸外国ではさらに膨大な死者数があった。　では、なぜそうした問題がアジア・太平洋戦争敗戦後の日本社会において必ずしも十分に問われ、清算されてこなかったのだろうか。なぜ歴史認識問題などが浮上するたびに、その奥底でいまなお燻り続けている問題となり、その後の二代の天皇が清算するかのような活動を行っているのだろうか。実は、戦後日本社会においてはさまざまな局面で天皇と戦争の問題が問われていた。本書が明らかにするのは、日本が占領されていた時期（1945～1952年）において、天皇の戦争責任をめぐる問題がいかに問われていたのか、とりわけ責任を取って退位すべきと主張された退位論のあり方である。どのような論理が国内外で展開されていたのか。そして何より、そうした責任論・退位論が少なからず主張されていたにもかかわらず、昭和天皇はなぜ退位しなかったのか。

本書の構成

　本書では、退位論が特にひろく展開された三つの時期に焦点を当てる。第一に、昭和天皇が退位ではなく在位の道を模索した1945～1947年である（第二章）。敗戦直後、国の最高法規が大日本帝国憲法から日本国憲法へと変わり、「民主化」が進むなかで、天皇制のあり方もまた大きく変化する。それと機を同じくして昭和天皇の戦争責任もまた内外で問われた。第二に、東京裁判結審にともなって退位の可能性が復活し、盛んに論じられた1948～1949年である（第三章）。A級戦犯に対する裁判が幕を下ろすのを契機として、訴追を免れた昭和天皇の戦争責任を問う声が広がっていく。第三に、講和独立が近づくなかで退位論が浮上した1950～1952年である（第四章）。皇太子・明仁が成年を迎えるとともに占領が終結するにあたって、戦争の歴史を清算しようとする動きのなかで天皇の退位論が三度広がったものの、最終的には天皇が「おことば」を述べたことで、戦争責任と直結した退位論は収束する。その「おことば」の背景には、昭和天皇のどのような意識があったのか。なお、これらに先立って第一章では、退位論の展開を見るうえで必要不可欠な敗戦直後の昭和天皇と象徴天皇制のあゆみを簡単にふり返る。
　なお、本書では天皇制という用語を、大日本帝国憲法では「統治権の総攬者」、日本国憲法では「象徴」と定められた天皇が存在する日本の政治・社会形態・ありようを指すものとして、価値中立的に使用する。
　こうした退位論は、秦郁彦『裕仁天皇五つの決断』（講談社、1984年）、吉田裕『昭和天皇の終戦史』（岩波新書、1992年）、同『日本人の戦争観──戦後史のなかの変容』（岩波書店、1995年）、渡辺治『戦後政治史の中の天皇制』（青木書店、1990年）、松尾尊兊『日本の歴史㉑　国際国家への出発』（集英社、1993年）、升味準之輔『昭和天皇とその時代』（山川出版社、1998年）、赤澤史朗『戦中・戦後文化論──転換期日本の文化統合』（法律文化社、2020年）、冨永望『象徴天皇制の形成と定着』（思文閣出版、2010年）、同『昭和天皇退位論のゆくえ』（吉川弘文館、2014年）などで論じられてきた。本書では、これらの豊かな先行研究の成果を踏まえつつ、これまで知られてこなかった退位論も紹介する。さらに、新たに発見された史料である『昭和天皇拝謁記』を検討し、天皇がいかなる考えを有していたのかも見てみたい。『昭和天皇拝謁記』は、初代宮内庁長官であった田島道治が長官在任中の昭和天皇への拝謁を記録していた史料である。天皇が田島と繰り返していた密室での会話の内容が克明に記された本史料からは、天皇のリアルな感情を垣間見ることができる。なかには、自身の戦争責任に対する思い、退位に関する考えも昭和天皇自らの言葉で語られており、非常
に重要な史料と言える。2019年8月には、その内容がNHKで放送され、大きな反響を呼んだ。
　戦後80年以上が経ち、私たちが戦争の問題を自分のこととして考える機会はほとんどなくなっているかもしれない。だからこそ、「敗戦の傷跡が生々しい時期にあって、人々がどれだけ真摯かつ切実に天皇と戦争の問題に取り組み、いかに考え、また意識していたのか」を考えることは、現代の日本に生きる私たちのあり方をとらえ返すことになるのではないかと思う。
私たちは、「安倍談話」の言うように「あの戦争には何ら関わりのない」のだろうか。あるいは、関係があるのは皇室だけなのか。平成と令和の天皇が繰り返し戦争について言及するのは、戦争の問題をつねに継承し、考えることを提起しているからではないか。本書の内容を通じて、私たち自身の戦争の記憶への向き合い方を考える手がかりになれば幸いである。

注
（1） 「全国戦没者追悼式」https://www.kunaicho.go.jp/watch/okotoba/imperial-family01/addresses/ceremony2025.html（最終閲覧日:2026年5月30日）
（2） 「天皇陛下お誕生日に際し（令和7年）」https://www.kunaicho.go.jp/watch/okotoba/imperial-family01/press-conference/emperor2025.html（最終閲覧日:2026年5月30日）
（3） 「天皇陛下お誕生日に際し（令和8年）」https://www.kunaicho.go.jp/watch/okotoba/imperial-family01/press-conference/emperor2026.html（最終閲覧日:2026年5月30日）
（4） 以下、河西秀哉『平成の天皇と戦後日本』（人文書院、2019年、原著は2016年）、同「明仁・美智子皇太子妃の模索――外国訪問・国内行啓を中心として」（笠原英彦・小川原正道編『天皇と皇室の近現代史――思想・制度・外交』慶應義塾大学出版会、2025年）などを参照。
（5）「1975年12月16日誕生日記者会見」（薗部英一編『新天皇家の自画像』文春文庫、1989年、112ページ）。
（6）「国家主席主催晩餐会（人民大会堂）における天皇陛下のおことば」https://www.kunaicho.go.jp/okotoba/01/speech/speech-h04e-china.html#china（最終閲覧日:2026年5月30日）
（7） 「全国戦没者追悼式」https://www.kunaicho.go.jp/okotoba/01/okotoba/okotoba-h01e.html#D0815（最終閲覧日:2026年5月30日）
（8） 「全国戦没者追悼式」https://www.kunaicho.go.jp/okotoba/01/okotoba/okotoba-h07e.html#D0815（最終閲覧日:2026年5月30日）
（9）「全国戦没者追悼式」https://www.kunaicho.go.jp/okotoba/01/okotoba/okotoba-h27e.html#D0815（最終閲覧日:2026年5月30日）

（続きは本書にて…。）

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