【注目】東宝（9602）：UBSが新規「買い」推奨　IP・アニメ事業の「再評価」がなぜ今始まるのか

東宝株が動いた。2026年6月8日（月）の東京株式市場において、東宝（証券コード：9602）は大幅反発し、東証プライム値上がり率ランキングの3位に入った。日足チャートでは始値1,283円から高値1,292円をつけ、直近5月27日の年初来安値1,191円から約8〜9%水準の回復を示した一日となった。

この上昇の核心にあったのは、欧州系大手証券であるUBS証券による新規カバレッジ開始だ。UBS証券は東宝に投資判断「バイ（買い）」を新規設定し、目標株価を1,590円と打ち出した。この日の株価水準（1,280円前後）に対して約24%の上昇余地があるという試算になる。

しかしUBS証券のレポートがただの「買い推奨」として見逃されなかったのには理由がある。論点の核心が「市場の見方の間違い」を指摘するものだったからだ。市場は今の東宝を「短期的な利益見通し」で評価しているに過ぎないが、本来はIPとアニメ事業が牽引する「構造的な利益成長とバリュエーション再評価」で見るべきだ——そういう主張だった。

さらにUBSは具体的な数字も示した。IP・アニメ事業の利益全体に占める割合は2026年2月期時点で約25%だが、2029年2月期には約33%まで拡大する余地があると推計している。そして短期的なカタリスト（株価を動かすきっかけ）として名指したのが、2026年11月3日公開予定の映画「ゴジラ-0.0」（ゴジラマイナスゼロ）だ。

このニュースを理解するには、東宝というビジネスの構造と、「IP・アニメ事業の再評価」が何を意味するのかを、根っこから把握する必要がある。

東宝はどんな会社か——「映画で作って、映画館で稼いで、街も持っている」