JAL123――救助活動がもっと早く始まっていたら、さらに多くの人を救えたのか第1回　　　　　　　　　　1985年の人間・地形・医療―― 救命可能性を考えるための前提条件から

JAL123便事故について考える時、今も繰り返し語られる問いがある。

もし、救助活動がもっと早く始まっていたら、さらに多くの人を救えたのではないか。

この問いに対して、すぐに「救えた」「救えなかった」と結論を出すことはできない。

事故が起きたのは1985年8月12日。
123便は18時56分ごろ、群馬県上野村の
山中に墜落した。
事故調査報告書によれば、救難調整本部は
　•18時26分に123便の緊急状態の通報を受け、
　•18時59分には機影がレーダーから消えた
　との情報を受領した。さらに
　•19時15分ごろには、米軍C-130が火災を
     発見したとの情報も入っている。

しかし、
ここで重要なのは、
火災地点が見えたことと、墜落現場全体を
正確に把握できたことは同じではない。

しかも
墜落時刻は、現地の日没とほぼ重なる
時間帯だった。
そこから先は夜間である。

現場は山岳地帯。
一般の登山者が日常的に利用するような
登山道が整備された場所ではない。

そして機内にいたのは、乗員乗客あわせて
524名。
一人、二人の遭難者を探す山岳救助とは、
事故の規模そのものが違う。

さらに大型機の墜落では、機体、乗員乗客、座席、遺品などが一か所にまとまっているとは限らない。
後の捜索によって事故現場の広がりが明らかになっていったとしても、事故直後の救助側が、その全体像を最初から把握していたとは限らない。

そこで筆者は救命シナリオを考えてみる。
ただし、最初から特定の結論へ向かうものではない。

「もっと早ければ多数を救えた」と証明するためでもない。
反対に、「何をしても助からなかった」と決めるためでもない。

まず必要なのは、

1985年当時の人間、地形、救助装備、搬送手段、医療体制を確認し、救命を考えるための前提条件をそろえること。

そこから始めたい。

① このシミュレーションの目的

今回の連載では、墜落直後に多数の生存者が存在したと仮定する。

その上で、

ここまでを一本につなげて考える。

まず、生存者を発見しただけでは、救命は
完了しない。
また、山中から搬出しただけでも終わらない。
さらに、病院へ到着しても、手術室、輸血、
医師、看護師、人工呼吸管理などが足りなければ、救命にはつながらない。

つまり救命とは、

捜索、発見、応急処置、固定、搬出、搬送、病院への受け入れ、手術、集中治療

までを含む一連の流れである。
どこか一つでも止まれば、その先へ進めない。

今回のシミュレーションの目的は、この流れの中で、どこがボトルネックになり得るのかを
確認することにある。

② 生存者100名という仮定――母数は524名

このシミュレーションでは、墜落直後に
100名の生存者がいたと仮定する。
乗員乗客524名に対して、およそ2割である。

これは、実際に100名が生存していたと
主張するものではない。100名という数字は、多数救命の可能性を具体的に考えるために、
筆者が置く思考実験上の条件である。

ここで重要なのは、
「100名」という数字だけを独立して
考えないことである。

事故現場にいたのは524名。
今回の仮定では、その524名の中に
100名の生存者がいる。

つまり救助側は、整然と並んだ100名を
順番に運ぶのではない。

524名規模の墜落現場の中から、生存している100名を見落とさず探し出す
必要がある。
残る424名については、遺体として現場に存在する。
さらに現場には、

• 機体の残骸

• 座席

• 手荷物

• 樹木

• 土砂

• 火災の痕跡

• 離断した身体部位

などが混在している可能性がある。
この母数を外して、

と単純化することはできない。

そして、次に問題になるのが捜索範囲である。大きな機体残骸や火災地点を確認しただけで、事故現場全体を把握したことにはならない。

機体、座席、乗員乗客、遺品が複数の場所へ分散している可能性がある以上、

という問題が残る。
外見上、大きく損傷している機体部分についても同じである。
損傷が激しいからといって、

と外観だけで判断することはできない。
残骸の外側だけではなく、

• 機体内部

• 座席周辺

• 構造物の下

• 重なった残骸の隙間

なども確認する必要がある。

さらに、

呼びかけに反応がないこと＝死亡している

でもない。
　意識を失っている人。
　ショック状態にある人。
　頭部外傷などで反応できない人。
　声を出せない人。
　残骸に挟まれ、身体を動かせない人。
　そうした人も、生存している可能性がある。

つまり、声かけだけで生存者を探し切ることはできない。

100名を救命するために最初に必要なのは、
100名を運ぶ能力ではない。

その前に、
524名規模の事故現場を広く確認し、
その中から100名の生命反応を
見落とさず発見する能力が必要になる。

100名救命のシミュレーションは、
搬送から始まるのではない。

まず、どの様に100名全員を見つけ
出せるのか。

そこから始まる。

③ 100名全員が同じ負傷状態ではない

仮に100名が墜落直後に生存していたとしても、全員が同じ状態だったとは考えにくい。
　自力で歩ける人。
　意識はあるが骨折して動けない人。
　出血している人。
　残骸の下に挟まれている人。
　意識を失っている人。
　頭部や内臓に大きな損傷を受けている人。
　呼吸や循環を維持するため、
　直ちに処置が必要な人。

同じ「生存者」であっても、必要な救助と
医療は大きく異なる。

特に区別しなければならないのは、

と、

である。

発見時に呼吸や脈拍があったとしても、
　頭部外傷、
　内臓損傷、
　大量出血などが
あれば、短時間で状態が悪化する可能性が
ある。

また、骨折などで自力移動できなくても、
適切に固定して搬送できれば
救命できる人もいる。

100名全員救命を考えるなら、100名の
負傷状態をいくつかのグループに分けなければならない。

例えば、

• 歩行可能

• 搬送は必要だが生命は比較的安定

• 応急処置をしなければ悪化する

• 緊急手術が必要

• 現場での救命が極めて困難

といった分布である。

この負傷分布によって、必要な救助時間も病院の負担も大きく変わる。

④ 衝撃Gをどう考えるのか

山岳地帯への高速衝突では、乗員乗客の身体に大きな衝撃が加わる。

ただし、機内の全員が同じ衝撃を受けるわけではない。
　機体のどの部分にいたか。
　座席の向き。
　身体の姿勢。
　周囲の座席や機体構造。
　衝突時に機体がどのように変形したか。
　火災や煙の影響を受けたか。

こうした条件によって、負傷状態は変わる。

機体が変形することで衝撃が吸収される場合もあれば、機体構造や座席に挟まれることで新たな負傷が発生する場合もある。

外見上は大きな損傷が見えなくても、脳や内臓が損傷している可能性がある。

一方、重い骨折があっても、出血や呼吸を管理しながら搬送すれば救命できる場合もある。

そのため、

衝撃Gが大きかったから全員救命不能

とも、

墜落直後に生きていたなら助けられた

とも単純には言えない。

負傷者ごとに、どの損傷があり、どの治療
を何時間以内に行う必要があるのかを考えなければならない。

⑤ 現場は通常の登山地ではない

次に考えるべきは、墜落現場の地形である。
山岳地帯と聞くと、登山道を歩いて現場へ向かう場面を想像する人もいるかもしれない。

しかし、道路から整備された登山道をたどれば到着できる場所とは限らない。
　急斜面。
　樹林。
　岩。
　沢。
　崩れやすい土砂。
　機体残骸。

これらが重なる場所では、健康な人が自分の足で進むことさえ簡単ではない。

さらに夜間となれば、足元の段差や斜面の状態も見えにくい。

ここで分けなければならないのは、

と、

である。

救助員が装備を背負って斜面を
登れたとしても、担架に固定した重傷者を同じ経路で安全に下ろせるとは限らない。

担架搬送では、負傷者一人に複数の人員が
必要になる。

狭い斜面では、多数の救助員が同時に
動くことも難しい。

足場が崩れれば、救助員自身が転落する
可能性もある。

人間による救助では、救助する側の安全も守らなければならない。

「現場へ行ける」と「大量救助が成立する」は別問題である。

⑥ 夜間という条件

事故が発生した18時56分ごろは、現地の日没とほぼ重なる時間帯だった。
その後、現場は夜間となる。
夜間は、単に暗いというだけではない。
　墜落地点の正確な特定。
　上空からの残骸確認。
　地上隊の進入。
　斜面の角度や障害物の把握。
　生存者の探索。
　応急処置(注1)。
　身体の固定。
　ヘリコプターの接近。
　ホバリングや吊り上げ。
　搬送経路の確保。

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※注1 応急処置と医療行為との相違
応急処置
気道確保、止血、固定、保温、体位管理など、医師へ引き継ぐまで生命をつなぐための初期対応。

医師・医官が必要となる医療行為
医師・医官による判断・処置が必要となるものの例
モルヒネなどの薬剤投与、侵襲的な処置、本格的な診断・治療

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これら全てに影響する。
夜間でも「できる作業」が全くなかったとは限らない。

一方で、

夜間に現場へ安全に大量の人員を投入し、
多数の重傷者を継続的に搬出できる

とまでは、簡単に言えない。

位置を把握したことと、地上から現場へ進入
できることは違う。

ヘリが現場上空へ到達したことと、急斜面で
安全に救助員を降下させ、負傷者を吊り上げられることも違う。

翌朝の実際の救出映像でも、自衛官と生存者をしっかり固定し、慎重に吊り上げる様子が確認できる。

人間の救助は、荷物を移動する作業ではない。

負傷した身体へ追加の損傷を与えないよう、確認と固定に時間を使う必要がある。

しかも1985年である。
現在の夜間航空装備や位置情報技術を、当時の救助能力として扱うことはできない。

⑦ 墜落現場の範囲は、すぐ把握できたのか

大型機が山へ衝突した場合、機体が一つの塊として残るとは限らない。

衝突と分解の過程で、機体残骸、座席、乗員乗客が複数の場所へ分散する可能性がある。

上空から火災や一部の残骸を確認しても、それが事故現場全体とは限らない。

100名の生存者が一か所へ集中している
保証もない。

数十メートル、数百メートル離れた場所に複数の生存者集団が存在する可能性もある。

残骸の下や樹林の中に入り、上空から見えない人もいる。

声を出せない人もいる。

現場の広がりが当初の想定を超えていた場合、捜索範囲はさらに拡大する。

ここは、事故調査報告書、当時の捜索記録、現場図などを使い、実際にどの時点でどの範囲まで把握されたのかを確認したい。

100名救命の時間は、病院への搬送から始まるのではない。

まず100名全員を発見する時間が必要になる。

⑧ 現地でできる医療

救助現場に医師が到着すれば、すぐに病院と同じ治療ができるわけではない。

自衛隊の医官も、医師免許を持つ医師であり、災害時には民間人への診療や救護に当たることができる。

しかし、医師がいることと、手術環境があることは別である。
　山中に、
　手術室。
　十分な照明。
　電源。
　麻酔器。
　血液製剤。
　人工呼吸器。
　画像診断装置。

多数の看護師や技師。

これらがなければ、病院と同じ治療は行えない。
現場で行える想定では

• 気道確保

• 止血

• 骨折部の固定

• 酸素投与

• 保温

• 輸液

• 鎮痛

• トリアージ

• 搬送中の悪化を防ぐ処置

などである。

一方、
　開腹手術。
　開胸手術。
　脳外科手術。
　大量輸血。
　高度な人工呼吸管理。
　集中治療。

これらは、基本的に設備の整った病院へ搬送しなければ成立しない。

現場医療の中心は、

になる。

⑨ 1985年の救急医療体制

次に、病院側の条件を考える。

100名を短時間で病院へ運べたとしても、
それだけでは全員救命にならない。

必要になるのは、

• 救急対応できる病院

• 外科医

• 整形外科医

• 脳神経外科医

• 麻酔科医

• 看護師

• 手術室

• ICUまたはそれに相当する病床

• 人工呼吸器

• 輸血用血液

• 検査設備

である。

しかも100名を同時に受け入れる。

一つの病院へ集中させれば、手術室や医療スタッフが足りなくなる可能性がある。

複数病院へ分散する場合は、負傷者をどの病院へ送るか、搬送前に判断しなければならない。

脳外科手術が必要な人を、脳外科の対応が
できない病院へ送るわけにはいかない。

大量出血している人を、輸血体制が整わない病院へ運ぶこともできない。

現代であれば、広域災害医療の仕組みや専門チームが想定される。

しかし今回は1985年である。

当時の救命救急センター、周辺病院、自衛隊病院、医官、血液供給、夜間当直体制を一つずつ確認する必要がある。

1985年の医療体制を確認せず、
「早く運べば全員助かった」
とは言えない。

反対に、医療体制が不足していたから救命不能だったと先に決めることもできない。

どの病院に、どれだけの能力があったのか。具体的な施設名と数字を調べる必要がある。

⑩ 搬送は何で行うのか

現場で応急処置をしても、病院へ運ばなければならない。
　山中から搬出する方法。
　ヘリコプターへ収容する方法。
　ヘリが一度に運べる人数。
　何機を安全に投入できるのか。
　どこへ着陸するのか。
　救急車へ引き継ぐのか。
　病院へ直接向かうのか。
　道路は使えるのか。
　病院まで何分かかるのか。

100名を複数の病院へどう振り分けるのか。
この搬送網を作る必要がある。

ヘリ一機が一人を運び、現場と病院を往復するなら、搬送は直列作業になる。
複数機を投入すれば並列化できるが、狭い山岳現場へ同時に多数のヘリを接近させられるとは限らない。

地上搬送も、登山道や車道がなければ時間がかかる。

「ヘリがあった」というだけで、大量搬送能力が成立するわけではない。

⑪ 救命だけでなく、現場にも配慮する

生存者救命が最優先であることに異論はない。しかし、多数の遺体や残骸が存在する事故現場では、それ以外への配慮も必要になる。

遺体や離断した身体部位を、単なる障害物として扱うことはできない。尊厳を保ち、発見場所を記録し、必要以上に動かさない。

事故原因を調べるための残骸もある。

CVR、FDR、機体構造、座席、尾翼、操縦系統、圧力隔壁に関係する部品などは、位置や状態そのものが重要な情報になり得る。

救助のために残骸を動かす必要がある場合でも、移動前の位置、向き、周囲との関係を記録する。
遺体や離断した身体部位についても、尊厳を保ちながら発見場所を記録する。
救命を優先しつつ、事故検証に必要な証拠を失わないこと。
これも今回のシミュレーション条件である。

救命優先と事故調査の現場保存を、どう両立するのか。

これも大規模事故特有の条件である。

⑫ 今回は、まだ救命人数を決めない

第1回では、1985年当時の人間による救助を考えるための前提条件を並べた。
　山岳地帯。
　夜間。
　登山道のない地形。
　衝撃G。
　524名という母数。
　100名の負傷状態。
　現場でできる医療。
　病院でしかできない治療。
　搬送手段。
　1985年の医療体制。
　現場保存。

ただし、これでも条件が抜けている
可能性はある。

1985年当時の救助装備、医療制度、病院、道路、地形について、筆者が見落としている点もあると思う。

この連載では、条件を固定したまま押し切るのではなく、資料や読者からの情報によって追加・修正していきたい。

参考資料や、考慮すべき条件があれば、コメント欄で教えていただきたい。

次回は、今回整理した1985年の現場に、当時は存在しなかったAIアンドロイド200体を投入する。
　夜間でも生存者を探せる。
　疲労しない。
　残骸の下から救出できる。
　100名を並列で処置し、搬送できる。

そこまで能力を与えたとしても、100名全員を救命できないとしたら、最後に残るボトルネックは何なのか。

　救助の速度なのか。
　負傷そのものなのか。
　搬送なのか。
　それとも1985年の病院と医療体制なのか。

まずは、人間が置かれていた1985年の現実から考えていきたい。