専門家によると、人気の鼻づまり薬は効かない。では、なぜ今も市場に出回っているのか？

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ピーター・アンドレイ・スミス著

ランディ・ハットンはホットラインを運営していました。彼の学生たちは、薬剤師、医師、時には獣医からも、薬に関する何十件もの質問に対応していました。電話が鳴るたびに、ハットンと彼のチームは何が飛び出してくるか予想がつきませんでした。

ある時は、外科医が患者の頭蓋骨の一部を床に落としてしまい、その骨片を戻す前にどんな溶液で滅菌すればよいか知りたいと言ってきました。

また別の時は、獣医がアフリカゾウに人用の抗生物質をどれくらいの量で注射すべきかを尋ねてきました。ところが、薬剤師でもあるハットン自身が、いかにも無害そうな薬、つまり一般的な市販の充血除去薬をめぐって、20年にわたる探究を引き起こすことになる質問を受けたのです。

ドラッグ・インフォメーション＆ファーマシー・リソース・センターとして知られるこのホットラインは、1972年にフロリダ大学ゲインズビル校で設立されました。

2000年代半ばになると、同センターにはキュービクルが並び、学生のための9時から5時までの訓練用ラボとして機能していました。（ダイヤルアップと限定的なインターネット接続の時代において、同センターの元共同ディレクターであるポール・ドーリングは「うちは何でも見つけられたから世界の王様だった」と語っています。）

実務家たちはPubMedのようなオンラインデータベースで回答を検索できましたが、うまくいかないときはホットラインに電話をかけました。そうした事情から、このセンターには難問が集まる傾向がありました。

1990年代、ドラッグ・インフォメーション＆ファーマシー・リソース・センターでのランディ・ハットンと薬学のポスドクレジデントたち。ホットラインには薬剤師、医師、時には獣医からも数多くの問い合わせが寄せられた。Sudafed PE に関する電話がハットンの関心を引いた。写真提供：ランディ・ハットン氏ご提供。

そして、本当に引っかかった問いがこうして持ち込まれた。2005年、ホットラインで応対する学生たちのもとに、似たような体験談を共有する来電が相次いだのだ。規制により入手しにくくなった店頭販売の鼻づまり薬であるスーダフェド（Sudafed）の服用をやめ、代替品のスーダフェドPEを飲み始めたという話である。

「みんなそれを買って家に持ち帰るんです」と、ハットンは電話取材で語った。「それで薬剤師のところに戻ってきて、『あれは効かない。どうしたんだ？効かないんだ』と言うんです」

見た目には、その処方変更は微妙に思えた。パッケージはほとんど同じに見えたが、新しい版では主成分のプソイドエフェドリンが、フェニレフリンという別の化合物に置き換えられていた。

ところが間もなく、データベースを漁っていたのは学生だけではなくなった。ハットン自身も、なぜそれが鼻づまりの解消にあまり効いていないように見えるのか疑問に思ったのだ。

解明には、彼が想定していたよりはるかに長い時間がかかった。最終的に起きたのは—特筆すべきは、連邦規制当局による一連の重大な措置と、その後の明白な不作為—薬の承認を覆す、すなわち取り消すまでの道のりがいかに厄介かを示す出来事だった。

一般用医薬品協会（CHPA。会員には経口フェニレフリンの製造や再包装に関わる9社が含まれる）によれば、米国の世帯の半数が経口フェニレフリンに依存しているという。

スーダフェドのメーカーは、同薬が安全であると公に主張している。そしてCHPAは、科学的根拠は同薬が有効な鼻づまり解消薬であることを支持していると主張する。

CHPAの渉外担当副社長ローガン・タッカーはメールで、協会の正式な書面意見を参照するようUndarkに伝えた。その中でこう述べている。「すべての薬が、それを使用するすべての患者や消費者に有効とは限りません。」

しかし、この薬の有効性に関するくすぶる疑問は、より幅広い製品群にも当てはまる可能性を示唆している。がん治療に使われる処方薬、妊娠中の吐き気を抑える製品、さらには他の風邪・せき薬など、昔に承認されたものも含まれる。

ドラッグストアで見かけるホメオパシー療法、サプリメント、その他の実証されていないヘルスケア製品とは異なり、処方薬や一般用医薬品（OTC）は米食品医薬品局（FDA）の公認という印を帯びている。

そしてFDAに正式承認された医薬品は、安全であり、かつ有効であることが求められる。しかし、FDA承認薬のうちどれだけが実際には効かないのかは不明であり、専門家によれば、同庁が体系的に「無効な薬」を審査し、市場から撤去する方法については前例がほとんどないという。

とはいえ2005年当時、フェニレフリンへの疑問が最初に浮上したとき、ハットンはその成分にそれほど詳しくはなかった。だが彼は、同僚のレスリー・ヘンデレスが1993年に鼻づまり薬についての論文を発表していたことを知った。

ヘンデレスのオフィスもキャンパス内にあったため、ハットンは彼のもとを訪ねた。さらに驚くべきことに、ヘンデレスの論文は1971年の学会予稿を引用しており、FDA自身でさえ当初は所在を突き止められなかった結果がそこにあった。

二人の薬剤師には、その数十年前のデータは良好には見えなかった。10ミリグラム投与の経口フェニレフリンはプラセボと同等であることを示唆していたのだ。ただし、その1971年の文献は実質的に唯一の情報源で、限界があった。そもそも有効性を検証する設計ではなかったし、学術誌に掲載された論文でもなかった。

「正確な会話の内容は思い出せません」とハットンは言った。「でも、この問題には二人とも関心がありました。だって、どうして今市場に出ているこの薬が、効いていないように見えるのか、っていう話ですから。」

この問題は2000年代半ばまでは顕在化していなかった。その以前は、少なくとも経口剤としては、フェニレフリンが広く使われてはいなかったからだ。だが、スーダフェドの元の主成分であるプソイドエフェドリンが、特にペットボトルでの「シェイク・アンド・ベイク」法でメタンフェタミンに製造されうるとして、立法者が取り締まりに動いた。

その法律により、薬局はプソイドエフェドリン製品をカウンターの裏に保管し、購入に他の障壁が加えられた。その結果、当時のスーダフェドのメーカーであるファイザーは新たな成分を探すことになり、他社もすぐに追随した。

メーカー各社は、プソイドエフェドリンの代替としてフェニレフリンを用いた。フェニレフリンはすでにFDA承認済みで、メタンフェタミンに作り替えるのは容易ではなく、店頭で入手可能だったからだ。（ファイザーの広報担当者は有効性に関する質問には回答せず、現在は別の会社がそのブランドを所有していると述べた。スーダフェドの現ブランド所有者であるケンビューからの回答はなかった。）

しかし、ハットンのホットラインに寄せられる電話の内容からすると、その新薬は効いていなかった。

「『じゃあ、この件の真相を突き止めよう』とヘンデレスに言いました」と彼は回想する。「そこから数十年にわたる取り組みへと進んでいったんです。」

その後の年月、ハットンはコールセンターに隣接する自室で作業した。彼は一つの論文だけに結論を依拠したくなかったため、2005年にFDAへ記録の開示請求をファックスで送った。

すると同庁からは、タイプ打ちの研究資料や未公表研究の被験者ごとの生データが郵送されてきた。多くはメーカーが契約研究機関に依頼して実施したものだった。ハットンはこのデータを手作業でスプレッドシートに入力した。（薬学部の学生がデータ入力作業を複製し、各セルをダブルチェックできるようにした。「その作業は機械的なものでした」とドーリングは言う。）

調べれば調べるほど、ハットンの確信は強まった。薬は効かない。FDAは1976年に14件の研究データに基づいてこの薬にゴーサインを出した。ハットンが当初入手できたのはそのうち11件。10mg用量で有効性を示したのは4件で、その4件は契約研究機関に所属する著者によるものだった。

ハットンには、その結果が少々できすぎに見えた。（桁がすべて揃っていたわけではないが、統計的に見ると小数第一位に数字の5が不自然に多かった、と後の解析は指摘している。）

「求められるとおりの結果が、あまりに一貫していたんです」とハットンは言った。

ただし、プラセボ群はほぼフラットで、ほとんど効果を示さなかった。プラセボには「プラセボ効果」として知られる作用があるのが普通なのに、これは奇妙だった。

ハットンの勘はこうだった。有効性を示した唯一の研究は「おそらく不正だった」というのである。

1938年、一つの悲劇が、創設間もないFDAにより大きな権限を与えるきっかけとなった。それ以前、製薬業者が示さねばならなかったのは、自社製品が汚染や混入でないことだけだった。

しかし、有毒溶剤のエリキシル・スルファニルアミドが一連の苦痛に満ちた死を引き起こしたことを受け、規制当局は新たな要件—安全性—を課すことになった。さらに約30年後、つわり治療薬として用いられた鎮静剤サリドマイドが重篤な先天異常を引き起こし、公聴会と新たな改革の波を生んだ。

そのとき当局が焦点を当てたのが「有効性」だった。薬理学、すなわち薬が身体に及ぼす作用という観点で言えば、有効性とは「結果を生み出す能力」を意味する。

歴史家のジェレミー・グリーンとスコット・ポドルスキーによれば、有効性は1962年のケファウバー・ハリス修正条項の「最も論争の少ない要素」の一つであり、同条項は製薬企業に対して、医薬品が安全であり、かつ有効であることの証明を義務づけた。

その結果生まれた規定は、十分かつ適切に管理された試験を要求した。

「これは世界の医薬品規制の歴史における画期的な出来事です」と、FDAの元副長官で、現在はワシントンにある非営利の提言団体、公益科学センターの所長を務めるピーター・ルーリーは語った。

「それまで、有効性の要件を課していた国はほかにありませんでした。大きな出来事であり、今もなお重要です。」

一部の成分は1962年以前にすり抜けていたため、当局は修正前に承認された医薬品について、有効性をさかのぼって再評価した。

いわゆる医薬品有効性研究実施（DESI）のプロセスには数年を要し、その結果、何百もの薬が市場から姿を消した。しかし、残ったものすべてが、適切に設計された臨床試験で必ずしも検証されていたわけではない。

ドーリングの言い方を借りれば、「フェニレフリンが登場したのは、そうした問題が、まあ言ってみれば、まだ空に浮かぶ雲のようだった時期です。」

一般市民は、実際に症例報告をFDAに直接提出することができ、また実際に行っている。近年、FDAの有害事象報告システムで最も一般的な報告は「DI」、すなわち薬が効かないというものだ。

これらの事象は、他の医薬品メーカーや医療提供者ではなく、患者から最も頻繁に報告される。（同システムは最近統合された。）しかし米国の規制当局が承認を取り消すことはまれであり、それは薬が危険である兆候がない限り起こらない。

2005年の論文によれば、1969年以降に市販された全医薬品の1％にあたる75品目超が、直前の33年間に市場から撤退したが、そのほぼすべてが安全性上の懸念によるものだった。有効性が製品の市場撤退をめったに迫らない理由は、ひとたび有効性が証明されてしまえば、研究をやり直すインセンティブが乏しいからだとルーリーは述べた。

「次に得られるのは悪いニュースだけでしょう？ 次の試験で、当初考えられていた以上に製品が有効だと示される可能性は高くありません。」

害を引き起こすという観点ではリスクは低く見えるかもしれないが、研究者たちはいくつかの理由から有効性に関する懸念を提起している。消費者に不要なコストを課すことになるし、例えば米国で2017年から2020年に新たに承認された薬のうち最大5分の1は、他国では有益性を示せず、海外の規制当局に承認されなかった。

とりわけフェニレフリンに関しては、ピッツバーグ大学でPrescribing Wisely Labの共同ディレクターを務める医師ティモシー・アンダーソンが率いる研究チームが、2024年の研究で、処方箋なしで購入できる一般用医薬品について、FDAはより高い基準を適用すべきだと示唆した。

研究に関するプレスリリースで、彼はその提案が高いハードルであることを認めた。「能力拡大のためのインフラに相当な投資が必要になります。」

経口フェニレフリンの事例には特有の事情があるが、スタンフォード大学のジョン・イオアニディスとサラ・タンヴィールという、研究手法の専門家2人は2025年の論評で、フェニレフリンに関するデータが非有効な薬の撤去をめぐるより広い問題を促したと記した。

実際、彼らの論評はこう問うた。「規制当局は非有効な製品の撤去にどう優先順位をつけるべきか？」 今後の道筋は依然として不透明だ。

「市場から製品を撤去するには、いわば多くの規制上の官僚的手続きを踏まねばなりません」とタンヴィールは電話インタビューで語った。「しかも現政権下で状況は大きく変わりました。これまでのルールメイキングのすべてを正確に踏襲しているわけではありません。」

同時に、タンヴィールや他の研究者は、エビデンスの基準が下がり、必要な試験数が減って、薬の承認が得やすくなっていると主張する。実際、ルーリーは、現政権の当局者たちは規制の時計を1938年に巻き戻す決意を固めているようだと示唆した。

「そうなれば、またしても主張し放題の無法地帯になり、効果を示す要件がないため、それらを取り締まる実効的な手段がなくなるでしょう」と彼は言った。「効いたかどうかを知るすべがなくなるのです。」

ある意味では、効果が疑わしい、あるいは存在しない薬を撤去するための明確な教科書がそもそも存在しなかった。効果の欠如は消費者がFDAに送る最も一般的な有害事象であるにもかかわらず、である。プロセスは必ずしも明確に定義されておらず、しかもフェニレフリンの経緯が示すように、不確実性に彩られていた。

2006年、ハットンとヘンデレスは、自らの発見について最初の書簡を公表した。続いて、ハットンが未公表研究から入手したすべてのデータを統合したメタアナリシスを発表した。

しかし、彼らはそこで止まらなかった。彼らはFDAに連絡した（「当時は世間知らずでした」と2人は後に記した）。当局は何もしなかったが、市民請願の形で懸念を提出するよう告げた。

こうして2007年、フロリダ大学の同僚アルムート・ヴィンタースタインとともに、彼らのグループは請願を提出した。これは、個人や団体が当局に対し、特定の規制を実施・変更・中止するよう正式に求めるプロセスである。

これらの請願は通常は却下される。（2018年の論文で、カリフォルニア大学ハスティングス・ロースクールの3人の研究者は、製薬企業がこのプロセスを「乗っ取って」おり、市場独占を維持するために請願を利用していると記した。請願が失敗に終わっても、競合製品を遅らせることができ、「ブロックバスター薬」に数億ドルの収益をもたらしうる、と著者らは書いた。）

ハットンは、自身には結果に対する金銭的利害はなかったと強調する。「動機はむしろ逆でした」と彼は言った。「私たちは多くの私的な時間をこれに費やしました。この活動のいずれにも、いささかの資金提供もありませんでした。」

こうして、同僚の助力に加え、議会議員の一人がFDAにフェニレフリンの評価を促す書簡を送ったことも追い風となり、逆風の中で、当局は2007年2月にフェニレフリンの有効性欠如を議論する公聴会を予定した。これは大きな節目だったとハットンは言うが、彼にはワシントンD.C.に行く資金がなかった。

最初の市民請願をFDAに提出した頃の薬剤師レスリー・ヘンデレス（左）とランディ・ハットン（右）。2人は経口フェニレフリンの無効性について数十年にわたり研究してきた。写真提供：フロリダ大学薬学部。

代わりに、ヘンデレスはその年の後半に開催されたFDA諮問委員会の会合に直接出席して発表した。ハットンはビデオでリモート発表した。会合がだらだらと進む中、ヘンデレスは自分たちの請願を要約した——フェニレフリンはプラセボと同程度の効果しかない。

「鼻づまりがあって、スダフェドPEを飲んでも」と彼は会議録によれば述べた。「鼻づまりはそのままです。」

ハットンが発表した際、彼のスライドの1枚は、疑われている不正をほのめかした。

「たった1つの研究所だけが」と彼は言った。「エリザベス・バイオケミカルだけが、経口フェニレフリンで一貫して陽性結果の証拠を示しました。」

ウィンタースタインがその点に2度目に触れたとき、委員会の業界代表の反発を招いた。

「私の知る限り、空から降ってきたような非難です」とマーテック・バイオサイエンシズの幹部は出席者に語ったという（会議録）。「つまり、これらの研究についてFDAが——これを公に取り上げるべきだと示唆するような——何か問題を指摘したことは、これまでに一度でもあるんですか？」

ハットンにはその男の姿は見えなかったが、声でわかった。「つまり、彼はキレてましたよ。」（マーテックはすでに存在しない。同幹部には連絡が取れなかった。）

会合はその問題、あるいはフェニレフリンが有効かどうかというより大きな根本的な疑問を解決しないまま終わった。委員会は、さらなるデータが必要だと結論づけた。

年月が過ぎた。振り返ってみると、ハットンはなぜ粘り続けたのか自分でもわからないというが、突破不能な壁のひび割れから、かすかな光が差し込むのを何度も見たかのようだった。

一社、シェリング・プラウ（のちにメルクが買収）は、社内研究者が共著した追加研究に資金を出し、陰性の結果を得て、それを公表した。

6年後、メルクが関与した別の研究が、有効性に否定的な証拠をさらに積み重ねた。（Undarkのコメント要請に対し、これらの論文の責任著者は、コメントを辞退したか、返答がなかったか、連絡が取れなかった。）

フェニレフリンは腸で代謝される。つまりバイオアベイラビリティ——薬が目的部位に到達する程度——の観点では、10 mgの用量では有効成分のほとんどが鼻に届かなかった可能性が高い。

2015年、ハットンとヘンデレスは最初の請願を取り下げ、新たな請願を提出した。今回は、公聴会の日程が設定されたばかりでなく、より共感的な担当者も見つかったようだ。当時、一般用医薬品局の局長だったテレサ・ミシェルである。（ミシェルはコメント要請に応じなかった。）

ヘンデレスによれば、「彼女は政治ではなくデータに従った。」

2023年の会合に先立ち、ヘンデレスはブリーフィング文書をダウンロードした。FDAが起用したメディカルオフィサーと、彼が連携した学際的な科学者チームは、闘志あふれる薬剤師たちの側に立っていた。

元FDA当局者で、現在は公益科学センター（CSPI）にいるピーター・ルーリーは言った。「あの文書は、行間を読むまでもない。」（ルーリーはその後、FDAの提案命令に対し、ヘンデレスとハットンと連名で正式コメントを提出した。）

ルーリーの見方では、文書は明確に述べていた。「この製品は効かない。効くはずがない。これまで一度も効いたことがない。」

ブリーフィング文書は、FDAが当初フェニレフリンの承認根拠とした一連の研究、すなわちエリザベス・バイオケミカル由来の研究を「本物とは思えない」「重大な問題がある」と指摘した。

査読者らは、赤信号は独立に点灯したと付記した——つまり、ハットンらの不正疑惑の論文を知る前に、方法論や統計の問題を指摘していた、ということだ。

のちに墨消しされたコメントでは、査読者らは、こうした結果は調査を促すだろうとしつつも、「50年以上経った今となっては不可能であり、この時点でできるのは疑念を報告することだけだ」と付け加えた。

エリザベス報告書に記載された著者は所在不明であり、業界団体CHPAも、現在スダフェドを販売している製薬会社ケンビューも、エリザベスの研究施設に関する疑惑についての電子メール質問に回答しなかった。

しかしCHPAは2023年のFDAへのコメントで、こうした主張に反論した。「裏づけのない主張に基づき、データ完全性の問題が有効性再現失敗の根本原因だと推測するのは適切ではない。」

不正の疑惑は未立証のままだ。

それでも、2023年に諮問委員会が再び開かれたとき、ヘンデレスはこう言った。「内部調査を行った人たちは正しい結論に達したとわかっていました。だから驚きはしませんでした。」

彼はリモートで議事を見守り、委員会が採決したとき、「有頂天でした」と語った。

自宅の書斎で一人視聴していたハットンは、フェニレフリンの撤回に賛成する全会一致の票決は自分の直感を裏づけたと言う。

「最初からの私たちの主張が正しかったと証明されたのです。」

この採決は波紋を広げた。諮問委員会は次の段階、すなわちパブリックコメントのための案件準備と、その後の最終判断を勧告した。

ハットンとヘンデレスはともにNPRの記者に語り、ハットンはPBSにも出演した。AHFS薬物情報というデスクトップ参考書を発行する米国病院薬剤師会は、シーシュポスの岩を丘に押し上げる人物の図をニュース記事に添えた。

ニューヨーク・タイムズは2人の薬剤師による論説を掲載した。大手ドラッグストアチェーンのCVSは、フェニレフリン単剤製品を棚から撤去した（ただし他の有効成分と配合された製品は対象外）。

ある法律事務所はハットンを証人として雇ったが、その訴訟は却下された——大きな理由はフェニレフリンが依然としてFDA承認であったためだという。訴訟はその後、控訴された。

結局のところ、スダフェドPEやフェニレフリンを含む他の鼻づまり解消薬は市場に残っている。フェニレフリンは市販の経口鼻充血除去薬の最大シェアを占め、年間で10億ドル超の売り上げを生む。

2025年のFDAへの正式コメントで、CHPAは未公表の1975年の研究を「最大のかぜ研究」とし、FDAの科学審査官らがその研究の方法論に偏りがあるとした主張に異議を唱えた。コメントは、1975年研究で用いられた主観的スコアリングの記述は「誤解を招く」と述べた。

コメントは業界の立場を繰り返した。「経口フェニレフリンの有効性を示す臨床データがないという断言は正確ではない。」

近月、ドナルド・トランプ大統領は薬価引き下げを意図した取り組みを開始している。

当局は、承認の迅速化を望み、より多くの薬剤を市販薬化する一方で、小児用ワクチンのような他の治療介入については追加の安全性審査を加えたいという姿勢を示してきた。（「しかし一方で長官は」とルーリーは言った。「FDAが有効と納得したことのない類いのもの——サプリメント、ペプチド——神のみぞ知る他の何か——漂白剤まで？——の洪水を招きかねない考えのようです。」）

連邦当局は、待望の最終命令について明確な声明を出していない。決定を監督する部門の元トップで、経口フェニレフリンの撤回に公に賛成していたミシェルは、ロイターとSTATによれば、2025年末に異動となった。

最終命令には法定の期限はないが、撤回の審理は宙に浮いたように見えた。「今何が起きているのか、私たちにはわかりません」とハットンはUndarkに語った。

FDA医薬品評価研究センター（CDER）の代行ディレクター、トレーシー・ベス・ホイーグはメールでのコメント要請に応じず、無名の保健福祉省報道担当者は、今後の規制判断についてはコメントできないと述べた。

提案命令には約3,000件のコメントが寄せられた。ハットンの見方では、いずれのコメントも「これが効くことを示す新しい証拠はこれだ」とは言っていなかった。

それでも、フェニレフリンを信頼する患者もいた。報道担当者の声明では、同庁の手続きがコメントの精査を含むことが確認され、つまりFDAはいつでも経口フェニレフリン撤回の最終命令を出し得ることを意味した。もし同庁が撤回を命じなかったとしても、ハットンとヘンデレスには法廷で主張を立証するもう一つの機会が残されている。

米国世帯の50%がフェニレフリンに依存しているとする調査において、CHPAのFDAへの正式コメントは、そのうち3分の2超がリピーターであり、「購入者がその効果を再購入に値すると判断したことを示唆する」と記した。

CHPAは、製品が棚から撤去されれば大きな混乱が起きると警告した。

ハットンの探求は、薬の有効性や、それを評価する規制プロセス、とりわけ一度FDAの有効性・安全性要件を通過した後の評価について、疑問を投げかけた。

2024年の論文——「経口フェニレフリンを市場から撤去しようとしてわかったこと」——で、ハットンとヘンデレスは、このプロセスは遅かったと書いた。政治も絡んだ。2人は、薬を市場に残すことが消費者に選択肢を提供するという含意に異議を唱えた。無効な薬は選択肢ではない、とハットンは言った。

「こんなに長く市場に残れるなんておかしいですよ」と彼は付け加えた。

「でも年間何十億ドルも稼げるなら、1か月ごとに、その薬を持つメーカーにとっては大金です。だからこのプロセスを遅らせるために使える影響力は、きっと何でも使っているはずです。」

予測される品不足について問われると、ヘンデレスはもっと直截だった。「でたらめだ。」

2000年代半ば、この有効性をめぐる問題は、製薬会社がプソイドエフェドリンをフェニレフリンに置き換えたときに始まった。ハットンは言う。「メーカーがすぐに処方を変えられることを示したんです。なぜなら、それが経済的利益にかなっていたから。」